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鎌田傳


「ラリー・コナーズ氏(「コナーズの短期売買入門」「魔術師リンダ・ラリーの短期売買入門」)の経営する、TradingMarkets.comでテクニカル・アナリストを務め、現在証券会社に勤務。訳書に、「スイングトレード入門 短期トレードを成功に導く最高のテクニック」(パンローリング)、そして電子書籍「トレード成功のヒント - 米国株式市場の習性と特徴」(パンローリング)がある。」

鎌田傳の「South Bayトレーダー」 日記

全てのアナリストの目標株価を下回ったyelp

07月29日
ビジネス・インサイダーに、こんな見出しがあります。

Analysts are losing hope for Yelp

losing hopeは希望を失うという意味ですから、アナリストたちは、Yelpにだいぶ失望しているようです。

Yelpは2004年10月にサンフランシスコで設立され、2014年4月には日本でもサービスを開始しています。



「この店のコーヒーは本当に美味しいのだろうか?」、といったことを調べたい時はYelpが役に立ちます。実際に店を訪れたことのある人たちの感想やレビューを読むことができますから、それらを参考にして、行く価値のある店かどうかをある程度判断することができます。

悪化するファンダメンタルズを理由に挙げて、ドイツ銀行のアナリストは、Yelpの目標株価を56
ドルから31ドルに引き下げました。Yelpの営業担当者は増えているのですが、その効果は全く無く、肝心な広告収入が減っている状態です。ドイツ銀行のアナリストは、こんなことを語っています。

鮭の料理をしようと思ってYelpへアクセスして魚を取り扱っている店を調べた。しかし、出てきたのはドーナツ店の広告だ。ラーメンについて検索した時は、10キロ以上離れたところにある日本レストランの広告が出てきた。

こんな状態では、ビジネス・オーナーたちは、わざわざ金を払ってYelpに広告を載せる気にはならないでしょう。ラーメンのレビューを読んでいる時に、天ぷら専門のレストランの広告が表示されても、それをクリックする人は少ないことでしょう。

下はYelpの日足チャートです。



長い低迷が続いています。1年前80ドル台だった株価は、現在たったの33ドル50セントです。アナリストには失礼な言い方になりますが、今朝発表された目標株価の56ドルから31ドルへの引き下げは、あまりにもタイミングが悪いように思います。



上の表は、今月に入ってから発表されたYelp株の格付けと目標株価です。左から日付、アナリストの属する金融機関名、格付け、目標株価の順番です。一番上が今朝のドイツ銀行ですが、二番目を見てください。つい昨日のことですが、キャンター・フィッツジェラルドのアナリストは買い推奨、そして68ドルの目標株価を発表しています。言うまでもなく、これはドイツ銀行が発表した目標株価の2倍以上ですから、この差にはさすがに驚いてしまいます。(Thomson/First Call社によると、Yelpは32社のアナリストによって分析レポートが発表され、目標株価の平均は51ドル69セントです。)

Yelpの週足チャートを見てみましょう。



二本の赤い線で示しましたが、株価はサポートゾーン(29ドル50セント〜32ドル80セント)が直ぐ下に迫っています。ストキャスティクスは売られすぎレベル(A)ですから、位置的にはそろそろ反発の可能性があります。問題は、今日のマーケット終了後に控えた決算です。おっと、5分ほど前に決算が発表されました。時間外取引が現在行われていますが、Yelpは15%を超える大幅下落、28ドル30セント、サポートゾーンを割っています。

Yelpの一株利益は予想を上回りましたが、暗い売上見通しが時間外取引での急落となった、と報道されています。アナリストたちの目標株価の平均は51ドル69セントですから、この急落で株価は目標値から、ますますかけ離れました。もちろん、サポートゾーンが守られ反発するのではという私の見方も大ハズレです。

上の表によれば、7月13日にノースランド・セキュリティーズのアナリストが29ドル50セントの目標株価を発表していますが、Thomson/First Call社によると、この目標値はアナリストの中で最低です。ビジネス・インサイダーの見出しどおり、正に「Analysts are losing hope for Yelp」といった様相です。

(参照した記事:Yelp's stock tumbles after disappointing outlook offset profit and sales beat

Analysts are losing hope for Yelp)
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プライス・レベルの話

07月26日
トレーダーたちは、「プライス・レベル」という言葉をよく口にします。price levelは株価水準という意味ですが、「現在のプライス・レベルは魅力的だ」、「現在のプライス・レベルは中途半端だ」、といった形でよく聞く言葉です。

下はS&P500指数の日足チャートです。



これで4日連続の下げですが、現在のプライス・レベル(A)をどう思いますか?4連敗だから、そろそろ買えるかもしれないといった感じがしますが、現在の指数の位置には特別な意味があるのでしょうか?

