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「生涯現役のトレード日記」
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昨日の「たくり線」の通り、自律反発狙いの買いが優勢 05月20日
昨日の米国株式相場は続落した（DJIA -236.94 @31,253.13, NASDAQ -29.66 @11,388.50, S&P500 -22.89 @3,900.79）。ドル円為替レートは127円台後半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,270に対して、下落銘柄数は492となった。騰落レシオは94.34%。東証プライムの売買代金は2兆9995億円。
TOIX +17 @1,877
日経平均 +336円 @26,739円
米国株式相場は続落したが、日経平均は前日に500円超下げていたので、自律反発狙いの買いが値嵩株を中心に優勢となった。日本の取引時間中に米株価先物指数が上がり、中国人民銀行が住宅ローン向けの指標金利の引き下げを発表すると上海総合指数と香港ハンセン指数が大幅上昇した。これにより景気後退に対する過度の懸念が和らいだため、外需関連株も買われた。
日経平均の日足チャートを見ると、やや下向きの25日移動平均線の上に再浮上してきた。昨日の「たくり線」の通りの反発である。しかし、株式相場を下に引っ張る悪材料が消えた訳ではないので、順調に上がることは期待できず、少し上がってはまた大きな悪材料が飛び出してきて株価は大きく下げることは何度もあるだろう。それでも安値を更新せずある程度日柄が経過すると悪材料は次第に相場に織り込む済みとなり徐々に株価は上昇トレンドとなり、それが少なくともしばらくは続くはずだ。
33業種中27業種が上げた。上昇率トップ5は、海運（1位）、精密機器（2位）、非鉄金属（3位）、サービス（4位）、鉄鋼（5位）となった。
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安値圏での「たくり線」 05月19日
昨日の米国株式相場は大幅下落した（DJIA -1,164.52 @31,490.07, NASDAQ -566.37 @11,418.15, S&P500 -165.17 @3,923.68）。ドル円為替レートは128円台後半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が468に対して、下落銘柄数は1,313となった。騰落レシオは88.73％。東証プライムの売買代金は3兆163億円。
TOPIX -25 @1,860
日経平均 -508円 @26,403円
ディスカウントストア大手の米ターゲット（TGT）やホームセンターの米ロウズ（LOW）など小売企業の決算が市場予想を下回った。新型コロナによる供給網の混乱や、ロシアのウクライナ軍事進攻によるエネルギー価格上昇により米国では急速なインフレが進行しており、消費者物価指数（CPI）は40年ぶりの高さである。中国はゼロコロナ政策を推し進めて経済活動を抑圧しており、その悪影響は中国国内に留まらず、グローバル・サプライチェーンを通じで世界景気にも及んでいる。これらのことを複合的に考慮すると、米国の景気減速が濃厚となってきた。
株式相場にとってさらに悪いことに、米連邦準備制度理事会（FRB）は積極的に金融引き締めを進めており、6月からは国債等の保有資産を減らす量的引き締め（QT）も開始する。3年で保有資産を現在の9兆ドルから3兆ドル減らして6兆ドルとなる見通しである。3兆ドルとは円に換算すれば390兆円という途方もない大金を金融市場から吸い上げることを意味する。これらの悪材料が複雑に絡み合い、結果的にFRBは必要以上に景気を冷やすオーバーキルを引き起こすのではないかという懸念が急速に高まり、昨日、米主要3株価指数は揃って急落した。この流れを受けて、本日の日経平均は下げ幅が700円を超える場面もあった。米株価先物指数が日本の取引時間で下げ幅を縮小させると、日経平均先物は買い戻されて下げ幅を縮めた。
日経平均の日足チャートを見ると、ギャップダウンで寄り付いた後さらに下げたが、その後切り返して「たくり線」となった。安値圏での「たくり線」は反発の兆候である。よほど大きな悪材料がさらに出てこない限り、通常は少なくとも一旦は下げ止まるのだが、果たしてどう動くか？
33業種中31業種が下げた。下落率トップ5は、海運（1位）、保険（2位）、サービス（3位）、精密機器（4位）、小売り（5位）となった。
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25＆10日移動平均線の傾きが下向きから水平になってきた 05月18日
昨日の米国株式相場は大幅高となった（DJIA +431.17 @32,654.59, NASDAQ +321.73 @11,984.52, S&P500 +80.84 @4,088.84）。ドル円為替レートは129円台前半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,137に対して、下落銘柄数は646となった。騰落レシオは92.72％。東証プライムの売買代金は2兆9698億円。
TOPIX +18 @1,885
日経平均 +251円 @26,911円
米国小売売上が堅調だったことを好感して主要3株価指数が揃って上昇した。フィラデルフィア半導体株価指数（SOX）も上昇し、東京市場でも半導体関連銘柄が買われて日経平均は一時400円近く上げたが、上値では利益確定売りが多く出て上げ幅を縮小した。やはり、米長期金利や原油先物相場の先行きが不透明なため投資家は慎重になっている。
日経平均の日足チャートを見ると、ほぼ水平となった25日移動平均線と10日移動平均線の上に株価は浮上してきた。短期的に下へ引っ張る力と上に行こうとする力がほぼ拮抗して来た。
33業種中29業種が上げた。上昇率トップ5は、その他製品（1位）、電気機器（2位）、精密機器（3位）、銀行（4位）、海運（5位）となった。
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原油高で関連銘柄は賑わったが・・・ 05月17日
昨日の米国株式相場は高安まちまちとなった（DJIA +26.76 @32,223.42, NASDAQ -142.21 @11,662.79, S&P500 -15.88 @4,008.01）。ドル円為替レートは129円台後半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄の方がが多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,019に対して、下落銘柄数は760となった。騰落レシオ84.96％。東証プライムの売買代金は2兆8190億円。
TOPIX +3 @1,867
日経平均 +113円 @26,660円
米国株は高安まちまちとなり方向感がなかったが、原油高となりINPEXやENEOSなどの関連銘柄や三井金属や丸紅などの資源関連銘柄が買われた。また、中国・上海市が6月にも都市封鎖（ロック）を解除する方針を示したことで、経済活動の正常化が期待されて株価を下支えした。上海総合指数も香港ハンセン指数も堅調だった。他方、米国のインフレ懸念は依然として高く、未だに米長期金利の天井の目途が立たず、株式相場は慎重な姿勢を続けている。
日経平均の日足チャートを見ると、陽線となり終値では高くなったが、高値で比べると今日の高値は昨日の高値を超えていない。昨日に続き、25日移動平均線と10日移動平均線にちょうど挟まれる位置にある。
33業種中22業種が上げた。上昇率トップ5は、鉱業（1位）、海運（2位）、石油・石炭（3位）、その他製品（4位）、ゴム製品（5位）となった。
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米国株の大幅上昇でもその流れに乗れない日本株 05月17日
先週末の米国株式相場は大幅高となった（DJIA +466.36 @32,196.66, NASDAQ +434.04 @11,805.00, S&P500 93.81 @4,023.89）。ドル円為替レートは130円を挟んだ動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が634に対して、下落銘柄数は1,172となった。騰落レシオは79.25%。東証1部の売買代金は3兆1759億円。
