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浅川夏樹
グローバル化時代の資産運用 ハッピーリタイアメントを目指して

銀座クラブホステス、会社経営者の顔を持つ個人投資家。多彩な経験を活かし「フジサンケイ ビジネスアイ 日曜版」「日経BPオンライン」「Futures Japan」に投資コラムを連載中。著書に『ETF 世界を舞台にした金融商品で資産運用』、『グローバル化時代の資産運用』(パンローリング)、『夜の銀座の資本論』(中公新書ラクレ)、『円が元に呑み込まれる日』(実業之日本社)などがある。

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主催サイト グローバル化時代の資産運用
Outlook for Tomorrow
コラムロイター“攻めの不動産投資”

浅川夏樹の「海外の気になる金融ニュース」

日経ヴェリタス :「2度の危機を経ても株価が上げている銘柄(株価騰落率上位100社)」

09月25日
日経ヴェリタス: 「2度の危機を経ても株価が上げている銘柄(株価騰落率上位100社)」

今年の2月27日と9月19日の終値を比較して株価の騰落率の上位100社

電力、鉄道、製薬とデフェンシブ銘柄が多いです。

わたしが日本企業を選ぶ基準は下記の4つが満たされていることです。
「グローバル企業」「世界でシェアがある技術力」「財務体質がいい」「経営者の質がいい」

技術力の中ではとくに環境関連技術に注目しています。さらにプラント、精密に絞ると少ないです。

米国発の金融危機は恐慌をエキスパートとするFRBバーナキン議長とゴールドマンサックス最高責任者だったポールソン財務長官が火消しの真っ最中ですが、整理信託公社(RTC)の効果は時間がかかると思います。1989年にRTCが設立された時は、株式市場が底打ちするまで1年、経済が上向くまで2年、住宅市場の回復に3年かかっているので慌てることはないと思っています。

ゴールドマンサックスに多額の支援をしたウォーレン・バフェット氏が五年前にクレジット・デフォルト・スワップ(CDS)を「時限爆弾」であり、「金融市場の大量破壊兵器」だと非難したことが現実に起き、ニューヨーク大学のノリエル・ルービニ教授が「米投資銀行は破綻するか、伝統的な商業銀行に買収されるだろう」と米投資銀行の資金調達の脆弱性を指摘していた通りです。

CNNもBBCも一日中、金融危機を報じ、クルーグマン教授のようなエコノミストをゲストに招いて討論をしています。日本は制作コストも出演料もかからないクイズ番組のオンパレードで、耳を傾けるべき人物をマスコミがとりあげません。この結果が国民の資産にどのような差がでるのでしょうか・・



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Telegraph: Hedge funds plan to sue FSA over short-selling ban ヘッジファンド、FSAの売り建て禁止に損害賠償請求訴訟を準備

09月21日
Telegraph : Hedge funds plan to sue FSA over short-selling ban / ヘッジファンド、FSAの売り建て禁止に損害賠償請求訴訟を

世界有数の規模を誇るヘッジファンド数社は、金融機関銘柄のショート・セリング(売り建て)を禁止した英金融サービス庁(FSA)を相手取り、数百万ポンドの損害賠償訴訟を起こすべく計画を進めている。

ヘッジファンドの運用担当者は、金融当局が十分な時間をかけずに、かつ特定の目的をもった措置を採らなかったことを疑問視している。あるマネージャーは、「ショート・セリング(をヘッジファンドが使うには)、株価が下がるという見通しだけでなく、さまざまな理由がある。市場には、悪意をもった投機筋も存在することは確かだが、今回の売り建て禁止は、オプション、裁定型ファンドや多くのリスク・マネージメント戦略といった通常のビジネスを破壊した」と指摘している。

リーマンの破たん、売り建ての禁止や世界的な株価の上昇により、ヘッジファンドの多くが大きな損失を出している。HSBCプライベート・バンクの最新統計によれば、ヘッジファンドの一部では最大で50%もの損失を出しており、先週だけでもヘッジファンドのほとんどが10%以上も下げている。関係筋によれば、オクジフ、アティカス、RABキャピタルやトスカといった有名ファンドが損失を出しているという。

★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★


Hedgeweek : Hedge fund liquidations rise more than 15 per cent in first half, says HFR / 第2・四半期のヘッジファンド清算数は180社超

ヘッジファンド・リサーチによれば、金融市場が乱高下したことで、第2・四半期には180社を超えるヘッジファンドが清算に追い込まれた。

上半期での清算数は350で2007年同期の303から15%の増加。このままのペースで進めば、今年の清算ヘッジファンド数は700社近くとなり、前年の563から24%増となる。この清算数は、ヘッジファンド業界全体の7%に相当する。これまで史上最高の清算数は、2005年の850社。

