株式市場にも商品市場にも使える短期黄金トレード『資源株』投資セミナー

投資家セミナー - Pan Rolling

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株式市場にも商品市場にも使える

短期黄金トレード『資源株』投資セミナー

2007年7月18日（水）開催

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お申込を締め切りました。たくさんのご応募ありがとうございました。

講師コメント
現在、世界の成長産業の中で、『資源株』は最もホットな市場です。
中国、インド等の急成長で、鉄鉱石、石油、銅、ベースメタルの価格は上昇の一途をたどっています。今後も、これらの需給は大幅な供給不足の構図に変わりはないので、長期的にこの傾向は続くものと思われます。この分野の株式、商品先物取引に投資することで、短期間で大きな資産を築くことが可能になります。
この講義では、
どの国のどの株に、どういうタイミングで、
どの商品の先物取引にどういうタイミングで、
投資するのがベストなのかを解説します。

プログラム
2000年以降の世界
・商品価格の推移（原油）
・商品価格の推移（銅）
・商品価格の推移（アルミ）
・商品価格の推移（ニッケル）
・商品価格の推移（金）
・商品価格の推移（銀）
・商品価格の推移（白金）
・商品価格の推移（コーン）
・商品価格の推移（粗糖）
・資源国通貨の推移（豪ドル）
・資源国通貨の推移（加ドル）
資源株投資の魅力
・商品現物価格より株式投資の方がレバレッジが効く
・商品先物投資より低リスク
・商品相場は今後10年程度の上昇が見込まれる
資源とは
・エネルギー（化石燃料）石油,天然ガス,石炭
・金属鉄鉱石,非鉄金属,貴金属,レアメタル
・工業原料,穀物ゴム,コーン,大豆,粗糖,コーヒー
世界の資源企業
・石油,天然ガス（4大メジャー）
・石油,天然ガス（新興国の資源メジャー）
世界の資源企業
・非鉄5大メジャー
・非鉄メジャー4社
・新興国の非鉄メジャー
・金鉱山企業
・銀鉱山企業
・レアメタル採掘企業
・レアアース採掘企業
売買の方法
まとめ

講師紹介

講師／上中康司（うえなか・こうじ）
エフエーストック株式会社代表。
神戸大学大学院工学研究科を卒業後、日本債券信用銀行、シティバンク、クレディスイスファーストボストン証券、住友キャピタル証券で、デリバティブのセールスやオフショアでの資産運用業務などの経験を積む。
2000年エフエードットコム株式会社設立、代表取締役に就任。全国に8万人いるとされるFPを対象とした金融教育コンテンツ開発企業個人資産の運用に対し豊富な金融知識を持ち、中立な立場でアドバイスできる真のFPを育成するため各種の教育プログラムを開発。2002年ベンチャー企業向け資金調達コンサルティング事業を開始し、個人富裕層に向け、国内ファンド、オフショアプロダクト、生命保険等を組み合わせた資産運用・資産防衛コンサルティングを本格始動。 10月10日付けで、エフエーストック株式会社に商号変更。
現在、投資会社、投資顧問会社、証券代理店、ベンチャーキャピタル等を経営している。また大阪二部上場の化学メーカーの筆頭株主でもある。

■受講者様のお声
アンケートにお答えいただいたお客様の97.％が「大満足」「満足」とお答えしています。そして、94.7％のお客様が「続編を希望する」とお答えしてくださいました！

とても参考になりました。
なかなか有益なセミナーを拝聴する事が出来て有難うございました。今後共宜しくお願い致します。
講師の話はとてもわかりやすかったです。
資源という切り口が新鮮でかった。ぜひ続編をお願いします。
資源株のセミナーは以外にも少ないので大変貴重で為になりました。
上中先生、スタッフの皆様、ありがとうございました。是非「資源株セミナー」の続編をお願いします。
またお願いします。
知らないことばかり、貴重な情報を頂きました。さすがと思いました。有難うございました。
ここまでの情報提供ありがとうございます。
有難うございました。大変参考になりました。
各資源についての動向など、続編を希望します。銀、買います。

なぜ今「資源株」か？

中国・インドなどの新興国経済が急成長し、資源輸出国から輸入国へ。
―　中国 ―
豊富な地下資源を有し、 2003年に日本を抜き、アメリカに次いで世界第二位の石油消費国に。近年高い成長率で経済が拡大したため、エネルギー需要はますます増加。

―　インド ―
経済自由化政策が功を奏し、先進国のIT企業がこぞって進出。世界的なアウトソーシング基地として急成長を遂げた。

↓
世界的に資源・エネルギーの消費量が飛躍的に増加。そして資源の獲得競争が激化。

商品市場で人気の高いガソリンなどが大きく値上げし、現在、金、白金などの値段も大きく上昇。まさに、商品の時代が到来。

↓
資源価格は今後も上がり続ける！?

『商品の時代』（日経新聞社刊）で、ジム・ロジャーズ氏は、需要と供給の原則を強調し、"株式市場"と"商品市場"は、18年ごとの周期で変化することを明らかにしています。「これから10年～15年は商品の時代になる」とメッセージするとともに、投資家であれば商品市場に目を向けないことは、大きな収益機会を逃すだろうと言っています。

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