TOPIX -1 @1,863
日経平均 +119円 @26,547円
先週末の米株式市場でハイテク株などの成長株を中心に上昇し、フィラデルフィア半導体株指数（SOX）が5％高となった。この流れを受けて、本日の東京市場でも値がさ成長株が買われ、日経平均は一時400円高となった。東京エレクトロンやアドバンテストなどの半導体関連銘柄やソフトバンクグループやファーストリテイリングなどの値がさ成長が買われて株価指数を押し上げた。しかし、米株価先物指数が日本の取引時間で下落すると、日本株全般はバリュー株中心に売りが優勢となった。中国の4月の工業生産高や小売売上高が市場予想を下回ったことが日本株の上値を抑えた。ただ、新型コロナウィルス感染を封じ込めるために上海などで都市封鎖（ロックダウン）を強行したので、その悪影響が出るのは当然と言える。上海市は都市封鎖は6月に解除すると発表したため、その通り実行されるならこちら経由の悪材料は最悪期を脱して峠を越えたと考えられる。
日経平均の日足チャートを見ると、高く寄り付いたが下向きの25日移動平均線と下向きの10日移動平均線に跳ね返されるように陰線で終えた。反発を続けるためには25日移動平均線が水平となり、株価がその上に浮上する必要がある。もう少し日にちが必要なようだ。
33業種中25業種が下げた。下落率トップ5は、非鉄金属（1位）、鉄鋼（2位）、その他金融（3位）、卸売り（4位）、精密機器（5位）となった。
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自律反発狙いとショートカバーによる買いで大幅高 05月13日
昨日の米国株式相場は高安まちまちとなった（DJIA -103.81 @31,730.30, NASDAQ +6.73 @11,370.96, S&P500 -5.10 @3,930.08）。ドル円為替レートは128円台後半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,557に対して、下落銘柄数は259となった。東証プライムの売買代金は3兆5923億円。
TOPIX +35 @1,864
日経平均 +679円 @26,428円
これと言った株価材料はなかったが、日経平均は今週に入って1,200円超下げたため、自律反発狙いの買いと売り方のショートカバーによる買いが優勢となった。昨日、悪い決算発表による大幅安となったソフトバンクグループは本日は早や悪材料出尽くし感から大幅高となった。業績見通しが良かった東京エレクトロンも大幅高となった。この2銘柄だけで日経平均を220円押し上げた。明確に金融引き締めに舵を切った米国に比べると、依然として大規模金融緩和を続ける日本は株価上昇しやすいと考えられる。また、予想PER＝12倍台というのは日経平均株価の岩盤とも言える。ただ、今日の反発は自律反発狙いの買いによるものであり、世界経済を覆う曇り空の原因である三重苦は解消されていないため、今日の反発がどれだけ長く続くかは不透明である。
日経平均の日足チャートを見ると、昨日の陰線の始まり値とほぼ同じ位置から始まり大陽線で終える「振り分け線」で終えた。これは下落基調の動きを力強く反転させる兆候と解釈できる。
33業種中30業種が上げた。上昇率トップ5は、石油・石炭（1位）、精密機器（2位）、金属製品（3位）、電気製品（4位）、情報・通信（5位）となった。
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まだ下げ止まりを仮判断すらできないが・・・ 05月12日
昨日の米国株式相場は大きく下げた（DJIA -326.63 @31,834.11, NASDAQ -373.44 @11,364.24, S&P500 -65.87 @3,935.18）。ドル円為替レートは129円台後半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が330に対して、下落銘柄数は1,477となった。東証プライムの売買代金は3兆2683億円。
TOPIX -22 @1,892
日経平均 -465円 @25,749円
米消費者物価指数（CPI）が市場予想を上回る伸びとなったことでインフレ圧力の高まりを抑え込むためにさらに利上げが行われるとの懸念が高まり、米株式市場では主要3指数が揃って下落した。株式相場は長期金利の上昇に怯えている。この流れを受けて、本日の東京市場ではハイテク成長株を中心に売られ、日経平均は一時500円を超える下げ幅となった。ソフトバンクグループとファーストリテイリングが大幅安となり、この2銘柄だけで日経平均を177円押し下げた。
日経平均の日足チャートを見ると、ギャップダウンで始まりさらに下げ幅を拡大して陰線で終えた。一昨日のトンボの下値を僅かに下回った。順張り建玉法の場合、10日移動平均線の傾きが少なくとも水平になり株価がその上に浮上しない限り下げ止まったと仮判断することすらできない。それでも逆張り建玉法ならラチェットをかけながらやることは可能である。
33業種中26業種が下げた。下落率トップ5は、情報・通信（1位）、サービス（2位）、水産・農林（3位）、医薬品（4位）、小売り（5位）となった。
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岩盤の予想PER=12倍手前まで下げてきたということは・・・ 05月11日
昨日の米国株式相場は高安まちまちとなった（DJIA -84.96 @32,160.74, NASDAQ +114.42 @11,737.67, S&P500 +9.81 @4,001.05）。ドル円為替レートは130円台前半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が629に対して、下落銘柄数は1,158となった。東証プライムの売買代金は3兆2045億円。
TOPIX -11 @1,851
日経平均 +47円 @26,214円
米国株式市場ではダウ工業株30種が続落した流れを受けて、本日の東京市場でも主力銘柄を中心に売り優勢で始まり、日本株全般は下げる銘柄が多くなった。しかし、米国株式市場ではハイテク株が上げてナスダックは上げていたので、東京市場でも半導体関連株などが買われた。上海総合指数も香港ハンセン指数も堅調だったため、日本株を安値で売り込もうとする動きはなく、売り一巡後は買戻しが多くなり陽線で終えた。
日経平均の日足チャートを見ると、昨日の長い下ひげを引いたトンボを本日の陽線が包む「包み線」となった。安値圏での包み線は反発の兆しである。もうそろそろ下げ止まりそうな重要な兆しはもう一つある。日経平均の予想PERが岩盤となる12倍台まで下げて来たことである。予想PER12倍という意味は、遠い未来（100年くらい先）まで見渡した時、日本の経済成長率はずっとゼロとなる見通しであると株式市場が読んでいるということである。低成長であることは確かだか、成長率ゼロが100年先まで続くというのはあまりにも悲観的な見方であろう。裏を返せば、底値が近いという意味である。
33業種中23業種が下げた。下落率トップ5は、保険（1位）、輸送用機器（2位）、銀行（3位）、パルプ・紙（4位）、石油・石炭（5位）となった。
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安値圏での下放れ後の「トンボ」＝明確な下げ渋り 05月11日
昨日の米国株式相場は大幅続落した（DJIA -653.67 @32,245.70, NASDAQ -521.41 @11,623.25, S&P500 -132.10 @3,991.24）。ドル円為替レートは131円台前半の前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が704に対して、下落銘柄数は1,062となった。東証プライムの売買代金は3兆2345億円。
TOPIX -16 @1,862
日経平均 -152円 @26,167円
米長期金利がどこまで上がるか目途が立たず不安に駆られ、米国株式相場は主要3株価指数が揃って大きく下落してどれも年初来安値を更新した。米国だけでなく世界的にインフレ圧力が高まっており、地政学的リスクも高止まりしたままである。日経平均も大きく下落して、一時は下げ幅が540円を超える場面もあった。売りが一巡すると買戻しが優勢となり切り返して下げ幅を縮小した。三重苦の大波に攪乱されているため、ボラティリティが高くなっている。
