鎌田傳の「South Bayトレーダー」 日記

好調なマーケットが続いています。特に先週金曜は、予想以上に良かった雇用統計をうけて、S&P500指数はレジスタンスラインを突破して高値を更新しました。



上昇する20日移動平均線（1）と50日移動平均線（2）で分かるように、短期中期のトレンドは上げ基調です。長期トレンドを見る200日移動平均線（3）は、まだ上昇していませんが、最近はほぼ水平に近い状態になってきました。それから、先日50日移動平均線が200日移動平均線をクロスしたことで、移動平均線の並び方が上から20日、50日、200日の順番になり、いよいよ強いアップトレンドが明確になってきました。

もちろん考慮しなければならない事もあります。金曜のブレイクアウトでRSI（4、相対力指数）が70を超え、マーケットが買われすぎレベルに達しました。もちろん、相場が強いときはRSIが70を突破するのは当たり前だという反論もありますが、少なくともここでは利食いの売り物に注意する必要があります。



データ：sentimentrader.com


上は投資家たちの心理状態です。長期（Long-Term）短期（Short-Term)とも超楽観レベル（Extreme Optimism）に接近し、ほぼ皆が皆強気な状態です。逆張りを専門にする人たちは、皆が悲観的なときに買い、現在のような状況では持ち株を利食うタイミングになります。

次に、S&P500指数にボリンジャーバンドを入れてみました。




1で分かるように、金曜のローソク足は上限バンドを少し上回って終了です。これはいくらなんでも行き過ぎだから、持ち株を少し売って利食うべきだと言うことができますが、強気な人たちはこんなことが起きることを期待しています。




上は人気株アップルの日足チャートです。買い手がマーケットに期待しているのは、Aの部分で起きている、上限バンドに張り付いたまま上昇するバンドウォークという現象です。 言い換えれば、売り手がここで積極的に空売ることができない理由の一つは、マーケットにバンドウォークが起きる可能性があるためです。

ツイッターは、どんな銘柄が話題になっているかを見つけるのに役立つ。もちろん、株価を煽るためにツイッターを利用する人も多いことだろうが、木曜のマーケットでは太陽エネルギー関連のツイートが目立ったような気がする。一例を挙げよう。下はSunPower Corporation (SPWR)の日足チャートだ。




ここ6カ月間の様子になる。先ず1で分かるように、50日移動平均線の突破に失敗した後しばらく低迷が続いていたが、2の部分で分かるように、最近は50日移動平均線が支えになっている。

もう一つ目につくのはオン・バランス・ボリューム（緑色の線）だ。矢印で示したが、40日移動平均線が長いことレジスタンスになっていたが、オン・バランス・ボリュームは最近この移動平均線をブレイクした（3）。

オン・バランス・ボリュームの上昇は買い圧力の蓄積を表し、更なる株価の上昇が期待できるだけに、太陽エネルギー関連を引き続き監視しようと思っている。

投機家たちは徹底的にユーロを空売っているようだ。金曜のニュースによると、大口投機家によるユーロの売りポジションは17万1347枚の史上最高レベルに達した。下が、米国商品先物取引委員会から発表された最新レポートだ。



資料：米国商品先物取引委員会


NON-COMMERCIALは大口投機家、または非当業者と呼ばれ、買い建玉（LONG）は31,299枚、そして売り建玉（SHORT)が202,646枚だ。見てのとおり極端に売りポジションが多く、その差はニュースで報道されているように17万1347枚になり、大口投機家は明らかにユーロの下げに賭けている。

COMMERCIALはヘッジャー（当業者）と呼ばれ、こちらの方は買い建玉248,435枚、売り建玉は50,819枚だから大口投機家とは反対の姿勢だ。（インデックスファンドは、このCOMMERCIALに属する。）

一番右のNONREPORTABLE POSITIONSは小口投機家を表し、買い建玉は33,669枚、そして売り建玉は59,938枚になる。

下はユーロに連動するETFの日足チャートだ。




下降するトレンドライン、それに50日移動平均線を突破して、ユーロの上昇に弾みがついている。




しかし、10月の高値から最近の安値で測定した場合、直ぐ上には38.2％の値戻しレベルが控えているから、そろそろ売りが来ても不思議ではない。興味があるのは、ユーロがこの38.2％のレベルを簡単に突破してしまう場合だ。大口投機家は、史上最高という空売りポジションを持っている。思惑が外れて一斉に買い戻すような事態が発生すれば、ユーロは更に大きく上昇することになるだろう。というわけで、来週はユーロに注目だ。