こんな見方をしている人が多いと思います。



横ばいが続いていますから、下限2040付近(B)での買いを計画している人が多いことでしょう。言い換えると、下限付近までの下げを待っている人たちは、現在のプライス・レベルには魅力を感じません。

しかし、繰り返しになりますが、S&P500指数は既に4連敗ですから月曜に反発する可能性もあります。現に、値戻しレベルを気にする人たちは、こんな見方をしています。



金曜の終値(A)は、7月7日の安値から7月20日の高値で測定した61.8%の値戻しレベルの直ぐ上です。(38.2%、50%、61.8%の値戻しレベルは多くのトレーダーに注目されています。) 金曜の陰線は極めて長いので、ここで下げ止まるのは無理だと思ってしまいますが、61.8%を気にするトレーダーには現在のプライス・レベルは魅力的です。

では、上のチャートを60分足に切り替えてみましょう。



Aが7日の安値、Bが20日の高値、Cが金曜の終値、点線(D)が61.8%の値戻しレベルです。このレベルが守られ、反発の様子がハッキリ見えるようになったら買い出動ということになりますが、実際にはどんなタイミングで買うのでしょうか?下は一例です。



下降するトレンドライン(E)突破が買いシグナルです。

ご察しのとおり、売り手にとっても61.8%の値戻しレベル、そして2040付近に走る下限は魅力的なプライス・レベルです。これらの二つのレベルが崩れることは買い手の思惑が外れることを意味しますから、それらのレベルを割ったら売ってやろう、と計画しているトレーダーが多いことでしょう。
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ウォーレン・バフェット氏からの質問: 金を買いますか、農場を買いますか、それともエクソン・モービルを買いますか?

07月24日
金と金鉱株が完全に崩れた。ベアマーケットが始まってから既に4年になるが、月曜に起きた金鉱株指数の10%を超える厳しい下げで、投資家たちは完全なパニック状態だ。「皆が恐怖を感じている時は貪欲になれ」、と言うことは簡単だが、これを実行することは極めて難しい。長年続いた下げで皆が金を嫌っている。しかし、これほど一方的に嫌われているということは、価格が割安になっているということでもある。-- ジェシー・フェルダー(The Felder Report)

「皆が恐怖を感じている時は貪欲になれ」、と言ったのは著名投資家のウォーレン・バフェット氏です。

Be fearful when others are greedy. Be greedy when others are fearful(皆が貪欲な時は恐怖を抱け。皆が恐怖を感じている時は貪欲になれ。)



全く冴えない金ですが、ウォーレン・バフェット氏は、ここで金を買うでしょうか?氏は、金について、こんなことを語ったことがあります。

アフリカか何処かで金は掘り出される。金は溶かされ鋳造され、鋳造された金は大切に金庫に保管される。金は何の役にも立たないが、わざわざ人を雇って金庫の見張りをさせる。もし誰かが、こんな様子を火星から見ていたら、全く理解することができないだろう。

更にバフェット氏は2011年、株主たちに送った手紙の中で、金についてこう書いています。

金は非生産的なアセットだ。金は何も生むことはない。金を買う人たちは、自分が買った値段より高い値段で買ってくれる人が現れるのを待っているだけだ。

今日、世界には17万トンの金がある。現金に換算すれば9兆6000億ドルだ。この17万トンの金を選択肢Aとしよう。それでは次に、9兆6000億ドルに相当する選択肢Bを作ってみよう。先ず、米国に存在する農地を全て買うことができる。(毎年約2000億ドルの収穫がある。) 更に、毎年400億ドルの利益があるエクソン・モービル社を16社買うことができる。農地とエクソン・モービル社の購入後、現金はまだ1兆ドルほど残っている。さて、あなたが選ぶのは選択肢Aだろうか、それともBだろうか?


