優利加の「生涯現役のトレード日記」
「三空踏み上げ、十字線」が定石として意味することは・・・
07月01日
先週末の米国株式相場は大幅続伸した（DJIA +432.43 @43,819.27, NASDAQ +105.55 @20,273.46, S&P500 +32.05 @6,173.07）。ドル円為替レートは143円台後半の先週末比円高ドル安水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄の方がやや多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が893に対して、下落銘柄数は654となった。騰落レシオは116.58％。東証プライムの売買代金は5兆6107億円。
TOPIX +12 @2,853
日経平均 +337円 @40,487円
先週金曜日の米国では、この日に発表された経済統計指標が総じてインフレ圧力の鈍化を示すものだったことで、米連邦準備制度理事会（FRB）が年内に追加利下げに踏み切るとの期待が高まった。さらに各国との貿易交渉が進展しているのと期待も加わり、米株式相場は上昇した。ダウ工業株30種平均は一時500ドル超上げた。
本日6月30日の東京市場では、米国株高、特にハイテク株高を好感して、ソフトバンクグループ、アドバンテスト、東京エレクトロンなどの値嵩株を中心に買われて日経平均は続伸した。日経平均の上げ幅は一時700円を超えた。他方、米利下げ期待が高まったため、外為市場では、円高ドル安が進行した。現在進行形の日米貿易交渉で、米トランプ大統領が日米自動車貿易で「不公平だ」と強い不満を示したが、それに円高ドル安進行も加わり、トヨタ自動車、ホンダ、SUBARUなど自動車株は売られた。最近の傾向として、関税の影響を強く受ける銘柄は避けられ、関税の影響を直接は受けにくい内需関連銘柄、例えば、ドラッグストア、家電量販店、建設業の中のインフラ関連、エンタメ、防衛関連などに資金が向かっている。
日経平均の日足チャートを見ると、3日連続で窓を空けてギャップして始まった。ただ、本日は寄り付いた後は売り買いが拮抗して、上下にひげを引き、始値と終値がほぼ同じ水準となったため「十字線」となった。「三空踏み上げ、十字線」という形で終え、定石では短期的な上昇エネルギーを使い果たしたと見る。但し、この定石の力を凌駕するような強い買い株価材料が出てくれば、まだ続伸する。
株価の原理原則と定石を駆使して少し先の未来を予想しようとするのは正しい合理的方法論だが、それでも予想は「よそう」と揶揄されるくらいに頻繁に間違える。なぜなら株価を短期的に動かす株価材料は人間の合理的な予想などお構いなしに、今日まで出尽くすことはなく明日以降の未来に「ランダム」に次々と飛び出してくるからだ。だから、逆説的だが、予想が頻繁に結果的に間違えたということは「正しい」ことをしているとも言える。したがって、ある意味で開き直って、どんなことをやっても相場の先は正確には分からないと諦めて現実を心底潔く受け入れ、これを株式投資・トレード哲学の根幹とする体系が優利加の相場哲学である。この諦めの境地から、ではどうすれば良いのかと真剣に考える。これが「生涯現役の株式トレード技術」のための売買ルールを構築する第一歩である。
1日の売却代金の内、何パーセントが信用売り（空売り）が占めるかを示す数値が「空売り比率」である。直近ではこの数値は36％台である。これは買い目線の投資家がそれだけ優勢であるため、株価は上に動きやすいと解釈できる。他方、売り方の踏み上げがもう起こりにくいことも示している。さらに上がると期待して新規で買った大口の短期投資筋が売り目線に転換すると急落の引き金にもなりうる。実際、2024年8月と2025年4月の急落前には「空売り比率」の低下が観測された。例年、6月は配当金の再投資が行われるので需給環境は良いが、明日から月が変わって7月になるので、この季節的な需給面からの支えは期待薄となる。
33業種中28業種が上げた。上昇率トップ5は、電気・ガス（1位）、情報・通信（2位）、鉱業（3位）、その他製品（4位）、パルプ・紙（5位）となった。
株価サイクル��（着実な上昇局面）の真価を発揮中
06月28日