（参照した記事：Speculators Set New $28.1 Billion Record In Net Euro Shorts - CFTC）

取引先から受け取った500ドルの小切手を、早速リサさんはウェルズ・ファーゴ銀行にある口座へ入れた。円に換算すれば、4万円にも満たない金額なのだが、こともあろうにこの小切手は不渡りになってしまった。言うまでもなく、不渡り小切手を切った相手が悪いのだが、ウェルズ・ファーゴ銀行はこの一件で、リサさんの口座から12ドルの手数料を差し引いた。

相手の不手際で料金を取られることにリサさんは腹が立ったかもしれない。しかし、彼女が納得できないのは、ウェルズ・ファーゴ銀行の使った不渡り小切手の連絡方法だ。考えてほしい。もしあなたが顧客なら、どんな方法で不渡りの連絡を受け取りたいだろうか。

・ 電話： 一番速い。事情があって電話に出られなくても、相手は伝言を残すことができる。

・ Eメール： メールを受け取りしだい銀行の担当者に直ぐ電話をすることができる。もちろん、不審なメールが多い今日この頃だが、メールは電話と同様に素早く連絡がとれる。

ウェルズ・ファーゴ銀行が選んだ方法は、上記のどれでもなく普通の郵便だった。アメリカでは、普通の郵便はスネール・メール（カタツムリ・メール）と呼ばれ、とにかく遅いことに定評がある。なぜ銀行は、もっとも遅い方法を選んだのだろうか。

少し話を戻そう。先ず、リサさんが不渡りを知ったのは、オンラインで口座の残高を調べたときだった。「なぜ直ぐに連絡してくれなかったのですか」、という質問に対する銀行側の回答はこうだった。


今回のような小切手の不渡りでは、素早い連絡、適切な対処が必要になります。しかし、全てのお客様がEメールに目を通すとは限りませんから、当銀行では郵送という方法を使っています。


更に銀行側の説明によれば、Eメールを小切手不渡りの連絡方法として利用しないのは法的規制があるからではなく、銀行の方針としてEメールを認めていないためだ。

さて、この郵送された通知だが、リサさんの手元にはまだ届いていないという。

読者たちの書き込みを見てみよう。


・馬鹿らしい話だ。先ず、銀行はEメールを使って直ぐに客へ連絡すること。どうしても文書を郵送したいなら、それはEメールの後ですればよいことだ。（raphaeladidasさん）

・他人の切ったいい加減な小切手のおかげで12ドルの手数料？？ひどい話だ。（pot_roastさん）




（参考にした記事：Wells Fargo Thinks USPS Is Fastest Way To Tell Me About Bounced Check）

なかなか下げが止まらない。木曜のマーケットはまだ終わっていないが、下は天然ガスに投資をしている上場投信、United States Natural Gas (UNG)の日足チャートだ。




矢印で示したように、今日の出来高は極めて大きい。まだ約1時間の取引を残し、既に通常の3倍以上の出来高だ。問題は、これが売りのピークだろうか。言い換えれば、ここまで下げに耐えてきた人たちが、ついに降伏して持ち株を投げているのだろうか。

昨日のブログで書いたように、今年の冬は平年以上に気温が高いことが、天然ガスが売られる一因となっている。現に、今日のウォールストリート・ジャーナルは、こんなことを報道している。


先週の天然ガス在庫量は870億立方フィートの減少となった。冬は暖房用として燃料が使われるため、天然ガスの在庫量は減るのが当たり前だが、この870億立方フィートという減少量は極めて少ない。前年度同時期の減少量は2280億立方フィート、そして5年平均の減少量は1620億立方フィートだ。なぜこうも在庫の減少量が微々たるものなのだろうか。原因は暖かい冬だ。


更にウォールストリート・ジャーナルは、気象学者のほとんどが温暖な気候が続くことを予報し、天然ガスの下落はまだ続く可能性があることを記している。今年の冬は暖かい、という周知の記事でまた天然ガスが売られてしまうのだから、さすがにウォールストリート・ジャーナルだ。

このウォールストリート・ジャーナルの記事がダメ押しの売りを呼ぶ結果になった可能性があるわけだが、現時点では全く反発が見られないから試しに少し買ってみようか、といった気にしかなれない。もちろん、トレンドに逆らった投資をすることに反対する人も多いわけだが、あるトレーダーがこんなことを書いている。


はたして降参を示すタオルがリングへ投げ込まれたのだろうか。もしあなたの回答が「イエス」なら、来たるべき反発ラリーに備えて、このETF（United States Natural Gas (UNG)）を監視し続けるべきだ。


（参考にした記事：The Ultimate Trap?