こんな話を聞かされると、金や金鉱株を買う気が失くなってしまいますが、テクニカル的に見た場合、金鉱株は興味深いレベルに達しています。下のチャートは、Short Side of Longに掲載されていたものです。



金鉱株の動きを示すゴールド&シルバー株指数です。チャートの下半分、赤い折れ線は乖離率になり、指数が200日移動平均線から、どれほど離れているかが示されています。現在の数字はマイナス30%ですから、指数は200日移動平均線から30%も下に離れた状態です。過去20年間を振り返ってみると、これだけ大きく乖離することは滅多にありませんから、金鉱株は明らかに売られすぎであり、そろそろ反発する可能性があります。

フェルダー氏が言うように、金と金鉱株は忌み嫌われた存在であり、かなり割安となっていることでしょう。しかし問題は、もしここで反発ラリーが起きた場合、これをどう解釈するべきでしょうか?

金はそろそろ反発ラリーを展開することだろう。この反発を見て、「金は大底を打った」、と多くのアナリストが興奮して言うことだろうが、ラリーが終わると金は再び下げに転じる。金が底を打つのは1000ドルを割ってからだ。-- ラリー・エーデルソン(投資アドバイザー)

ということで、金の反発ラリーは単なるデッド・キャット・バウンスに終わる、というシナリオも頭に入れておきたいと思います。



(参照した記事:It’s Time To Get Greedy In The Gold Market

GOLD MINERS SLAUGHTERED (PART II)

Gold Cracks $1,100. Here’s What’s Next …

Why Warren Buffett hates gold)
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決定的にサポートを割った金、心配な更なるマージン・コール

07月21日
2分間という短い時間で、一日の出来高の五分の一に相当する金が投げ売られた。 -- ビジネス・インサイダー

事が起きたのは上海の金市場です。現地時間の午前9時半少し前、たったの2分という短時間で5トン相当の金が売却されました。一日の平均取引量は25トンということですから、いきなり現れた膨大な売りで金価格は5年ぶりの安値に転落です。



金の下げは昨日今日に始まった訳ではありません。ピークとなった2011年の夏から先週金曜の終値で計算すると、金は40%の下落、正に投資家たちから見放された存在です。これだけ大きく既に下げているにもかかわらず、なぜ今日こんなに大量の金が売られたのでしょうか?

・ 公表された中国の金保有量は思ったほど大量ではなかった。(大橋ひろこ氏のコモログを参照ください。
http://www.shouhinsakimono.com/expert/blog/ohashi/54706/?utm_source=dlvr.it&utm_medium=twitter

・ 「今年中に金利引き上げを検討している」、というイエレン議長の再発言でドル高となり、金だけでなく商品市場全体に売り圧力が高まる結果となった。

・ 金を保有する確固とした理由が無い。人々が求めるのは高配当、高利回りの投資であり、金には配当も利子も無い。


ANZバンクのアナリスト、Victor Thianpiriya氏は更にこのような急落原因を挙げています。

・ 市場の低い流動性を利用して金価格の下げを狙った大量の売り。

・ マージン・コール(証拠金請求)による強制的な売り。


マージン・コールという事態が発生している投機家の具体的な数は分かりませんが、その数は一人や二人ではない筈です。特に今日の大幅な下げが原因となって、更に多くの投機家にマージン・コールが発生したことでしょうから、Thianpiriya氏は「もう一波乱あることだろう」、と語っています。

他に注目するべき点として、Thianpiriya氏は、こんなことも指摘しています。

2014年以来サポートになっていた1130ドルが崩れ、金は決定的な打撃を受けた。短期的には1085ドル〜1050ドル付近がサポートになり、割ってしまった1130ドルが固いレジスタンスになりそうだ。

更に、金のETFからの資金流出も心配材料だ。先週金曜に発表されたSPDRゴールド・トラストから流出した資金は金11トン以上に相当し、2013年の場合はETFからの資金流出が金価格下落の主要因の一つとなった。

これは少し古いデータになるが、7月14日時点で投機家が保有する金の買いポジションは5万コントラクト(枚)、そして空売りポジションは買いを圧倒的に上回る18万コントラクト(枚)だ。現在の金市場のセンチメント考えると、空売りの買い戻しが直ぐに起きる可能性は低い。


(参照した記事:中国金保有量公表に失望の金、半値押しで下げ止まるか?!