昨日の米国株式相場は大幅続伸した（DJIA +404.41 @43,386.84, NASDAQ +194.36 @20,167.91, S&P500 +48.86 @6,141.02）。ドル円為替レートは144円台前半の前日比円高ドル安水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,183に対して、下落銘柄数は391となった。騰落レシオは118.78%。東証プラムの売買代金は5兆9221億円。
TOPIX +36 @2,841
日経平均 +566円 @40,151円
米国では、1-3月期GDP確報値は前期比年利-0.5%（＜予想-0.2％）と予想よりも悪化した。他方、新規失業保険申請件数が予想を下回り（23.6万件＜予想24.5万件）、トランプ関税の影響に関して楽観的な見通しが主流となって来た。中東の地政学リスクの高まりが後退する中、連邦準備制度理事会（FRB）の追加利下げが早まるとの期待を背景に長期金利（10年債利回り）が前日の4.293％から4.241％へ低下した。FRBは米銀大手に対する自己資本規制を緩和する案を公表した。7月9日には相互関税の上乗せ措置適応を猶予する期限を迎えるが、レビット報道官は「期限は重要ではない」と述べ、再延長の可能性もありというメッセージとして受け止められた。その結果、主要3株価指数は揃って大は続伸した。
本日6月27日の東京市場では、米国株の大幅続伸を好感して、幅広い銘柄で買いが優勢となり日経平均は年初来高値を更新した。特に、ファーストリテイリング、ソフトバンクグループ、東京エレクトロンなどの指数寄与度が高い値がさ株が全面高となり、日経平均の上げ幅は一時680円を超えた。ただ、米国株は足元で堅調だが、景気の先行きは本当に良いのか、労働市場は悪化している（22歳から27歳までの大卒失業率が5.8％まで上昇しており、UCバークレーのような全米トップスクールの理工系でも100社受けて全滅だったという記事もある）が、株価はそれを無視するかの如く上げているが、本当にそれで大丈夫なのかという懸念はある。
ロシアのウクライナ侵攻を受けて、世界的に防衛力の増強圧力が高まっている。防衛費の増加という流れはこの先数年は続くだろう。その恩恵を明らかに受けるのは防衛関連企業で、三菱重工、川崎重工、IHIの3社は顕著に上昇して来た。防衛費増強の恩恵を受けるのはこれだけにとどまらない。防衛向けシステムや海底ケーブルで高いシェアを持つNECもある。火砲や装甲車などを手掛ける日本製鋼所もある。さらに、造船会社も忘れてはいけない。他方、生成AIに対する投資が世界規模で拡大するという見通しが通奏となっており、半導体関連銘柄が買われるのは当然として、生成AIを支えるデータセンターの拡充も必然となる。ということは、データセンター向けの電線需要も増える。しがって、電線大手のフジクラは古河電気工業が買われるのも自然な流れである。
日経平均の日足チャートを見ると、昨日に続き本日もギャップアップして始まった。これで「二空踏み上げ」となり、年初来高値を更新した。株価サイクル��（着実な上昇局面）の真価を発揮中である。
33業種中29業種が上げた。上昇率トップ5は、非鉄金属（1位）、輸送用機器（2位）、証券（3位）、電気機器（4位）、機械（5位）となった。
株価サイクル��（着実な上昇局面）の面目躍如たる動き
06月27日
昨日の米国株式相場は高安まちまちとなった（DJIA -106.59 @42,982.43, NASDAQ +61.02 @19,973.55, S&P500 -0.02 @6,092.16）。ドル円為替レートは144円台後半の前日比円高ドル安水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,189に対して、下落銘柄数は380となった。騰落レシオは118.02%。東証プライムの売買代金は4兆9217億円。
TOPIX +22 @2,805
日経平均 +643円 @39,585円
米国では、ダウ工業株30種平均は前日までの3営業日で900ドルほど上昇したため、高値警戒感が高まっている一方、イスラエルとイランの12日戦争が終結してホルムズ海峡封鎖懸念も大きく後退した。過度な警戒感が和らぎ、エヌビディアなど半導体株が買われてナスダックは上げた。
本日6月26日の東京市場では、米国市場でエヌビディアが大きく上昇して5か月半ぶりに上場来高値を更新したことを好感し、アドバンテストも上場来高値を更新し、レーザーテックも年初来高値を更新した。他方、日米関税交渉がまだ決着がつかないため、トヨタ自動車やホンダなど自動車株は軟調だった。