日経平均の日足チャートを見ると、下放れて始まり、下ひげが非常に長く上ひげが短い寄引同事線、つまり「トンボ」となった。明確な下げ渋りのサインである。よほど強力な売り材料が出てこない限り、当面はこれ以上下げないか、下げるとしても一回ごろの下げ幅が小さくなるのではないだろうか。
33業種中22業種が下げた。下落率トップ5は、鉱業（1位）、卸売業（2位）、海運（3位）、石油・石炭（4位）、非鉄金属（5位）となった。
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三重苦が続くため不安定な株式相場 05月09日
先週末の米国株式相場は続落した（DJIA -98.60 @32,899.37, NASDAQ -173.03 @12,144.66, S&P500 -23.53 @4,123.34）。ドル円為替レートは131円台の円安・ドル高となった。これは2002年4月以来、約20年ぶりの円安・ドル高水準である。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数は211に対して、下落銘柄数は1,598となった。東証プライムの売買代金は2兆9545億円。
TOPIX -38 @1,878
日経平均 -684円 @26,319円
三重苦（米長期金の上昇基調、中国景気の減速懸念、ウクライナ危機による原油・穀物・食用油などのエネルギーや食品価格の上昇）は続いている。5月6日に発表された米雇用統計は改めて労働市場がひっ迫していることを示し、それによるインフレ圧力が高まっていることを印象付けた。米長期金利は3.1％台まで上昇したため、高い成長期待で割高な水準まで株価が買い上げられていた値がさ成長株を中心に売られた。また、上海の都市部でのロックダウン長期化による景気減速懸念から中国関連銘柄であるファーストリテイリングやコマツも大きく売られた。
日経平均の日足チャートを見ると、長大陰線で反落した。本日の終値は1月27日安値@26,004円と4月12日安値@26,304円辺りであり、下値目途の一つであるが、実際にここで踏みとどまることができるかどうかは、日本時間の今夜から明日の午後にかけてどんな株価材料が出て来るか次第である。三重苦のため株式相場は目先は非常に不安定であるが、中長期的な大まかな方向性は260日移動平均線の傾きと株価がその上にあるか下にあるかに大きく左右される。
33業種中30業種が下げた。下落率トップ5は、鉄鋼（1位）、空運（2位）、サービス（3位）、非鉄金属（4位）、卸売り（5位）となった。
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目先は上げ下げ五分五分の確率となった 05月06日
昨日の米国株式相場は大幅反落して一昨日の大幅高を完全に帳消しにした（DJIA -1,063.09 @32,32,997.97, NASDAQ -647.16 @12,317.69, S&P500 -153.30 @4,146.87）。ドル円為替レートは130円台後半の前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄の方が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,279に対して、下落銘柄数は510となった。東証プライムの売買代金は3兆4359億円。
TOPIX +18 @1,916
日経平均 +185円 @27,004円
日本が連休中の5月4日に米連邦準備制度理事会（FRB）は、大方の予想通り0.50%の利上げと保有資産の圧縮を決定した。パウエル議長は0.75%の利上げには消極的な姿勢を示したので、米株式相場は大幅上昇した。ただ、翌日にはインフレへの警戒感から米長期金利が3.10％（2018年11月以来の水準）まで上昇したため、米株式相場は前日の急上昇を急反落で完全に打ち消した。それでも、日本が休日の4日間でダウ工業株30種平均株価は20ドルほど上昇した。外為市場では円安基調が続き、国内主力企業の好決算が期待される中、本日の日本株全般は自動車や機械など輸出関連銘柄を中心に上げる銘柄が多かった。岸田文雄首相が英国での講演で、原子力発電所の再稼働について改めて意欲を示したため、電力株が急上昇した。
日経平均の日足チャートを見ると、長い下ひげを引いた陽線で終え、ほぼ横向きの10日移動平均線と60日移動平均線の両方の上に浮上した。これで目先は上げ下げ五分五分の確率となった。
33業種中29業種が上げた。上昇率トップ5は、鉱業（1位）、電気・ガス（2位）、石油・石炭（3位）、空運（4位）、銀行（5位）となった。
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ダウ工業株30種平均が900ドル以上も下げた割には強い 05月02日
先週末の米国株式相場は大幅下落した（DJIA -939.18 @32,977.21, NASDAQ -536.89 @12,334.64, S&P500 -155.57 @4,131.93）。ドル円為替レートは130円台前半の前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は高安まちまちとなった。東証プライムでは、上昇銘柄数が949に対して、下落銘柄数は830となった。東証プライムの売買代金は2兆9582億円。
TOPIX -1 @1,898
日経平均 -29円 @26,819円
ダウ工業株30種平均が900ドル以上も急落した割に本日の日本株全般は下げが小さかった。日本の連休中に米連邦公開市場委員会（FOMC）が開催されるだけでなく、日本企業の3月期決算発表も相次ぐため、投資家は売り買いともに慎重になったようだ。中国国家統計局が発表した4月の製造業購買担当者指数（PMI）は2カ月連続で好況・不況の分水嶺である50を割り込み、上海の都市封鎖の悪影響を反映している。米長期金利が上昇しているためハイテク成長株は概して売られる一方、好決算を発表した銘柄は買われ、さらに1ドル＝130円台へ円安・ドル高となったことで輸出関連銘柄も買われた。
日経平均の日足チャートを見ると、上下に長めのひげを引いた短陰線で終えた。前日に長大陽線で大幅上昇した割に利食い売り圧力が小さく、ほとんど下げなかった。チャートで見る限り、日本の連休中に大きな悪材料が出て来なければ、連休明けも強踏みで推移する可能性が高い。米連邦準備制度理事会（FRB）は0.5％の利上げと市場から買い取った資産を縮小させる（QT）を決定するというのが現在までのマーケットのコンセンサスである。このコンセンサス通りの決定なら、株式相場に大きな動揺はないはずである。ただ、FRBが景気悪化よりもインフレ抑え込みを重視するなら0.75％の利上げもありうる。そうなると株式相場はもう一段下げることもシナリオとして描いておく必要があるだろう。
33業種中19業種が上げた。上昇率トップ5は、海運（1位）、空運（2位）、ガラス・土石（3位）、金属製品（4位）、ゴム製品（5位）となった。
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陽線による「たくり線」に続き長大陽線となった！ 04月28日
昨日の米国株式相場は小幅反発した（DJIA +61.75 @33,301.93, NASDAQ -1.81 @12,488.93, S&P500 +8.76 @4,183.96）。ドル円為替レートは130円台前半の前日比大幅円安水準での動きだった。本日の日本株全般は上昇した。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,503に対して、下落銘柄数が295となった。東証プライムの売買代金は3兆4114億円。
TOPIX +39 @1,900
日経平均 +461円 @26,848円
大方の予想に反して日銀が金融政策決定会合で大規模化金融緩和政策を継続すると発表したため、外為市場では、円安・ドル高が急速に進み1ドル＝130円台に突入した。さらに踏み込んで、日銀の黒田東彦総裁は「円安はプラスと言う判断は変えていない」と明言した。これを受けて、自動車関連や機械など輸出関連銘柄に買いが入った。上海総合指数や香港ハンセン指数は堅調な動きが続いており、中国では新型コロナウィルス感染拡大阻止のための都市封鎖は続いているがその影響はアメリカ人や日本人がビビっているほどは中国では懸念されていないようである。中国景気の失速懸念が和らいだため、鉄鋼、非鉄金属、化学などの景気敏感株も買われた。好決算を発表したデンソーやジェイテクトは急上昇した。