China dumped a huge amount of gold on the market and investors are spooked

Why Gold Is Slumping to a 5-Year Low)
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目標インフレ率を達成するのは無理という話

07月18日
ラリー・エーデルソン氏(投資アドバイザー)のブログを週に一度読むことにしています。もちろん、氏の意見が常に正しいから読む訳ではなく、違った見解に目を通すことが目的です。下は、水曜のブログの要点です。



信じられないことだが、多くの専門家が「インフレが戻って来る」、と語っている。しかし事実は、彼らが言うようなインフレの兆候は無い。経済協力開発機構(OECD)によれば、メンバー36ヶ国のインフレ率はたったの0.56%だ。

賃金インフレも無い: 賃金インフレが大きなインフレ原因になるが、国際労働機関の最新データによると世界の賃金インフレ率は1.1%であり、こんな低率では高インフレを引き起こすことは無い。

商品インフレも無い: 現状は正反対、商品デフレだ。下のチャートを見てほしい。エクソンモービル、シェブロン、アーチャー・ダニエルズ・ミッドランド、そしてモンサントなどのコモディティ生産会社に投資しているETFだが、4年にわたる下げが単に続いているだけでなく、下げの勢いに最近弾みがついている。



金はベアマーケット: 「金はインフレの先行指標になる」、と一般的に言われているが、もしそれが本当なら、なぜ金のベアマーケットが相変わらず続いているのだろう。答えは簡単だ。今の世の中にはインフレは存在しない。更に、皆が信じているように金はインフレ・ヘッジではなく、政治的、経済的混乱に対するヘッジだ。

ドル高: 大々的な量的緩和で、世界はドルで溢れている。多くの人々は、これはドルの価値を下げ米国にインフレを引き起こす、と提唱していたが現実は正反対だ。ドルの価値を決めるのは他国経済と米国経済の状態であり、たとえば現在の状況で分かるように、米国の方がヨーロッパ経済より圧倒的に強いから当然ドル高になる。更に、米国には賃金インフレが無く、インフレが社会に大きく広がっているという事も無い。

現在、ヨーロッパと日本では歴史的な量的緩和が進められている。しかし、どんなに紙幣を印刷しても、目標としているインフレ率に達することはないだろう。世界は史上見たことが無い膨大な赤字を抱え、破壊的な結果が訪れることだろう。

(参照した記事:No Amount of Money Printing Will Spark Inflation …
http://www.moneyandmarkets.com/no-amount-money-printing-will-spark-inflation-72175#.Valdy_l_NBd)
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偽ニュースで跳ね上がったツイッター株、3日前には不審なオプション取引

07月15日
今日の一騒動はツイッターです。



「ツイッターが買収される」、というヘッドラインですが、これはブルームバーグとそっくりに作られた偽サイトです。情報はデタラメでしたが、株価は瞬時跳ね上がりました。



ブルームバーグを利用して株価の吊り上げを狙う悪質な犯罪ですが、ゼロヘッジはこんなことを指摘しています。

ニュースは完全な嘘であり、この偽ブルームバーグ・サイトは4日前に作られた。犯人の意図は何だろうか?昨日、誰かがツイッターのコール・オプションを大きく買っている。具体的に説明しよう。ツイッターが35ドル付近で取引されている時、あと3日で時間切れとなるコールオプション(ストライク・プライスは37ドル)を400ロット買った人がいる。買値は21セントから30セント、そして今日1ドルから2ドルで売却している。

金額は大した額ではありません。1ロットは100株に相当しますから、400ロットは4万株分になります。買値は21セントから30セントですから、平均値25.5セントとして計算すると計10,200ドルになります(25.5セントx40000)。今日の売値は1ドルから2ドルですから、平均値1ドル50セントで計算すると計6万ドル(1ドル50セントx40000)になり、極めて大ざっぱな推測ですが約4万9800ドルの利益(約614万円)です。

繰り返しになりますが、金額は大した額ではありません。しかし、オプション取引で400ロットというのは目立つ大きな数字です。更に、かなりの確率で上昇するという自信が無ければ、あと3日で時間切れとなるコールオプションをわざわざ買う人はいません。それにもう一つ付け加えれば、購入されたオプションはアウト・オブ・ザ・マネーですから、この400ロットの買いはかなり目立ちます。

アウト・オブ・ザ・マネー:「OTM」とも呼ばれ、オプションについて、本質的価値を有していない状態(不利な状態)のことをいう。(iFinance)