新規ヘッジファンド設定数は240で、第1・四半期の500社から大きく減少しており、このままのペースで進めば2001年以来の低水準となる。


英米の金融当局が相次いで金融機関関連銘柄の株式の空売りを禁止したことで、ヘッジファンドはリテール(小売り)関連株をショートする可能性が高くなるかもしれません。影響を受ける運用スタイルはエクイティ・ロング・ショートとマーケット・ニュートラル型ですが、日本の個人投資家及び年金を含む金融機関は様々な手法で運用するマルチストラテジー・タイプのヘッジファンドを多く保有することから影響があるかもしれません。

まだ、世界の金融は一寸先は闇です。


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BARRON'S : Retirement Safety First 引退後の資産運用 ー リスク管理の大家5人のコメント

09月19日
FT : The end of lightly regulated finance has come far closer

FTの看板経済評論家家であるマーティン・ウルフ氏の論文ですが、書き出しがワーグナーの楽劇のようです。

「これはドラマに次ぐドラマである。今週の月曜日までに、ウォール街の五大投資銀行のうちの3行―ベア・スターンズ、リーマンそしてメリル・リンチ―が、独立した存在としては姿を消した。今は保険会社グループのAIGが深刻な状況にある。最近まで堂々としていた新しいアメリカ金融システムは崩れ落ち、私たちの目の前から消え去った」

先週の『The Economist』 What next? というタイトルで渦巻きにフレディマックやAIGが呑み込まれているいくイラストです。currentcoverfe.jpg

さて、こんな相場ですが個人投資家としてとるべき行動は「パニックセリング」をしないことでしょう。 先日のバロンズに著名投資家でありリスク管理の大家である5人のアドバイスが掲載されていたのでお伝えします。

BARRON'S : Retirement Safety First 引退後の資金運用

1)ピーター・バーンスタイン氏 ポートフォリオを多くの異なる市場に分散するだけでなく、インフレのリスクに対処するために すべてのポートフォリオには一定の「インフレ連動債」および短期国債とドル崩壊に備えて一定 の金を保有するべきである

2)チャールズ・エリス氏 イエール大学の投資委員会の元委員長 『敗者のゲーム』 全世界の市場に占める時価総額の比率に応じて資産配分を行なうのがよい。資産の45%を米国株式 47%を米国外の先進国市場に8%を発展途上国に配分。

3)バートン・ビックス氏:パートナーズマネージング ディレクター 現在、最もいいのは世界中の質の高い大型株で市場ではとくに米国、大型株のカテゴリー内では テクノロジー銘柄の魅力が高い。
(*同氏は1990年のハイテク主導相場の崩壊の予測、2003年の日本株市場へ投資しています)

エネルギー、農業、産業コモディティ及び原油関連コモディティーを避けており、「これらの セクターはまた上昇するだろう、しかし、それは経済の回復が進んでからの話だ」とコメント

4)ジェレミー・シーゲル氏 『株式投資』 高配当銘柄を推奨。高配当銘柄のトータルリターンは長期的にグロース銘柄のパフォーマンスを 上回るとコメント

5)ディビッド・ダースト氏 : モルガンスタンレー グローバルウェルスマネジメント 一般的なポートフォリオの問題は、コモディティや不動産、ヘッジファンドなどのオルタナティブ への資産配分不足であると指摘。

100万〜2000万米ドルの資産を保有する投資家は資産の20%をオルタナティブに配分することを 推奨しており、100万米ドル(1億円以下)の投資家はオルタナティブへ8%を配分することを 薦めています。さらにオルタナティブ内の配分は下記のようにコメント

ヘッジファンドに50%(資産全体の4%〜10%)
金やコモディティに20%程度(全体の1.5%〜4%)
マネージド・フューチャーズに20%(全体の1.5%〜4%)
インフレ連動債に10%

★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★

金は香港のシティバンク、HSBCで金口座(ペーパー・ゴールド)で購入できます。インフレ連動債は沢山あるのでFT Managed funds で Inflation Linked で調べられます。インフレ連動債のだいたい年初来リターンは2%〜3%です。

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Lehman to File for Bankruptcy After Suitors Drop Out :リーマン連邦破産法11条適用を申請