4月第3週の投資部門別売買動向の統計を見ると、海外投資家がは現物で2,380億円の買い越しとなった。これで2020年11〜12月以来、約1年4カ月ぶりに4週連続の買い越しである。
日経平均の日足チャートを見ると、昨日の陽線による「たくり線」に続いて、本日は長大陽線で上げた。それでもまだ25,10,60日移動平均線の下に沈み込んだままだが、このまま上方向に動けば、後1日か2日で10日及び60日移動平均線の上に浮上しそうである。しかも、60日移動平均線の傾きはすでに下向きから横向きになっている。
33業種中29業種が上げた。上昇率トップ5は、鉄鋼（1位）、鉱業（2位）、輸送用機器（3位）、ガラス・土石（4位）、非鉄金属（5位）となった。
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また急落したが、陽線で「たくり線」出現 04月27日
昨日の米国株式相場はまた大幅下落した（DJIA -809.28 @33,240.18, NASDAQ -514.11 @12,490.74, S&P500 -120.92 @4,175.20）。ドル円為替レートは127円台後半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は下げた。東証プライムでは、上昇銘柄数が600に対して、下落銘柄数は1,198となった。東証プライムの売買代金は3兆9994億円。
TOPIX -18 @1,861
日経平均 -313円 @26,387円
中国の都市封鎖が拡大するとの不安が増大し、それにより世界景気が減速する一方、サプライチェーンも混乱するとの懸念が高まった。米国の株式相場では、ハイテク株を中心に大きく下げてナスダックが4％近く急落した。これらを受けて、本日の日経平均は大きく下落した。下げ幅は一時600円を超えた。ただ、日本市場が開いている間に、米株価先物指数、上海総合指数、香港ハンセン指数が堅調に推移していたため、下げ幅を縮小した。
日経平均の日足チャートを見ると、大きくギャップダウンして始まったが、終わってみれば長い下ひげを引いた短陽線、つまり、陽線の「たくり線」で終えた。明確に下げ渋ったということである。それでも下値支持線の一つである1月27日安値@26,044円とほぼ並ぶくらいまでザラバでは下げた。相変わらず3重苦に対する投資家の感情の起伏により振り回されているが、それが相場の本質でもあるので、賢く付き合うしかない。相場の先は正確には読めない。だから建玉操作の技術が重要になってくる。
33業種中26業種が下げた。下落率トップ5は、証券（1位）、その他金融（2位）、パルプ・紙（3位）、倉庫・運輸（4位）、輸送用機器（5位）となった。
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無題 04月27日
昨日の米国株式相場はまた大幅下落した（DJIA -809.28 @33,240.18, NASDAQ -514.11 @12,490.74, S&P500 -120.92 @4,175.20）。ドル円為替レートは127円台後半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は下げた。東証プライムでは、上昇銘柄数が600に対して、下落銘柄数は1,198となった。東証プライムの売買代金は3兆9994億円。
TOPIX -18 @1,861
日経平均 -313円 @26,387円
中国の都市封鎖が拡大するとの不安が増大し、それにより世界景気が減速する一方、サプライチェーンも混乱するとの懸念が高まった。米国の株式相場では、ハイテク株を中心に大きく下げてナスダックが4％近く急落した。これらを受けて、本日の日経平均は大きく下落した。下げ幅は一時600円を超えた。ただ、日本市場が開いている間に、米株価先物指数、上海総合指数、香港ハンセン指数が堅調に推移していたため、下げ幅を縮小した。
日経平均の日足チャートを見ると、大きくギャップダウンして始まったが、終わってみれば長い下ひげを引いた短陽線、つまり、陽線の「たくり線」で終えた。明確に下げ渋ったということである。それでも下値支持線の一つである1月27日安値@26,044円とほぼ並ぶくらいまでザラバでは下げた。相変わらず3重苦に対する投資家の感情の起伏により振り回されているが、それが相場の本質でもあるので、賢く付き合うしかない。相場の先は正確には読めない。だから建玉操作の技術が重要になってくる。
33業種中26業種が下げた。下落率トップ5は、証券（1位）、その他金融（2位）、パルプ・紙（3位）、倉庫・運輸（4位）、輸送用機器（5位）となった。
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2日間で1000円近くも急落した割に自律反発力が弱い 04月26日
昨日の米国株式相場は反発した（DJIA +238.68 @34,049.46, NASDAQ +165.56 @13,004.85, S&P500 +24.34 @4,296.12）。ドル円為替レートは127円台後半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄の方が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,105に対して、下落銘柄数は659となった。東証プライムの売買代金は2兆5854億円。
TOPIX +2 @1,879
日経平均 +109円 @26,700円
米長期金利が少し下がったことを好感して、米株式市場ではハイテク株を中心に買い戻された。この流れを受けて、本日の日本株も値嵩株などに自律反発狙いの買いが入り、日経平均の上げ幅は一時200円を超えた。しかし、前2営業日で1000円近くも急落したことを考えると、本日の反発は及び腰で弱いと言える。ただ、現在の3重苦（米国の金融引き締め、対ロシア経済制裁による資源高等世界経済への悪影響、中国の新型コロナウィルス感染対策である都市封鎖による中国景気の減速懸念）を考慮するとやむを得ない面もある。株式相場は各企業が今後、業績見通しを下方修正してくると身構えているようである。
日経平均の日足チャートを見ると、上下に短めのひげを引いた短陰線で終えたが、25日、10日、60日の全ての移動平均線の下に沈み込んだままである。日本株であっても、日本独自の事情よりも海外発の材料により大きく反応する。
33業種中17業種が上げた。上昇率トップ5は、陸運（1位）、ゴム製品（2位）、情報・通信（3位）、サービス（4位）、金属製品（5位）となった。
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米国株式相場の大崩れにより・・・ 04月25日
先週末の米国株式相場は大幅下落した（DJIA -981.36 @33,811.40, NASDAQ -335.36 @12,839.29, S&P500 -121.88 @4,271.78）。ドル円為替レートは128円台半ばでの動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が250に対して、下落銘柄数は1,554となった。東証プライムの売買代金は2兆4584億円。
TOPIX -29 @1,877
日経平均 -514円 @26,591円
米連邦準備制度理事会（FRB）が金融引き締めをさらに積極化すると警戒され、先週末の米国株式相場は大きく崩れた。さらに上海以外でもロックダウンが強化されるのではないかとの不安が急浮上して来て中国経済は減速するとの懸念が高まってきた。これらのことを背景に、本日の日経平均は大きく下げた。下げ幅は一時600円を超えた。機械、鉄鋼、海運など景気敏感株を中心に売りが目立った。また、ソフトバンクグループとファーストリテイリングの下げが大きく、この2銘柄だけで日経平均を208円押し下げた。
日経平均の日足チャートを見ると、大きくギャップダウンして始まり、上下に短めのひげを引いた短陰線で終えた。上から、25日、10日、60日の全ての移動平均線の下に沈み込んだ。4月12日安値@26,304円が直近の下値支持線として意識される。この水準は前回の上げ幅に対してざっくりと半値押しである。今週はこの水準で留まることができるかどうかに注目したい。