Natural Gas Keeps Tumbling, And Even Lower Prices Could Be On The Way）

・最近、バルチック海運指数のことをあまり聞かなくなった。10月の中頃にピークとなり、下のチャートで分かるように、先月だけで43％の大幅下落、そしてここ3カ月間では49％の下落だ。-- (Bespoke Investment Group)



チャート：Bespoke Investment Group


バルチック海運指数：通称BDIは、ロンドンのバルチック海運取引所が発表する外航不定期船の運賃指数。バルチック海運取引所は海運会社やブローカーなどから鉄鉱石・石炭・穀物といった乾貨物（ドライカーゴ）を運搬する外航不定期船の運賃を聞き取り、結果を取りまとめて同指数を算出、発表する。基準となる1985年1月4日を1000として算定している。（ウィキペディアから抜粋）


悲観論者が語る2012年の見通し：

ジョン・ハスマン氏（Hussman Econometrics Advisors）： データが示していることは、世界的な景気後退が今直ぐに始まろうとしている。最近やや明るい経済指標が発表され、景気後退の確率が100％以下になったことは確かだが、経済の減速が最も可能性が高い結果であることに変わりはない。


ピーター・シフ氏（Euro Pacific Capital）： 現実が醜い頭を持ち上げるとき魔法は解かれ、極めて厳しい状況が展開されることになる。インターネット株や住宅市場が崩壊したように、同じことが米ドルと米国債に起きることだろう。


デイビッド・ローセンバーグ氏（Gluskin Sheff & Associates）： 米国経済はもろい状態にあり、現在展開されている経済回復も弱々しい。今年の経済成長率は、かろうじて1％を超えるといった程度になるだろう。


（参照した記事：Apocalypse How? Dire 2012 Forecasts

Baltic Dry Index Collapses）

これはアメリカの若者だけの話なのか、それとも日本の若者も同様なのかは分からないが、こんな統計がある。


18歳から24歳のアメリカ人で、世界地図上でイラクを見つけることができたのは、たったの37パーセントだった。更に、ニューヨークを見つけることができたのは50％だった。（米国地理学協会の調査）


という訳で、アメリカで道に迷ったら、若い人に道を聞くのはやめたほうがよいだろう。

2009年になるが、オクラホマ州の高校生を対象に、こんな質問がされた。

・米国の最高法は何でしょうか？

正解は憲法なのだが、憲法と答えることができたのは28％だけだった。

・米議会は二院制ですが、それぞれの名称は何ですか？

上院と下院と答えることができたのは27％だった。

・米国の二大政党は何ですか？

民主党と共和党と答えることができたのは43％だった。

・米国の初代大統領は誰ですか？

もちろんジョージ・ワシントンなのだが正解率は23％だった。現在の大統領オバマ氏は第44代目になる。

初代大統領と聞いて、米国市民権を取るためのテストを思い出した。米国市民として知っておくべき事が出題されるのだが、ほとんどのアメリカの高校生たちはこのテストに合格できないような気がする。実際には、こんな問題が出題される。


1、南北戦争を引き起こす一因となったものはどれですか？

A、砂糖
B、西方への進出
C、奴隷問題
D、石油

2、米国市民として守らなければならないのはどれですか？

A、米国外への旅行をしないこと
B、他国への忠誠心を捨てること
C、米国の法律に従わないこと
D、米国の憲法を擁護しないこと

3、米国東海岸に面する海の名前は何ですか？

A、北極海
B、インド洋
C、太平洋
D、大西洋

4、2001年9月11日に米国で起きた大きな出来事は何ですか？

A、ハリケーン・アンドリューが米国を襲った
B、スリーマイル原発事故
C、米国本土がテロリストによって攻撃された
D、日本軍による真珠湾の攻撃


はたして何パーセントの米国高校生がアメリカの市民権を取得できるのだろう？？




（参照した記事： Dumb As A Rock

Naturalization Self Test）

空売りで有名な人が、今日のマーケットは買いだ、と言ったらどう解釈するべきだろうか。ダグ・カスという売りで知られるヘッジファンド・マネージャーがいるのだが、昨日こんなことを語っている。