今、米国議会で「報復税」（内国歳入法899条：セクション899）が審議中である。適用時期は2027年に先送りされたが、外国人投資家に支払う株式配当と社債利息に追加の税率を課す法案である。米国が不公正と見る税制の国の企業や個人に課す追加税金で、減税分の財源にする目的である。配当や利子に対する税率が毎年5％ずつ上乗せされ、最大で15％上乗せされる。実際に発動されれば株価を押し下げること間違いなしだろう。「相互関税」と同じく、相手国を威嚇して取引を有利に進めようとの戦略と見られる。
超長期金利は今後上昇しやすいと見る。理由は日銀の利上げしたいという意欲に加えて、以下の2つ。したがって、数年先を見通すと円高ドル安が進みやすいか。
（1）2025年度からの新しい資本規制で、財務の健全性を高めるために負債である保険の契約年限と投資資産の償還期限との差を縮小するよう求められている。つまり、ALMをしっかりやりなさいということである。したがって、今まで生保は超長期債を買わざるを得なかった。しかし、新規制への対応がかなり進んでおり、もうこれ以上の超長期債をそれほど買わなくても良いバランスシートの構造になって来た。また、日本の人口は減少しており、新規契約が大きく増え続けることはまずない。つまり、今度は超長期債の買い需要が減少するため、価格は下がりやすく、利回りは上昇する。
（2）財務相は超長期債の発行計画で資金調達額を縮小した。これにより需給悪化が緩和されて利回り上昇圧力が抑制されるだろう。しかし、7月の参議院選で与党が勝つためになりふり構わずポピュリスト的な政策を公約するのではないかという懸念が高まっている。国民全員に2万円配布する。さらに消費税減税まで話題に上っている。国民にとっては良いことだが、投資家は財源はどうするんだと秒速で考える。1秒後にたどり着く結論は国債の増発である。つまり、長期から超長期金利の上昇要因になる。
日経平均の日足チャートを見ると、ギャップアップして始まるとさらに上値を買い上がり、陽線で終えた。株価サイクル��（着実な上昇局面）の面目躍如たる動きとなった。不安材料はあるがそれらを跳ねのけて上昇する力が足元ではあるようだ。
33業種中30業種が上げた。上昇率トップ5は、非鉄金属（1位）、電気・ガス（2位）、保険（3位）、卸売（4位）、海運（5位）となった。
株価サイクル��（着実な上昇局面）が継続中だが・・・
06月26日
昨日の米国株式相場は大きく続伸した（DJIA +507.24 @43,089.02, NASDAQ +281.56 @19,91267.01 S&P500 +67.01 @6,092.18）。ドル円為替レートは145円台前半の前日比円高ドル安水準での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄の方がやや多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が738に対して、下落銘柄数は820となった。騰落レシオは110.01％。東証プライムの売買代金は4兆2028億円。
TOPIX +1 @2,782
日経平均 +152円 @38,942円
米国では、トランプ大統領のイスラエルとイランの12日戦争の「停戦合意」発表を受けて、ホルムズ海峡封鎖の懸念が急速に後退して原油相場が2日連続で大幅下落した。これを好感して空運株が買われたのは自然な流れだが、原油高から来るインフレ懸念も大きく後退したため、利下げ期待が高まり、その結果、相場全体がリスクオフからリスクオンへ転換した。主要3株価指数は揃って大きく続伸した。
本日6月25日の東京市場では、中東情勢の緊張緩和や米長期金利の低下を背景に米ハイテク株が上昇したことを背景に、東京エレクトロンやアドバンテスト、レーザーテックなどの半導体関連銘柄が昨日に続き買われ、日経平均は続伸して151円51銭高で引けた。ただ、昨日と同様、寄り付いてからは上値は重かった。25日、日銀の田村直樹審議委員が物価の上振れリスクなどに言及したため、外為市場では日銀による追加利上げを意識して円買いドル高が進み、株価の重しとなった。米国から防衛費をGDP比5％まで引き上げるよう日本を含む同盟国に圧力がかかっている。防衛関連銘柄として重工大手3社（三菱重工、川崎重工、IHI）は既にかなり前から目立って上昇して来たが、名村造船も4月初旬から上昇基調を続けており、本日は一段高となった。
