データとしては、日経平均先物の4本値（1999年9月末まで）のバック･アジャスト･データを使用しました。限月交代は2日連続して売買高が逆転した場合を原則とし、それが起こらなかった場合はSQの3日前に限月交代したとみなしました。

　1988年10月から1999年9月までの期間における曜日ごとの日次収益率（＝（当日終値÷前日終値）×100−100）、累積収益率（＝週初からの累積変化率）、上昇日率（＝前日比上昇した日の比率）、上昇日上昇率（＝上昇日の収益率平均）、下落日下落率（＝下落日の収益率平均）を計算しました（表１参照）。

　1988年10月から1989年1月まで土曜日が8日分含まれていますが、その数値は無視しています（当時は隔週で土曜日に立ち会いが行われていました）。

　なお、表の中で上昇日率と下降日率を加えて100％にならないのは、前日比変わらずの日があるためです。

　表１をみてわかることは、火曜日の日次収益率が最も高く（＋0.075％）、逆に月曜日の日次収益率が最も低い（−0.132％）ということです。また、上昇日率は火曜日が最も高く（上昇確率は52.75％）、月曜日が最も低く（上昇確率は45.08％）なっています。さらに、上昇日上昇率は月曜日が最も高く（＋1.11％）、下落日下落率も月曜日が最も高く（−1.18％）なっています。

　上記の傾向が今後も続くと仮定すれば、月曜日の引け値時点で買い、木曜日の引け値時点で売れば、最も有利といえます（この場合の累積収益率は0.159％）。

　次に、当日高値から当日安値までの値幅変化率（＝（当日高値÷当日安値）×100−100）を調べてみましょう（表２参照）。

　さらに、当日始値から当日終値までの値幅変化率（＝（当日終値÷当日始値）×100−100）を調べてみましょう（表３参照）。寄付きに成り行きで買って（売って）、大引けで反対売買するという戦略をとった場合、なんらかの「曜日効果」があるかどうかを調べることになります。

　表３をみてわかることは、火曜日の値幅変化率のみがプラス（＋0.037％）で、それ以外の日の値幅変化率がマイナスであるということです。特に月曜日の値幅変化率が最も低く（−0.115％）なっています。また、上昇日率は火曜日が最も高く（上昇確率は51.10％）、月曜日が最も低く（上昇確率は42.80％）なっています。上昇日上昇率は月曜日と水曜日が高く（ともに＋0.85％）、下落日下落率は月曜日が最も高く（−0.90％）なっています。

　次に、前日終値から当日始値までの値幅変化率（＝（当日始値÷前日終値）×100−100）をみてみましょう（表４参照）。これは前日の引け値から当日寄付きまでのギャップ（値幅）に「曜日効果」がないかどうかをみることになります。

　表４をみると、木曜日の値幅変化率が最も高く（＋0.129％）、逆に月曜日の値幅変化率が最も低く（−0.018％）なっています。また、上昇日率はすべて50％以上となっており、木曜日が最も高く（上昇確率は55.49％）、火曜日が最も低く（上昇確率は50.18％）なっています。また、上昇日上昇率は月曜日が最も高く（＋0.57％）、下落日下落率も月曜日が最も高く（−0.66％）なっています。

　この結果と、表１の結果を合わせて考慮すれば、月曜日の引け値時点で買い、木曜日の寄付き時点で売れば、最も有利といえます（この場合の累積収益率は0.214％となり、木曜日の大引けで手仕舞うよりも収益率が0.055ポイント高くなります）。

　最後に、前日の日次収益率の方向（価格が上昇したのか、あるいは下落したのか）が当日までのギャップに影響を与えるかどうかを調べてみましょう。このために、前日に価格が上昇した場合と下落した場合に分けて、前日終値から当日始値までの値幅変化率（＝（当日始値÷前日終値）×100−100）を計算してみました（表５と表６を参照）。

　表５と表６をみてわかることは、前日に価格が上昇した場合、値幅変化率と上昇日率はすべてプラスとなっているということです。つまり、前日に価格が上昇した場合、前日の大引けから当日の寄付きまでのギャップがプラスとなる可能性が高いということです。特に木曜日と水曜日の値幅変化率が高くなっています（それぞれ＋0.184％、＋0.120％）。