33業種すべてが下げた。下落率トップ5は、鉱業（1位）、海運（2位）、非鉄金属（3位）、空運（4位）、機械（5位）となった。
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米長期金利の上昇を嫌気して・・・ 04月22日
昨日の米国株式相場は反落した（DJIA -368.03 @34,792.76, NASDAQ -278.41 @13,174.65, S&P500 -65.79 @4,393.66）。ドル円為替レートは127円台後半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が263に対して、下落銘柄数は1,536となった。東証プライムの売買代金は2兆3877億円。
TOPIX -23 @1,905
日経平均 -448円 @27,105円
パウエルFRB議長議長が5月の米公開市場委員会（FOMC）で0.5％の利上げが「テーブルの上にある」と述べたため、金融引き締め懸念が再燃した。米長期金利がまた上昇し、ダウ工業株30種平均もナスダックも下げた。これを受けて、本日の日本株も成長株を中心に売られ、日経平均の下げ幅は一時600円を超えたが、後場になると買いが優勢となり下げ幅を縮小した。
日経平均の日足チャートを見ると、長い下ひげを引いた短陰線で下げた。売り優勢ながらも強い下げ渋りを示した。終値ではやや上向きに転じた10日移動平均線の上に踏み留まった。60日移動平均線は下向きだったものがほぼ水平になり株価はその上にある。25日移動平均線も上向きなので、強い売り材料が飛び出して来ないことを条件に、株価の短期モメンタムは上方向と見るが、さて、来週はどう動くか。
33業種中30業種が下げた。下落率トップ5は、非鉄金属（1位）、鉱業（2位）、海運（3位）、サービス（4位）、鉄鋼（5位）となった。
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上向きの25日移動平均線の上に再浮上した 04月21日
昨日の米国株式相場は高安まちまちとなった（DJIA +249.59 @35,160.79, NASDAQ -166.59 @13,453.07, S&P500 -2.76 @4,459.45）。ドル円為替レートは128円台前半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,242に対して、下落銘柄数は528となった。東証プライムの売買代金は2兆5187億円。
TOPIX +13 @1,928
日経平均 +335円 @27,553円
米長期金利の上昇が一服した。さらに米株価指数先物が日本市場の取引時間帯で堅調に推移していた。これらを背景に、本日の東京株式市場では、値がさハイテクを中心に買われ、精密機器、電気機器、機械なども買われた。日経平均の上げ幅は一時360円を超えた。
日経平均の日足チャートを見ると、長陽線で続伸し、上向きの25日移動平均線の上に再浮上した。目先の目標は2月10日の戻り高値@27,880円である。数日以内にこれを明確に上抜けできれば、次の目標は3月25日の戻り高値@28,338となる。しかし、この辺りにはやや下向きになった260日移動平均線が上値抵抗線として待ち構えている。260日移動平均線が上向きの時は下値支持線として機能するが、その傾きが下向きに転じ、株価がその下に沈み込むと上値抵抗線に変わる。
33業種中23業種が上げた。上昇率トップ5は、金属製品（1位）、機械（2位）、電気機器（3位）、精密機器（4位）、不動産（5位）となった。
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米国株高と円安・ドル高の進行により・・・ 04月20日
昨日の米国株式相場は大幅上昇した（DJIA +499.51 @34,911.20, NASDAQ +287.30 @13,619.66, S&P500 +70.52 @3,462.21）。ドル円為替レートは128円台後半の前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,267に対して、下落銘柄数は521となった。東証プライムの売買代金は2兆6945億円。
TOPIX +19 @1,915
日経平均 +233円 @27,218円
米国株式相場の大幅上昇を受けて、本日の日本株全般は上昇した。さらに外為市場では、円安・ドル高が129円台まで進行し輸出関連銘柄が買われた。日経平均は前場で上げ幅を一時400円超に拡大した。ただ、円安・ドル高は輸入物価、特にエネルギー価格を押し上げるので、日本経済全体にとっては良いことばかりではない。
日米の名目金利差は拡大しているが、実質金利で見ると米ドルの魅力が更に高まる。米ドル金利はインフレ考慮後の実質金利はプラス圏に浮上してきた。それに対して、日本円はインフレ考慮後では、依然としてマイナス金利である。大金を動かす投資家にとってどちらが得か一目瞭然であり、これが足元の円安・ドル高の大きな要因の一つである。もう一つの円安・ドル高要因は、1985年9月のプラザ合意以降の急激な円高を背景に、日本の製造業の多くが円高対策としてかなりの生産拠点を海外に移転しておりその分だけ日本からの輸出は減少していることである。一方、原油価格をはじめとするエネルギー価格は高騰しており日本の貿易収支は黒字が大幅に縮小、或いは月によっては赤字にすらなっている。昨年度通年でも貿易収支は赤字だった。
日経平均の日足チャートを見ると、上向きの25日移動平均線をもう少しで回復できるところまで反発して来た。ただ、上下に長めのひげを引いた寄引同事線、つまり、「トンボ」の形とまり、今日のところは売り買いの圧力が拮抗している。
33業種中28業種が上げた。上昇率トップ5は、輸送用機器（1位）、パルプ・紙（2位）、繊維機械（3位）、水産・農林（4位）、ゴム製品（5位）となった。
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「たくり線」の翌日も「たくり線」に準じる線の出現 04月19日
昨日の米国株式相場は小幅安となった（DJIA -39.54 @34,411.69, NASDAQ -18.72 @13,332.36, S&P500 -0.90 @4,391.69）。ドル円為替レートは128円台前半へとさらに円安・ドル高が進んだ。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,253に対して、下落銘柄数は505となった。東証プライムの売買代金は2兆2336億円。
TOPIX +16 @1,896
日経平均 +185円 @26,985円
米国の半導体株が上げ、フィラデルフィア半導体株指数（SOX）が大きく上昇した。この流れを受けて、本日の東京株式市場でも東京エレクトロンやアドバンテストなど半導体関連銘柄が上げて日経平均を押し上げた。また、外為市場では、拡大する日米金利差を背景に約20年ぶりとなる1ドル＝128円台前半まで円安・ドル高が一段と進み、自動車や機械など輸出関連銘柄も上げた。日経平均の上げ幅は一時300円を超えた。しかし、米金融政策がさらにタカ派になる懸念や、ロシア軍がウクライナ東部のドンバス地方での攻勢を強めているため停戦合意は遠のいていることなどが相場の重荷になっている。香港株が大幅安となったことも日本株の足を引っ張った。
米長期金利は2.9％まで上昇し、5月4日の米連邦公開市場委員会（FOMC）で米連邦準備制度理事会（FRB）は0.5％の利上げを実施し、且つ、資産圧縮（QT）を決定することはほぼ確実となってきた。年初からの米朝金利は1.3％となったのに対して日本は0.18％にすぎない。日米金利差、資源価格の高止まり、日本の貿易赤字の定着化見通しを背景に、円安・ドル買いの勢いが増している。日銀の黒田東彦総裁の「急速な円安はマイナス」や鈴木俊一財務大臣の「緊張感をもって注視している」という牽制発言は効果が無かった。
日経平均の日足チャートを見ると、昨日の「たくり線」が暗示した通り今日は反発した。今日も長めの下ひげを引いた短陰線で終え「たくり線」に準じる線となった。売られても直ぐに買いが巻き返して長めの下ひげを引くということはそれだけ下よりは上に行きたいというサインである。強力な悪材料が出てこなければ少しずつ上に行きそうであるが、さて、明日はどう動くか？