日経平均の日足チャートを見ると、続伸はしたが、上放れとまではいかない。それでも、10日・25日・60日の各移動平均線が向きであり、株価はそれらすべての上で推移しているので、チャートを見る限り株価サイクル��（着実な上昇局面）である。これに上げるもっともな株価材料が加われば力強い上昇となる。例えば、米国の相互関税が結局は撤廃されるとか。
33業種中20業種が下げた。下落率トップ5は、電気・ガス（1位）、精密機器（2位）、パルプ・紙（3位）、小売り（4位）、卸売り（5位）となった。
我々トレーダーが「生涯現役」を全うできる最良の心構え・習慣
06月25日
昨日の米国株式相場は上昇した（DJIA +374.96 @42,518.78, NASDAQ +183.56 @19,630.98, S&P500 +57.33 @6,025.17）。ドル円為替レートは145円台前半の前日比円高ドル安水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,044に対して、下落銘柄数は509となった。騰落レシオは110.08％。東証プライムの売買代金は4兆2040億円。
TOPIX +20 @2,781
日経平均 +436円 @38,791円
米国では、先週末に米国がイランの核施設破壊を目的に多数のB2爆撃機（1機2,900億円！）からバンカーバスター（厚さ60メートルのコンクリートも貫通する）で空爆したことに対して、イランがカタールの米軍基地に報復攻撃をしたが、イランは攻撃を米国に事前通告し、死者も出なかった。この反撃は抑制的であり（イラン国民向けのポーズ）、イランは戦闘をエスカレートする意思はなく原油供給が混乱することはないだろうと受け止められた。その結果、一時は1バレル＝78ドル超まで急騰していた原油相場（WTI）は68.51ドルまで急反落して終え、インフレ懸念が後退したことにより長期金利も低下した。そのため、外為市場では円高ドル安となった。また、米連邦準備制度理事会（FRB）のボウマン副議長（トランプ大統領が任命した）は、20日のウォーラー理事（トランプ大統領が任命した）に続き、7月には利下げできると述べた。その結果、ダウ工業株30種平均は一時400ドル超上がり、主要3株価指数は揃って上昇した。
本日6月24日の東京市場では、トランプ大統領が自身のSNSで、イスラエルとイランが「完全な停戦で合意した」と投稿したことを受けて、また、米連邦準備制度理事会（FRB）が早期利下げをするとの期待も高まり、東京エレクトロンやアドバンテスト、レーザーテックなど半導体銘柄を中心に買い優勢となった。日経平均の上げ幅は一時600円を超えた。ただ、イスラエルとイランの停戦を巡る報道が交錯しており、買いが一巡すると上値は重かった。もうすぐ6月も終わり、7月9日には米国が世界各国に一方的に課した「相互関税」の上乗せ部分の執行猶予期限が迫っているが、日米関税交渉はまだ決着がついていない。また、関税の影響は数か月から半年くらいの時間差で表面化してくるので、7月後半から始まる2025年4〜6月期決算の発表内容に注目が集まる。
日経平均の日足チャートを見ると、ギャップアップして始まったが、寄付き後は売り買いの力が拮抗して十字線で終えた。チャートだけを見ると上に行きそうだが、米関税政策の不透明さはまだ消えていないし、イスラエルとイランの停戦合意がちゃんと守らるかどうかも今の段階でははっきりしない。
さてどう動くか。いくら考えても先は当たるか外れるかのどちらかである。上か下か、或いは横ばい、どちらかの予想をしてその予想に沿ったポジションを取る（自分で選択）しかないが、外れた時にはかすり傷程度で済むように予め備えておく（自分で選択）。そして、どんな結果となろうと、結果は潔く受け止める（自分で選択）。言い訳して（誰か・何かに責任転嫁して）も決して結果は変わらない。より良い未来の結果を得たいなら、日々鍛錬を怠らず精進を継続する。これが我々トレーダーが「生涯現役」を全うできる最良の心構え・習慣である。人生も本質部分はまったく同じである。
33業種中20業種が上げた。上焦率トップは、非鉄金属（1位）、空運（2位）、証券（3位）、その他製品（4位）、電気機器（5位）となった。
米国のイラン攻撃は今回1回限りとの見方が主流のため・・・
06月24日