09月15日
Lehman to File for Bankruptcy After Suitors Drop Out

米投資銀行4位のリーマン・ブラザーズ・ホールディングスが連邦破産法11条(会社更生法に相当)の適用申請
為替は108円台から105円台に突入。

バンク・オブ・アメリカ(BOA)はメリルを440億円で買収する形で合併することに合意したそうですが、リーマンは政府から見放されました。住宅公社2社は中国人民銀行や各国の中央銀行が保有しておりますが、リーマンの場合は日本の金融機関の融資は大きいものの公的資金を使うことはなかったようです。

邦銀にも影響があります。リーマンのカウンター・パーティーリスク

http://jp.reuters.com/article/wtInvesting/idJPnTK016111320080915

あおぞら銀行 4億6300万ドル
みずほコーポーレート銀行 3億8200万ドル(約400億円)
新生銀行 2億3100万ドル(242億円)
三菱東京UFJ銀行 1億8500万ドル(194億円)
三井住友銀行の1億7700万ドル(185億円)


中東の株式市場は9月にはいってから9営業日で時価総額が640億ドル減少しており、とくにサウジアラビアが大きく下落しております。クウェートの時価総額は110億ドルの減少でワースト2位。アブダビとドバイも数週間下落しており、それぞれ50億ドルと60億ドルの時価総額が消失しています。今年は順調に推移しているカタールも例外ではなく90億ドル減、オマーンとバーレーンは、20億ドルと10億ドル減少しています。ペルシャ湾岸諸国株式市場は、最悪の夏を経験したようです。

円は国際資金の為替の避難所ようですが株式市場はどこが避難所になるのでしょうか・・。東証の社長はこんな時こそ日本企業と日本の市場の透明性をアピールするチャンスだと思います。

米金融セクターの回復が見えにくく、UBSも問題を抱えています。金ETF最大手「StreetTRACKS Gold Trust」の動きに注目したいと思います。
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“Adapt or die”, The Economist : 適応か、さもなくば死か

09月13日
“Adapt or die”, The Economist

背景の写真は、アフリカの旱魃(かんばつ)で荒れ果てた農地を、親子と思われる男性と女の子とが手をつないで歩いている光景です。掲載されている地図は、世界各国の面積を1950年から2000年までの炭素累積排出量を調整したもので実際の地図から大きく歪んでいます。

炭素排出量が世界一のアメリカは実際の面積より大きく膨らみ、カナダとメキシコとは縮まって、アメリカに押しつぶされそうです。ブラジルを含むラテン・アメリカは、うんと縮まっています。ヨーロッパでは、ドイツ、フランス、イギリスが大きく膨らんでいます。ロシアは縮まり、細長く東西に延びています。

ユーラシアの東では、日本と中国とが大きく膨らんでいます。日本の調整された面積つまり累積炭素排出量は、中国の半分弱です。日本の人口は中国の約10分の1ですから、日本の一人当たりの累積炭素排出量は中国を大きく超えることがわかります。

こうした膨大な炭素排出の累積は気候変動をもたらすと考えられています。気候変動に対応するために一年ごとに必要なコストを、各機関が推定した値が写真左下の表に掲げられております。

UNDP(国連開発計画) : 推定年間費用 860億ドル / 対象期間2015年まで
UNFCCC(機構変動枠組国連条約事務局) : 推定年間費用 280億ドル〜670億ドル / 対象期間2030年まで
Word Bank(世界銀行): 推定年間費用 90億ドル〜410億ドル / 対象期間2008年まで
Oxfam(オックスファーム) : 推定年間費用 500億ドル超 / 対象期間2008年まで
Stern Review(スタンレビュー) : 推定年間費用 40億ドル〜370億ドル / 対象期間2008年まで

世界各国が気候変動対策に真剣に取り組むならば、少なく見積もって40億ドル(約4300億ドル)、大きく見積もって410億ドル(約4兆4千億円)の投資が、毎年なされることになることを伝えています。

気候変動枠組国連条約事務局(UNFCCC)がドイツのボンにあるように、ドイツは気候変動対策に最も熱心であり、それを国家戦略としています。その戦略のなかには、気候変動対策のために毎年拠出される巨額の資金を管理することも含まれているのではないでしょうか。


日本の排出権取引の抑制と代替エネルギーに参考になった1冊
『ポジ スパイラル』服部真澄

世界のエリートは正義を唱え、ダボスに集まり情報を交換し取引します。国際的な資金の流れを海外のファンド会社は見逃しません。代替エネルギーとしてのクリーンエネルギー、ウォーター・マネジメントのセクターは最も注目されており、環境技術関連企業へ投資される 環境ファンドが数多く登場しています。
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The Yen : the new gold(FT) 円:新たな金