さて、私がツイッター株の異常な動きを知ったのは株トレーダーたちのツイートです。おまけに、9万7000人を超えるフォロワー数を持つCNBCのCarl Quintanilla氏もツイートしてますから、ツイッター株を買ってしまった人は思っている以上に多いかもしれません。



Carl Quintanilla: 「この報道でツイッターは5%の急騰」

(情報源:TWTR Stock Pumps & Dumps After Fake 'Bloomberg' Report

Twitter takeover hoax is latest trick to be played on Wall Street

Carl Quintanilla氏のツイート)
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米国株式市場: 目立って強いのはバイオテクノロジー、低迷は輸送株

07月12日
今年ここまでのS&P500指数は+0.89%になり、下の表が、主なセクターETFの同期間の成績です。(1月2日の終値から7月10日の終値で計算)



* バイオテクノロジー: +21.69%

* ヘルスケア: +9.69%

* 住宅建築: +8.75%

* 小売: +4.85%

* テクノロジー(ハイテク): +0.41%

* 金融: -0.36%

* 素材: -1.95%

* 半導体: -2.92%

* 資本財: -4.14%

* 不動産: -5.17%

* 公益事業: -9.42%

* 輸送(運輸): -10.08%

圧倒的に強いのはバイオテクノロジー、そして輸送株の低迷が目立ちます。ダウ理論を引用する人たちは、冴えない輸送株を市場の心配材料に挙げ、S&P500指数は輸送株を追って大きく下げることになるだろう、と主張しています。

もう一度、上の表を見てください。全部で12のETFですが、プラスなのは半数以下の5つです。しかし、テクノロジーはたったの+0.41%ですから、実質的にはプラスは4つだけと言って差しつかえないと思います。S&P500指数は高値圏で横ばいが続いていますが、高値を更新するためには、半導体や金融株などの健闘が必要です。

第4位には小売のETFが入っていますが、小売が好調である一因として、ビジネスインサイダーにはこんなチャートが掲載されています。



HELOC(ホーム・エクイティ・ライン・オブ・クレジット)の残高の推移です(単位は10億ドル)。

ホーム・エクイティ・ライン・オブ・クレジット: 持ち家の純資産価値を担保として、利用可能残高まで、デビットカードや小切手の振り出しを通じて借り入れをすることである。借り手の与信限度額は定められているものの、借り手は融資の全額を一括で受け取るのではなく、限度額まで何度でも引き出しができる。(証券投資用語辞典)

2009年、2010年の底から脱出し順調に増え続けています。この勢いで増えて行くと、そう遠くない将来に2007年のピーク(住宅バブル)に達しそうです。現在の状況は、持ち家を担保にして借りた金で、多くの米国民がショッピングを楽しんでいる、と言い換えることができるかもしれません。もちろん、金利引き上げとなればホーム・エクイティ・ライン・オブ・クレジットの利率も上昇しますから、金利引き上げは小売にある程度のマイナス材料となりそうです。

さて、S&P500指数の来週の注目はこれです。



レンジが形成されています。上限(2085)を突破するなら買い、下限割れ(2044)は売りシグナルです。特に、下限割れは200日移動平均線(赤)を決定的に下回ることになりますから、2044は重要なレベルです。

(参照した記事:GUNDLACH: This looks like a sign of an American consumer borrowing frenzy)
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200日移動平均線を気にする必要は無い!?

07月10日
アメリカで長期移動平均線として最も広く使われているのは200日移動平均線です。なぜ180日、270日ではないのかと疑問になりますが、200日移動平均線を利用した投資方法では、ジョセフ・グランビル氏の「グランビルの法則」が有名です。

ジョセフ・グランビル(1923年-2013年): 1963年、投資ニュースレターThe Granville Market Letterを創刊し、亡くなる直前まで執筆活動を続けた。1970年代、80年代のマーケット暴落予想で有名になり、投資セミナーでは棺に運ばれて登場といった派手な演出でショーマンとして人気者になった。(ウィキペディア)



昨日になりますが、大型株指数のS&P500指数は200日移動平均線を割っての終了となりましたが、マイケル・バトニック氏(リットホルツ・ウェルス・マネージメント)は200日移動平均線について、こんなことを述べています。

マーケットの嫌な展開は、S&P500指数が200日移動平均線より下にある時に起きやすい。1960年以来、S&P500指数が最も大きく下げた25回を見てみると、その22回はS&P500指数が200日移動平均線より下で推移している時に起きている。更に、同期間の100回の最も下げた日を調べてみると、83回が200日移動平均線より下にある場合に起きている。