先週金曜日の米国株式相場は高安まちまちとなった（DJIA +35.16 @42,206.82, NASDAQ -98.86 @19,447.41, S&P500 -13.03 @5,967.84）。ドル円為替レートは147円台前半の先週末比円安ドル高水準での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄の方がやや多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が653に対して、下落銘柄数は915となった。騰落レシオは102.27％。東証プライムの売買代金は3兆8328億円。
TOPIX -10 @2,761
日経平均 -49円 @38,354円
米国では、米連邦公開市場委員会（FOMC）で事前の予想通り政策金利の据え置きが決まり、年内の利下げ予想は2回と示された。2025年度のGDP成長見通しが引き下げられる一方、インフレ見通しは引き上げられた。パウエルFRB議長は関税の影響を見極めたいとして利下げには慎重な姿勢を堅持する一方、次期FRB議長候補として名前が浮上しているウォーラー理事（トランプ大統領の指名によりFRB理事となった）は7月にも利下げできると発言した（つまり、トランプ大統領の要望に沿うよう）。ウォーラー理事の発言を受けて、米10年債利回りは祝日前の4.395％から一時は4.361％まで下げ、結局、4.374％で引けた。
本日6月23日の東京市場では、週末に米国がイランの核施設に攻撃したとの報道により、幅広い銘柄が売られて始まった。特に、トランプ政権が対中国の半導体輸出規制を強化すると報道され、アドバンテストや東京エレクトロンなど値がさ半導体銘柄が売られて、日経平均は一時300円超下げた。また、中東の地政学リスクの高まりを反映してWTI原油先物相場も大きく上げて始まった。しかし、「有事のドル買い」により外為市場ではドル高円安が進行し、日本株の下げ幅は急速に縮小した。米国のイラン攻撃は今回1回限りとの見方が主流で、楽観的なムードが支配的である。最近の日本株相場は驚くほど悪材料に打たれ強い。
日経平均の日足チャートを見ると、やや上向きの10日移動平均線の下に沈み込んだが、下ひげを引いた短陰線で終えた。25日移動平均線はほぼ水平だが、株価は4月25日以来ずっとその上で推移しており、チャートは崩れていない。只横ばいが続いているだけである。しかし、毎年7月・8月は夏枯れしやすいので「下がらない」と高を括っていると躓き易い。どんなに精緻な予想をしても先になればなるほど外れる。だから、評論家ではない我々実践家は建玉法（「円月殺法」、「二刀流燕返し」、「諸刃流正眼崩し」など）で予測誤差を補正することに集中するのが一番現実的な効果ある処方箋である。
33業種中21業種が下げた。下落率トップ5は、電気・ガス（1位）、非鉄金属（2位）、鉄鋼（3位）、空運（4位）、電気機器（5位）となった。
横ばい相場が継続中
06月20日
昨日の米国株式相場は奴隷解放記念日（ジューンティンス）の祝日のため休場だった。ドル円為替レートは145円台前半の水準での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が449に対して、下落銘柄数は1,125となった。騰落レシオは104.05％。東証プライムの売買代金は6兆6964億円。
TOPIX -21 @2,771
日経平均 -85円 @38,403円
昨日の米国株式市場は祝日のため休場だったことで、本日6月20日の東京市場は材料不足気味で小動きだった。中東情勢の先行きが不透明（トランプ米大統領2週間以内に米軍がイランに攻撃するかどうか決断すると表明した（またTACOかも）、或いはイランがトランプ大統領の脅迫に屈して交渉のテーブルに着くか）である割には株式相場はほとんど反応していない。目立った動きでは、生成AIの成長を期待してアドバンテストなど値がさ半導体銘柄が買われた。
日経平均の日足チャートを見ると、上ひげを引いた短陰線で終えた。トレンドとしては横ばいが継続している。
33業種中31業種が下げた。下落率トップ5は、その他製品（1位）、保険（2位）、鉱業（3位）、水産・農林（4位）、証券（5位）となった。
中東情勢の緊迫化もあり、利食い売り優勢に
06月20日
昨日の米国株式相場は高安まちまちとなった（DJIA -44.14 @42,171.66, NASDAQ -25.18 @19,546.27, S&P500 -1.85 @5,980.87）。ドル円為替レートは145円台前半の前日比円安ドル高水準での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄の方がやや多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が657に対して、下落銘柄数は890となった。騰落レシオは108.575。東証プライムの売買代金は3兆6462億円。