33業種中29業種が上げた。上昇率トップ5は、鉱業（1位）、海運（2位）、非鉄金属（3位）、鉄鋼（4位）、石油・石炭（5位）となった。
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底値圏・安値圏で「たくり線」が出現 04月18日
先週末の米国株式相場は聖金曜日で休場だった。ドル円為替レートは126円後半の先週末比円安での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が403に対して、下落銘柄数は1,372となった。東証プライムの売買代金は1兆8722億円。
TOPIX -16 @1,880
日経平均 -293円 @26,800円
米長期金利が2.8％まで上昇したため、資本コストの上昇を通して理論株価が下がる成長株中心に売りが優勢となった。さらに、上海でのロックダウンが続いていることから中国経済の減速懸念や、ウクライナ戦争を巡る不安も根強い。穀物や石油などの資源価格が上昇しており、世界経済に対する悪影響がいたるところで出始めている。日米金利差の拡大から、円売り・ドル買いが進んでおり、1ドル＝126円台後半まで円安が進行した。
日経平均の日足チャートを見ると、株価は再び上向きの25日移動平均線の下に沈み込んだ。ただ、長い下ひげを引いた短陰線である「たくり線」で終えた。経験則では、底値圏・安値圏で「たくり線」が出現すると、強い下げ渋りの兆候と解釈され、その後は上げることが多い。今日よりもさらに強力な売り材料が出てこない限り（これがチャート分析の限界）、明日は反発を試しに行くと見ているが、さて、どうなるか？
33業種中28業種が下げた。下落率トップ5は、その他製品（1位）、食料品（2位）、機械（3位）、サービス（4位）、空運（5位）となった。
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またもや米長期金利の上昇が・・・ 04月16日
昨日の米国株式相場はまた反落した（DJIA -113.36 @34,451.23, NASDAQ -292.51 @13,351.08, S&P500 -54.00 @4,392.59）。ドル円為替レートは126円台半ばの前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が434に対して、下落銘柄数は1,350となった。東証プライムの売買代金は2兆488億円。
TOPIX -12 @1,896
日経平均 -79円 @27,093円
ニューヨーク連銀のウィリアムズ総裁の発言を受けて米金融政策の引き締めが加速するとの見方が強ままり、一服していた米長期金利が再び上昇した。これを嫌気して、ハイテク成長株が多いナスダック総合株式指数やフィラデルフィア半導体株指数（SOX）が大幅安となった。本日の東京株式市場でも半導体関連などの成長株が目立って売られた。日経平均の下げ幅は一時380円を超える場面があった。ただ、好決算を発表したファーストリテイリングが大幅上昇し、1銘柄で日経平均を185円押し上げて、株価指数の下げをかなり緩和した。ファーストリテイリングの大幅高が無ければ日経平均は260円安くらいにはなっていただろう。また、1ドル＝126円台まで進んだ円安・ドル高によりトヨタ自動車など輸出関連銘柄が買われた。
日経平均の日足チャートを見ると、下げて始まったが上下にひげを引いた陽線で終えた。「上放れ並び赤」に準ずる線であり、上に行こうとする兆候である。終値では上向きの25日移動平均線にちょうど接するくらいとなった。現在の株式相場の短期的な動きは米長期金利の動向と対ロシア経済制裁による世界経済への悪影響の2つの要因により決まる。短期的には方向性が無いように見えるが、中長期的には必ず方向性が明確になってくる。米長期金利は上がるとしても永遠に上がるわけではなく、必ずどこかで打ち止めとなる。また、ウクライナ戦争もいつまでも続くことは不可能であり、これも必ずどこかで「手打ち」となり終わる。
33業種中23業種が下げた。下落率トップ5は、精密機器（1位）、電気機器（2位）、空運（3位）、金属製品（4位）、化学（5位）となった。
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上向きの25日移動平均線の上に浮上した 04月14日
昨日の米国株式相場は反発した（DJIA +344.23 @34,564.59, NASDAQ +272.02, S&P500 +49.14 @4,446.59）。ドル円為替レートは125円台半ばでの動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,346に対して、下落銘柄数は442となった。東証プライムの売買代金は2兆3422億円。
TOPIX +18 @1,908
日経平均 +329円 @27,172円
米長期金利の上昇が一服し米国株式相場は主要3指数が揃って反発した。これを好感して本日の日本株全般も上昇する銘柄が多く、ハイテク成長株中心に買われて日経平均は続伸した。中国政府による金融緩和期待や景気刺激策を期待して上海総合指数が上げたことも日本株の上昇を支えた。
日経平均の日足チャートを見ると、昨日、たすき線で切り返し、本日はさらに続伸して上向きの25日移動平均線の上に浮上した。ただ、まだ下向きの10日移動平均線の下にある。10日移動平均線の上に浮上し、且つ、この移動平均線が上向きに転じると上方向への弾みが付く。
33業種中31業種が上げた。上昇率トップ5は、空運（1位）、鉱業（2位）、海運（3位）、非鉄金属（4位）、陸運（5位）となった。
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「たすき線」で反発 04月13日
昨日の米国株式相場は小幅続落した（DJIA -87.72 @34,220.36, NASDAQ -40.39 @13,371.57, S&P500 -15.08 @4,397.45）。ドル円為替レートは125円台後半での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,516に対して、下落銘柄数は279となった。東証プライムの売買代金は2兆8239億円。
TOPIX +26 @1,890
日経平均 +509円 @26,843円
4月12日に発表された米消費者物価（CPI）は食料・エネルギーを除くコア指数の伸び率が市場予想を下回った。これを受けて、米長期金利の上昇が一服してきた。米消費者物価指数がもっと高くなると予想して東京市場では先回りして売っていたため、足元で売られてきた成長株を中心に買い戻された。同時に、中国では新型コロナウィルス感染が拡大している上海でロックダウンが一部緩和された。これにより中国の景気減速懸念もやや後退して来たため、景気敏感株の一角が買い戻された。さらに、上海を除き、アジア株全般が上昇して日本株の反発を下支えした。
外為市場では、円相場は1ドル＝126円22銭近辺まで下落した。これは2002年5月以来の約20年ぶりの円安である。日米の金融政策の違いによる両国の金利差拡大と日本の貿易赤字が定着するとの観測から英売り・ドル買いが進んだ。日本の国際収支の基本構造は、過去の対外投資の成果である第1次所得収支の巨額な黒字により多少の貿易赤字があっても経常収支では黒字を維持している。しかし、現在、1バレル＝100ドル前後に上がった原油価格やウクライナ危機のあおりを受けた穀物価格の上昇などにより貿易収支は赤字となり易い。その実需分だけ、以前と比べてドル買い・円売り需要が高まる。
日経平均の日足チャートを見ると、下値支持線である1月27日安値@26,044円を目前に切り返し、本日は大陽線で反発し、形としては「たすき線」となった。たすき線はそれまでの流れを止める兆候とされる。明日以降、数日以内に上向きの25日移動平均線の上に浮上できるかどうかに注目したい。
33業種中31業種が上げた。上昇率トップ5は、鉱業（1位）、海運（2位）、ゴム製品（3位）、サービス（4位）、電気機器（5位）となった。
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米長期金利上昇と中国景気減速懸念で・・・ 04月12日
昨日の米国株式相場は大幅下落した（DJIA -413.04 @34,308.08, NASDAQ -299.04 @13,411.96, S&P500 -75.75 @4,412.53）。ドル円為替レートは125円台半ばの前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が318に対して、下落銘柄数が1,473となった。東証プライムの売買代金は2兆6353億円。