以前勤めていた会社の上司の言葉を思い出しました。「200日移動平均線より上にある株を空売ってはいけない。空売りするなら、200日移動平均線より下にある株を狙え。」

今朝のブログで、ライアン・デトリック氏(テクニカル・アナリスト)は、こんなデータを発表しています。



上の表は、S&P500指数が200日移動平均線より上にある場合の各月の平均上昇率です。見てのとおり、全ての月がプラスです。

下は、S&P500指数が200日移動平均線より下で推移している場合です。



プラスは7月だけ、残りの月は全てマイナスになっています。

さて、10分ほど前に木曜のマーケットが終わりました。



S&P500指数は、これで2日連続で200日移動平均線より下で終了です。

(参照した記事:What You Need to Know About the 200-Day Moving Average

Everything You Wanted To Know About The 200-Day Moving Average But Were Afraid To Ask)
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成功しているトレーダーが持つ3要素

07月07日
トレーダー・コーチとして有名なブレット・スティーンバーガー氏は、成功しているトレーダーたちに共通している要素として次の3つをあげています。




1、七転八起

2、厳選主義

3、天職


それぞれについて、スティーンバーガー氏はこう説明しています。

1、七転八起: 成功しているトレーダーは危険を冒し、トレードは時々失敗に終わり損が出る。しかし、成功している人たちは直ぐに立ち直り回復が早い。

2、厳選主義: 成功しているトレーダーは全ての場面でトレードをするような事はしない。もちろん、全てのパターンに注目することもない。彼らは、自分のパターンが現れるまで動かない。

3、転職: 成功している人たちは、「自分はトレードをするために生まれてきた」、といった考え方をしている。トレードは単なる職業ではないのだ。


さて、三つの要素を読んで何か気がついたことはないでしょうか?スティーンバーガー氏は、トレード方法については何も語っていません。もしトレード手法が極めて重要なものであるのなら、3要素の一つに「トレード方法」が含まれている筈です。

実例として、スティーンバーガー氏は、この広告をブログに載せています。



オンラインでよく見かける広告ですが、「2倍、3倍に成長する株を自動的に見つける方法」といった意味になります。もしこれが真実であるのなら、この手法を購入した人たちの全員が株で成功することができます。スティーンバーガー氏は、こう書いています。

「私も!私も!」、と皆と同様に動くことは成功の法則ではない。成功している人には先見性、洞察力がありライバルとは違ったやり方をしている。

「違ったやり方」というのは漠然としていますが、スティーンバーガー氏によると、これは自分なりに改良改善した方法という意味になります。ですから、株の参考書から学んだことを自分の性格、そして自分のトレード・スタイルに合うように変える必要があります。

トレード計画を立て、それに従ってトレードするだけでは勝てない。トレードプランは、自分に合ったユニークな情報に基いていることが大切だ。

(情報源:What Successful Traders Do

The Real Source of Trading Success)
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ギリシャ問題は史上最悪のソブリン危機への幕開けとなる??

07月04日
悲観論を紹介します。

下は、ラリー・エーデルソン氏(投資アドバイザー)のブログから抜粋したものです。



ギリシャのデフォルトは史上最悪のソブリン危機への幕開けとなる。今から5年後、ヨーロッパ、日本、そして米国はソブリン危機に完全に包まれ経済は大打撃を受けていることだろう。

向こう5年間で国債価格は半減し利回りは異常なレベルへ上昇する。だからヨーロッパ、日本、そして米国債を保有することは資産を墓へ葬る事と同じだ。

ギリシャの危機は、ユーロ圏で膨大な赤字を抱える国に先ず飛び火する。例を挙げれば、GDPを32%上回る赤字を持つイタリア、ポルトガルの場合はGDPを30%上回る債務、キプロスは8%、そしてフランスとアイルランドにもGDPに匹敵する赤字がある。

ヨーロッパの次はGDPの230%に相当する膨大な赤字を抱える日本がデフォルトし、その次は世界史上最大の債務を抱える米国経済の崩壊がいよいよ始まる。

ヨーロッパ、日本、そして米国の国債から逃げた資金はどこへ向かうだろうか?