米国株式市場に対する私の見方は更に楽観的なものになっており、今は株に割り当てる資金を増やす時だ。


9時前に起きたことがない人が、ある日突然5時に起きると目立つように、カス氏の強気論も同様に目立つ。しかし、なぜ氏は強気になったのだろうか。挙げられている理由を見てみよう。


・アメリカの経済回復は、たしかにゆっくりとしている。しかし他の国々と比較してみると、現在のアメリカの経済回復は、一部の新興市場国を除いて、どの国より優れている。

・資本、流動性を考慮した場合、米国の銀行は海外の銀行よりしっかりしている。

・バランスシートが示す健全な米国企業。

・更に安定してきた米国消費者。各世帯が抱える借金も大幅に減っている。

・他の国々、例を挙げればヨーロッパや中東と比較すると、アメリカは政治的に安定している。

・公正、透明な米国企業の報告システム。企業を監視する機関も存在するから、中国企業のような不正が起きない。

・豊富な資源を抱えるアメリカ。

・前向き、積極的に行動する米国の中央銀行（連銀）。

・ドルは相変わらず準備通貨であり、ユーロよりはるかにしっかりしている。

・より良い暮らしを求めて、今日も移住者が米国に押し寄せている。


なにかアメリカはバラ色といった雰囲気だが、ダウ・セオリー・レターズのリチャード・ラッセル氏の意見も引用しておこう。


先日、明るい雇用統計が発表されたが、株式市場の内容は決して良くなっていない。買い圧力、売り圧力を比べてみると、売り圧力の方が圧倒的に強い。一部の鉱山関連銘柄を除いて、全ての持ち株を売り払ってほしい。なぜなら、今年の相場は長い寒い冬になるからだ。ゴールドマン・サックスの例で分かるように、ウォール街の大金融会社は、社員たちの給料を減らしている。内部の人たちの話によれば、彼らは厳しい相場が2013年まで続くことを想定して準備を進めているようだ。




(参照した記事：Richard Russell - Gold Scaring Weak Hands, Hang on to Miners

Kass: Where I Now Stand (2012 Edition)）

雇用者数増、失業率減というヘッドラインで、好転し始めた米国の雇用状況が報道されている。下記が今朝発表された12月の雇用統計だ。（カッコ内は予想されていた数値）

・非農業部門雇用者数： ＋20万人 （＋15万人）

・失業率： 8.5％ （8.7％）

・時給： ＋0.2％ （＋0.2％）

・平均労働時間（週）： 34.4時間 （34.3時間）

米国の労働市場について、マーク・ペリー氏（ミシガン大教授）は、こんなことを語っている。


大学卒の人たちの失業率が、2009年1月以来最低の4.1％に下がった。しかしこれとは反対に、高校中退の人々の失業率は、11月の13.3％から13.8％に上昇した。

2011年、米国製造業に従事する人は＋22万5000人となり、2010年の＋10万9000人に引き続き2年連続の上昇となった。2年連続の上昇は1996年-1997年以来初めてになる。

2011年、公務員の数は28万人減った。内容を見てみると、市町村の機関で働く人たちの数はマイナス18万1000人。州政府機関で働く人びとは6万3000人減。連邦政府機関で働く人びとの数はマイナス3万6000人となった。これで国家公務員、地方公務員数は3年連続の減少となり、3年連続減少は1945年-1947年以来初めてとなる。


下は失業率のグラフだ。




ほぼ10％の高率から8％台まで下がっている。米国の失業率について、マイク・シェドロック氏（投資アドバイザー）のサイトには、こんなことが指摘されている。


・去年、米国の一般市民数は1,695,000人の増加となったが、労働力人口はたった274,000人しか増えていない。しかし、非労働力人口は1,421,000人増えている。

・12月、労働力人口数は50,000人減った。

・11月の非労働力人口290,000人増という大幅な増加に続き、12月も194,000人という大幅な上昇となった。非労働力人口は失業者として数えられない。この非労働力人口を考慮すれば、米国の失業率は11％を超える。


雇用統計が発表されたのは8時半（米東海岸時間）だが、その時点におけるユーロ／ドルの動きを見てみよう。（チャートは15分足）




Aが8時半から8時45分に形成された陰線だ。サポートラインを割って、ユーロが売られた様子がよく分かる。先ほど報道されていたが、著名投資家のジム・ロジャーズ氏は、投資家たちにユーロとスイスフランの買いを勧めているようだ。


（参照した記事：Interesting Facts from Today's Employment Report

Nonfarm Payroll +200,000 ; Labor Force Drops Another 50,000

Jim Rogers: Buy Euro, Swiss Franc This Year）