TOPIX -26 @1,864
日経平均 -487円 @26,335円
米消費者物価指数CPIの発表を控えて（3月のCPIは40年ぶりの8.5％と発表された）、米国がさらに強い金融引き締め政策を実施するのではないかとの懸念が高まっている。これを受けて米長期金利が上昇し（2.8％へ）、米国株式相場は大きく下落した。また、中国上海では新型コロナウィルスの感染拡大が止まらず、中国景気減速懸念も高まってきた。このようなことを背景に景気敏感株を中心に売られ、日経平均の下げ幅は一時500円を超えた。中国関連銘柄とされるファナック、コマツ、ファーストリテイリングは大きく売られた。さらに、世界経済の減速懸念から海運株も大きく売られた。足元では円安・ドル高が顕著に進んでいるので、普通なら円安で恩恵を受けるはずの自動車株や機械株が上がっても良さそうだが、そうはなっていない。その主な理由は中国の新型コロナウィルス抑え込み政策（都市のロックダウンなど）によるサプライチェーン寸断の長期化懸念のようだ。
日経平均の日足チャートを見ると、遂に上向きの25日移動平均線を大きく割り込んだ。次の下値支持線は1月27日安値@26,044円辺りである。この手前で踏みとどまって数日以内に25日移動平均線を回復できれば良いが・・・。
33業種中29業種が下げた。下落率トップ5は、海運（1位）、機械（2位）、精密機器（3位）、電気機器（4位）、医薬品（5位）となった。
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反発するかこのまま力尽きて下へ放れるか、微妙な位置 04月11日
先週末の米国株式相場は高安まちまちとなった（DJIA +137.55 @34,721.12, NASDAQ -186.30 @13,711.00, S&P500 -11.93 @4,488.28）。ドル円為替レートは124円台後半の先週末比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が600に対して、下落銘柄数は1,189となった。東証プライムの売買代金は2兆5014億円。
TOPIX -7 @1,890
日経平均 -164円 @26,822円
先週金曜日の米国株式相場では、米金融政策が引き締め政策になることがほぼ確実であることを背景に、ハイテク株が売られ、ナスダックが下げた。フィラデルフィア半導体株指数も大きく下げた。この流れを受けて、本日の東京市場でも東京エレクトロンやアドバンテストなど半導体関連株や値がさハイテク株の多くが売られた。さらに、上海総合指数と香港ハンセン指数が大きく下げたこともあり、日経平均の下げ幅は一時260円まで拡大した。他方、日米金利差の拡大を背景に、ドル円為替レートは125円台半ばまで円安が進行した。もし、この水準が1年続けば自動車株にはかなり増益効果があるはずである。また、原油価格が急激に下げているため、日本経済全体にかかるエネルギーコストの上昇が数週間前の予想よりも緩和されそうである。
日経平均の日足チャートを見ると、上下にひげを引いた短陰線で終え、終値では辛うじて25日移動平均線の上に踏み留まった。反発するかこのまま力尽きて下へ放れるか、微妙な位置にある。日本経済独自の理由ではなく、米金融政策と対ロシア経済制裁が世界経済に与えるインパクトを株式市場がどう感じるか次第で株価は日々揺れ動きながらも、上下か横ばいか、大まかトレンドを描いて進む。正確に先読みすることは不可能なので、建玉操作で自分の読みの誤差を修正し続けるしかない。
33業種中17業種が上げた。上昇率トップ5は、電気・ガス（1位）、水産・農林（2位）、銀行（3位）、保険（4位）、鉱業（5位）となった。
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悪材料は消えないが、一旦押し目となるか？ 04月08日
昨日の米国株式相場は反発した（DJIA +87.06 @34,583.57, NASDAQ +8.48 @13,897.30, S&P500 +19.06 @4,500.12）。ドル円為替レートは123円台後半での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が959に対して、下落銘柄数は823となった。東証プライムの売買代金は3兆1093億円。
TOPIX +4 @1,897
日経平均 +97円 @26,986円
米国株式相場が反発し、日経平均は昨日まで「ニ空叩き込み」で急落して2営業日で900円近く下げたため、本日は自律反発狙いの買いで反発した。SQに絡んで思惑的な売買も入混じり、上げ幅は一時300円に達したが、国内金融機関による益出し目的の売りが出て来て押し戻され、上向きの25日移動平均線にほぼ接するまで下げる場面もあった。
4月7日に、東証が市場再編に伴うTOPIXの浮動株比率の定義を見直し、政策保有株を固定株と見なすことになった。そのため、トヨタや伊藤忠商事など政策保有株の多い銘柄は浮動株比率が下がり、TOPIX全体に対する比率も下がるため売り圧力が増す。反対に、NTTやソニーG、キーエンスなどには買い圧力が増す。
日経平均の日足チャートを見ると、長い下ひげを引いた短陰線で終えたが、終値では前日比小幅高となった。下ひげの一番下の端は上向きの25日移動平均線にワンタッチした。昨年8月20日の安値@26,954円辺りまで下げてきて下げ渋りの兆候となっているので、この辺りで一旦押し目形成となるか？しかし、ウクライナ危機に加えて、米金融引き締め、中国の景気減速懸念と大きな悪材料が消えないので、少し上げるとまた直ぐに下げる相場が2022年の日本株相場になりそう。
33業種中20業種が上げた。上昇率トップ5は、精密機器（1位）、情報・通信（2位）、石油・石炭（3位）、非鉄金属（4位）、鉄鋼（5位）となった。
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「2空叩き込み」で大幅続落 04月07日
昨日の米国株式相場は続落した（DJIA -144.67 @34,496.51, NASDAQ -315.35 @13,888.82, S&P500 -43.97 @4,481.15）。ドル円為替レートは123円台後半での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が173に対して、下落銘柄数は1,630となった。東証プライムの売買代金は2兆8624億円。
TOPIX -30 @1,893
日経平均 -462円 @26,889円
4月6日に公表された米連邦公開市場委員会（FOMC）議事録要旨で、保有資産の圧縮や利上げ幅など具合的な内容に踏み込んでおり、米連邦準備制度理事会（FRB）が積極的に金融引き締めを実施するとの観測が強まった。他方、新型コロナウィルスを封じ込めようと上海をロックダウンしているため中国経済の減速懸念も高まっている。また、新しい年度に入ったため、国内機関投資家のリバランス目的の売りも出たと見られる。これらのことを背景に、日経平均は大きく続落し、一時は500円超の下げとなった。
日経平均の日足チャートを見ると、昨日に続き2日連続でギャップダウンして始まりさらに下げて陰線引けとなった。これで「2空叩き込み」となった。上向きの25日移動平均線の目前まで急落してきた。もう少し下げると「半値押し」になり、深い調整である。ウクライナ危機とその副産物である対ロシア経済制裁に加えて、米国の金融引き締め政策の発動が目前に迫っており、悪い株価材料に事欠かない。しかし、株価は常に未来を見て動くので、いつまでも下げ続けない。十分下げて安くなれば必ず買い需要の方が売り需要よりも大きくなり、やがて買いが買いを呼び上昇に転じる。
33業種中30業種が下げた。下落率トップ5は、電気・ガス（1位）、非鉄金属（2位）、ガラス・土石（3位）、金属製品（4位）、サービス（5位）となった。
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米長期金利の上昇により・・・ 04月06日