TOPIX -16 @2,792
日経平均 -397円 @38,488円
米国では、中東情勢が緊迫化する中（数日以内に米国がイランに攻撃する可能性）、事前の予想通り米連邦公開市場委員会（FOMC）で政策金利は現状の4.25〜4.50％に据え置くことが決定された。FOMC参加者の政策金利見通し（ドットチャート）では2025年末の予想中央値は0.25％の利下げを2回示す水準を維持した。GDP成長率見通しは3月の1.7％から1.4％へ下方修正され、インフレ率見通しはコアPCE見通しが2.8％から3.1％へ引き上げられた。パウエルFRB議長は会見で利下げについて「より詳細な情報が得られるまで待つのが適切である」と早期利下げに慎重な姿勢を示した。また、関税政策について、影響は夏に一段と出てくるとの予想を示した。翌日6月19日は奴隷解放記念日（ジューンティンス）の祝日で株式市場は休場となる。
本日6月19日の東京市場では、中東情勢の緊迫化もあり、東京エレクトロンやアドバンテストを中心に利益確定売りが優勢となり日経平均は反落した。
日経平均の日足チャートを見ると、短陰線で下げた。25日移動平均線も10日移動平均線も少し上向きになっており、株価はその上で推移しているため、上方向に振れやすいが、6月13日から特にこれといった明確な株価材料もなく1000円ほど上昇しているため、利益確定売りが出やすい地合いでもある。
33業種中23業種が下げた。下落率トップ5は、医薬品（1位）、電気機器（2位）、輸送用機器（3位）、金属製品（4位）、化学（5位）となった。
5月13日以来続いていた上値抵抗線を上方へ突破！
06月19日
昨日の米国株式相場は反落した（DJIA -299.29 @4215.80, NASDAQ -180.12 @19,521.09, S&P500 -50.39 @5,982.72）。ドル円為替レートは144円台後半の前日比円安ドル高水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,092に対して、下落銘柄数は461となった。騰落レシオは106.49％。東証プライムの売買代金は4兆541億円。
TOPIX +21 @2,808
日経平均 +348円 @38,885円
米国では、トランプ米大統領がG7サミットの予定を途中で切り上げて帰国しなくてはいけないほどイスラエル・イラン紛争が5日連続で激化し、中東の地政学リスクがますます高まり原油相場が再び上昇した。トランプ米大統領の急な帰国により、貿易を巡る各国首脳との会談もキャンセルされ、期待された貿易交渉は進まなかった。トランプ大統領は自身のSNSでイランに対して「無条件降伏」を迫っており、米軍が軍事介入して中東情勢が一段と緊迫化することへの懸念が高まった。5月小売り売上高が予想以上に悪化して（前月比-0.9%＜予想-0.7%）、景気減速懸念が高まった。翌日に結果が公表される米連邦公開市場委員会（FOMC）では、政策金利はほぼ確実に据え置きとなると市場は予想している。主要3株価指数は揃って反落した。
本日6月18日の東京市場では、外為市場で円安ドル高が進行したことや日銀が追加利上げに消極的なこと（ハト派）を支援材料に、買いが優勢となった。米国株安の影響は寄付きでは少し影響が出たが、それを跳ねのけて買い優勢となった。特に目立ったのは、外部環境の影響を受けにくいゲーム銘柄のニンテンドー（連結売上高に占める海外売上76％）が買われて7％強上昇した。長期金利（＝10年物新国債利回り）は一時前日比-0.030%の1.445％へ下げ、昨日の上昇分を帳消しにした。
日経平均の日足チャートを見ると、5月13日以来続いていた上値抵抗線を上方へ突破した。米国株安にも関わらず上昇したので、強そうに見える。ただ、円高ドル安と日銀のハト派姿勢以外に買い材料が特に見当たらないのでこのまま上昇を継続できるのかどうか。こういう時は特に、予想よりも建玉法に任せるのが一番楽である。「円月殺法」で仕掛け、「二刀流燕返し」で手仕舞い。
33業種中28業種が上げた。上昇率トップ5は、その他製品（1位）、パルプ・紙（2位）、証券（3位）、鉱業（4位）、精密機器（5位）となった。
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