09月10日

http://www.ft.com/cms/s/1/9b0c6a36-7e46-11dd-b1af-000077b07658.html

9月7日、アメリカ合衆国政府のポールソン財務長官は、米政府系住宅金融機関(GSE)の連邦住宅金融抵当金庫(フレディマック)と連邦抵当金庫(ファニーメイ)を管理下に置くことを発表しても、金融市場全体が上昇したのは8日だけで、9日からは再びコモディティも株式も社債も下落しています。しかし、外為市場では、ドルが円に対して騰落をくりかえすラリーが続いおり、円は8月中旬以来ドルに対して1%上昇しています。

日本の総理大臣が賞味期限一年で次々と辞めても、日本の通貨である円は、様々な魅力を持っているようです。

第一に、物価水準と貿易量とを加味した実質実効為替レートを見ると、円は1980年代半ば以来の底値にあります。第二に、日本の銀行が保有するサブプライム関連の金融商品は、それほどの金額ではありません。アジア全体でも償却額はせいぜい230億ドルで、世界全体の5000億ドルの5%弱に過ぎません。第三に、10年近いデフレーションにより日本では不動産価格が下がり続けたので、不動産の値上がり期待を前提とするサブプライム・ローンの問題が日本では噴出しそうにありません。第四に、ハード・カレンシーである円のゼロ金利が続けられたため、今や、日本の個人投資家だけがコモディティと新興市場通貨とのポジションをとっており、その総額はリーマン・ブラザーズの推計によると3000億ドルを超えています。

日本の個人投資家たちがコモディティと新興市場通貨との値崩れのリスクを意識した途端に、巨額の資金が日本に還流し、為替レートは大きく円高に振れることになりそうです。

同日、Citigroup targets retail investors with record Y315bn samurai issue(シティグループは個人投資家に3150億円のサムライ債販売を狙う)という記事が掲載されています。この金額は過去において2番目に大きい金額だそうです。

円は過小評価され0.5パーセントと雀の涙のような利回りから金に似ております。円は安全で潜在的には収益性のある隠れ家ということで世界の投資資金の避難所になっているのかもしれません。しかし、弱い成長、高齢化する人口そして公的債務といった日本が抱える問題にいずれ注意を戻すでしょう。


Date: 2008/08/31 Investment Week
HSBC Private Bank is moving its position from positive to neutral on gold and precious metals.

HSBC プライベートバンクは金と他の貴金属の投資推奨を「ポジ手ティブ」から「ニュートラル」に引き下げました。歴史的には金は35%の下落を伴って崩壊していますから、最近の天井が976ドルであれば630ドルに下落する可能性もあるのかもしれません。

NYSE に上場している金価格のショートETNは上がっています。
DB Gold Double Short ETN (DZZ) 直近1カ月+12.2% / 3カ月 +29.2%

http://www.dbfunds.db.com/




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労働組合が主体となった運用

09月5日
8月30日にさわかみ投信の澤上氏とインベストメントライフ社の岡本氏と対談をいたしました。お二人とも日本の個人投資家に長期投資の必要性をお話されました。

原油や食糧価格が高止まりすることになれば、日本企業の環境技術はますます注目されることになると思われます。本来、日本のエコノミスト、ストラテジスト、アナリストが日本語だけでなく英語でもレポートを頻繁に書けばもっと海外の投資家から日本企業が注目されるのではないかと思います。

運用立国で日本は大繁栄する 澤上氏の新刊『運用立国で日本は大繁栄する』〔PHP研究所)を読んでいて、明るいニュースをご紹介いたします。

あとがきのカ所に
「労働組合が母体となった投信会社が投信ビジネス進出の正式認可を取得したのだ、これは、世界で初めての快挙である。セイコーエプソンの労働組合が組合員や従業員の家族や下請け企業、地域住民もみなが自分年金づくりを進められるような長期保有型投資をやろうという機運」(本文抜粋)


企業は厚生年金基金で年金運用をしておりますが、真っ先に証券会社の厚生年金基金が破綻したことからも明らかなように日本の金融機関だけに頼らず労働組合が主体となった運用を目指し、そのリターンを地元にも還元することができれば地域復興にもいいことだと思います。

何より、上場企業であれば労働組合には数千億の潤沢な資金があります。この資金の一部が東証一部の上場企業へ投資されることは凄いインパクトです。もし、セイコーエプソンのこの試みが順調であれば、長野は他にもファナックなどグローバル企業の労働組合が多く集まるので、日本は「外国人機関投資家」に左右されない相場を演じられるようになるの日がくるのかもしれません。

澤上氏とセイコーエプソンにエールを送りたい!
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