昨日の米国株式相場は下落した（DJIA -280.70 @34,641.18, NASDAQ -328.39 @14,204.17, S&P500 -57.52 @4,525.12）。ドル円為替レートは123円台後半の前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が259に対して、下落銘柄数は1,545となった。東証プライムの売買代金は2兆7911億円。
TOPIX -26 @1,923
日経平均 -438円 @27,350円
米連邦準備制度理事会（FRB）のブレイナード理事は従来、金融引き締めには慎重なハト派として知られていたが、4月5日の講演で量的引き締め（QT）を5月にも急ピッチで始めるとの見通しを示した。2月の米消費者物価指数（CPI）は前年同月比7.9％増（40年ぶり）となるほど物価が上昇していることが背景にある。これを受けて、米長期金利は3年ぶりの高水準（2.55％）まで上昇し、割高な高PER銘柄、特にハイテク株が売られてナスダックが大きく下げた。この流れを受けて、東京市場でも終始売り先行となり、下げる銘柄が多かった。外為市場では、大きく円安・ドル高の方向へ振れた。
日経平均の日足チャートを見ると、大きく続落した。半値押しくらいを想定しておくと、今現在の25日移動平均線を少し割り込んだ辺りになる。3分の1押しなら60日移動平均線辺りで止まるはずだが、さてどういう展開になるか？
33業種中32業種が下げた。下落率トップ5は、海運（1位）、金属製品（2位）、鉄鋼（3位）、ゴム製品（4位）、繊維製品（5位）となった。
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上向きの10日移動平均線の上にまだ再浮上できず 04月05日
昨日の米国株式相場は続伸した（DJIA +103.61 @34,921.88,NASDAQ +271.05 @14,532.55, NASDAQ +36.78 @4,582.64）。ドル円為替レートは122円台半ばでの動きだった。本日の日本株全般は高安まちまちとなった。東証プライムでは、上昇銘柄数が952に対して、下落銘柄数は808となった。東証プライムの売買代金は2兆6678億円。
TOPIX -5 @1,949
日経平均 +52円 @27,788円
米国株式相場はハイテク株が高くなった。この流れを受けて東京市場でも東京エレクトロンやアドバンテストなどの値がさ半導体株が買い先行で始まり、日経平均は一時200円以上上げたが、上値追いの買いは少なく、戻り売りに押し返された。外為市場では、日銀の黒田総裁が最近の為替相場について「変動はやや急」という認識を示して円安をけん制したと受け止められた。その結果、前日比円高・ドル安に動き、株式相場全体にとって下押し圧力となったため、機械や自動車などの一部が売られた。
日経平均の日足チャートを見ると、下ひげを引いた陰線で終えた。上向きの10日移動平均線にザラバでは届いたが、終値では依然としてその下に沈み込んだままである。今後の動きは基本的にはウクライナ危機とそれに伴う欧米諸国の経済制裁が世界経済に与える影響次第だろう。
33業種中24業種が下げた。下落率トップ5は、保険（1位）、海運（2位）、銀行（3位）、電気・ガス（4位）、鉄鋼（5位）となった。
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「演繹的思考」✖「帰納的思考」✖「心の鍛錬」の三位一体 04月04日
先週金曜日の米国株式相場は反発した（DJIA +139.92 @34,818.27, NASDAQ +40.98 @14,261.50, S&P500 +15.45 @4,545.86）。ドル円為替レートは122円台後半での動きだった。本日の日本株全般は上昇する銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,227に対して、下落銘柄数は545となった。騰落レシオは指数構成が変更になったのでしばらく算出不能。東証プライムの売買代金は2兆1874億円。
TOPIX +9 @1,954
日経平均 +70円 @27,736円
米国経済に対する悲観度合いが和らいで来た中、米国株高と新年度入りしたことで株式市場に資金流入することを期待した買いにより、本日の日本株全般は上げた。しかし、今日から東証がプライム、スタンダード、グロースの3市場に区分整理されたが、それ自体は株価を動かす材料とはならなず、株価材料不足で動きが鈍かった。
日経平均の日足チャートを見ると、上向きの10日移動平均線の下に沈み込んだままではあるが、下ひげを引いた短陽線で終えた。まずはできるだけ早く上向きの10日移動平均線の上に再浮上しないと株価は下げやすくなる。しかし、もっと重要なことは260日移動平均線の上に再浮上することである。この下に沈み込んだままでは中長期的に下降トレンドとなってしまうからである。
万が一そうなった場合はどうすべきか？深押しした時には収益力が強い銘柄を拾い集めておき、戻り高値から再び反落し始めたら収益力の弱い銘柄を空売りする。これを実践するには「株価の原理・原則」と「定石」を理解しておき日々の建玉法の練習により「心」を鍛錬しておく必要がある。株式トレードは知識や情報だけで上手にできるものではない。ただ知っているだけではアナリストや評論家にはなれても、よほどの天賦の才能でもない限り、身銭を投じた実戦売買では心が耐えられず期待したような成果が出せない。武道の書物を何万冊読んでも武道の達人にはなれないのと同じである。「演繹的思考」✖「帰納的思考」✖「心の鍛錬」の三位一体により、相場の波に乗り続けること、生涯現役の株式トレーダーが進むべき道である。
33業種中27業種が上げた。上昇率トップ5は、海運（1位）、鉱業（2位）、医薬品（3位）、精密機器（4位）、情報通信（5位）となった。
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今年もアナマリー（4月の株高）を繰り返すかどうか 04月01日
昨日の米国株式相場は下落した（DJIA -550.46 @34,678.35, NASDAQ -221.75 @14,220.52, S&P500 -72.04 @4,530.41）。ドル円為替レートは122円台前半の前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は高安まちまちとなった。東証1部では、上昇銘柄数が1,080に対して、下落銘柄数は1,002となった。騰落レシオは108.29%。東証1部の売買代金は2兆8935億円。
TOPIX -2 @1,944
日経平均 -155円 @27,666円
米国株安を受けて、本日の日本株全般は下げ先行で始まった。3月の日銀短観で、大企業・製造業の先行き景況判断指数（DI）が一段と悪化する見通しとなった。これらのことを背景に、日経平均の下げ幅は一時400円を超えた。しかし、原油先物価格（WTI）が1バレル＝100ドルを割り込むまだ下げ、さらに、ドル円為替レートが122円台後半まで円安・ドル高に振れて株式相場を下支えした。
日経平均の日足チャートを見ると、上向きの10日移動平均線を割り込んだが、実体部分に比べ非常に長い下ひげを引いた短陽線で終え、強い下げ渋りを示した。
4月は外国人の買い越しが起こりやすいアナマリーの月である。今年もアナマリーを繰り返すかどうかについては月末には明らかになるが、ウクライナ危機の行方次第だろう。ロシアは或る試算によれば毎日3兆円超の巨額の費用をかけて戦争を継続している。GDPで見ると韓国程度しかない経済規模（国のの歳入の約半分が石油・天然ガスの輸出）のロシアにとっては重すぎる戦費であり、そう長くは続けられない。巨額の戦費とは別に、米ドル建て国債の利払いや元本の償還が次々とやってくる。利払いは何とか工面して米ドルで支払いデフォルトを回避してきたが、4月4日には20億ドルの元本の償還がやってくる。ロシア中央銀行が欧米に持つ資産は経済制裁の対象として凍結されているので、ドル建ての支払いはかなり困難が伴うはずである。もし、4月4日に支払えず、さらに猶予期間の30日後になっても支払えない場合は正式にデフォルトとなる。そうなればプーチン大統領の求心力は急速に衰えることが予想され、ロシアの政局が不安定になり、それが巡り巡って世界の株式相場を揺さぶるシナリオも予め考えておく必要がありそうだ。
33業種中19業種が下げた。下落率トップ5は、海運（1位）、石油・石炭（2位）、鉄鋼（3位）、鉱業（4位）、パルプ・紙（5位）となった。
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