A.現金としてベッドの下へ隠される? もちろん、一部の資金は現金として保有される。しかし抜け目のない投資家たちは、たとえどんなに悪いと思われる環境でも有利な場所へ資金を回す。

B. 株式市場? 多くの資金が米国株式市場へ向かうことになるだろう。既に、この兆候が見られ、今日の米国株式市場がなかなか大きな調整とならないのはこのためだ。金利引き上げ懸念があることを考えると、米国株式市場には、一時的な調整がもちろん起きることだろう。しかし、やがて訪れる国債市場の大幅下落を考えると、米株は長期的な買いだ。米国株式市場は資本主義の最後の砦であり、米国株式市場は世界で最も流動性のある市場だ。

C.不動産? もちろんだ。金利の上昇で不動産市場が冷え込むだろう、といった予想を信じてはいけない。今回の場合は、上昇する金利が不動産市場に好影響となる。なぜなら、これ以上に金利が上がる前に物件を買おう、と投資家たちが不動産市場へ向かうからだ。

D.海外の株式市場? 国債から逃げた資金がアジアの株式市場へ流れ込み、アジアの株は2倍、3倍と大きく成長することだろう。

E.資源、エネルギー? 今のところ、世界経済はデフレから脱していないことを考えると、エネルギー、ベースメタル、貴金属が今直ぐに上昇する可能性はない。しかし、ソブリン危機が発端となり、これらが大幅上昇するのは時間の問題だ。

(参照した記事:Greece and the Cemetery for Your Wealth)
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投資家たちはギリシャに注意を払い過ぎ!?

07月01日
ギリシャよりも中国の方が重要だ。-- アート・キャシン(UBS)

投資家たちはギリシャばかりを見ていますが、「中国とイランを忘れてはいけない」、というキャシン氏からの言葉です。



マーク・ハルバート氏(ハルバート・ファイナンシャル・ダイジェスト)も、今朝のコラムで投資家たちはギリシャに注意を払いすぎていることを指摘しています。

株式市場の大幅下落を心配する理由は多数あるが、ギリシャ問題は、その一つではない。ギリシャの財政危機は昨日今日に始まった訳ではなく、もう既に5年間にわたって、この件については報道されている。

IMF(国際通貨基金)のデータによれば、2014年のギリシャのGDPは、全世界のGDPの1%にも満たない0.26%だ。言い換えると、バングラデシュ、カザフスタン、イラクのGDPの方がギリシャより大きい。内戦で大混乱しているイラクのGDPでさえギリシャを上回っているのだ。

もちろん、ギリシャの人々の苦しみを軽んじているのではない。指摘したいのは投資家たちの姿勢だ。米国株式市場について言えば、下げ銘柄数の増大、弱さが顕著になった輸送株指数、冴えない企業利益成長という状況が続いている。このような重要な材料を投資家たちは数ヶ月も無視し続けていたのに、昨日のギリシャからのニュースで慌てて持ち株売りだ。正に、適切な判断を欠く行為だ。


余談になりますが、「ギリシャのチプラス首相は30日後には辞任しているだろう」、という見方も報道されています。

ベン・カールソン氏(ファイナンシャル・アナリスト)は、こんなことを語っています。

ギリシャのドラマを皆さんも追っていることでしょう。この事は今日もよく憶えていますが、2011年のことです。著名ヘッジファンド・マネージャーが、「ギリシャがユーロ圏を離脱する確率は95%だ」、という意見を発表しました。95%だ、と単に言っただけでなく、この日までに離脱するだろうという予想付きでした。もちろん、予想は外れです。

ギリシャ情勢を追い続けている人なら分かると思いますが、専門家の言うことは全くあてになりません。同様に、経済学者たちも色々な予想をしますが、まず当たることはありません。そんな実状にもかかわらず、専門家たちは「今日のマーケットが上げた理由はこれだ、これが下げ材料だ」、と意見を毎日発表しています。

もうかなり前になりますが、「このニュースでマーケットはどう動くだろうか?」、という予想ゲームに参加することを私はやめました。ギリシャ情勢は、これから更なるマーケット下落要因になるかは私には分かりません。重要なことはどちらでしょうか?マーケットの下げ理由を適切につかむことでしょうか、それとも下げに対する準備を整えることでしょうか?


(参照した記事:ART CASHIN: 'I think China may be more important than Greece.'

U.S. investors are dumping stocks for the wrong reason

Letting Go of the Why)
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