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優利加

2003年8月から個人投資家に株式トレード技術の指導をする「優利加塾」を開講。2007年4月から准教授として大学及び大学院にて「数理ファイナンス」、「金融工学」、「ファイナンス概論」、「経営財務」などの科目を講義する一方、学部生及び大学院生の「演習(ゼミ)」の指導も行っている。モットーは「自他共楽」と生涯現役の株式トレード。著書の『 生涯現役の株式トレード技術』は、2006年2月出版以来、続々と感動の声が殺到。 ブルベア大賞2006 大賞を受賞。

「生涯現役のトレード日記」

半値戻しを達成した後が重要

06月29日
昨日の米国株式相場は大きく反落した(DJIA -491.27 @30.946.99, NASDAQ -343.01 @11,181.54, S&P500 -78.56 @3,821.55)。ドル円為替レートは136円台前半の前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄の方がやや多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が787に対して、下落銘柄数は987となった。騰落レシオは109.67%。東証プライムの売買代金は3兆8714億円。

TOPIX -14 @1,894
日経平均 -245円 @26,805円

米調査会社カンファレンス・ボードが発表した6月の米消費者信頼感指数は前月から市場予想以上に低下した(5月103.7⇒6月98.7)。また、4月の全米住宅価格指数は前月比1.6%上昇し、インフレ懸念がまだ根強く意識される。これらに反応して、米国株は大きく下げた。上海総合指数もハンセン指数も下げた。この流れを受けて、本日の日本株全般は景気敏感株を中心に下げる銘柄が多かった。日経平均の下げ幅は一時300円を超えた。配当権利落ち分は約32円。

日経平均の日足チャートを見ると、25日・60日移動平均線の下にまた沈んだ。只、十字線となり強弱が拮抗している。3月25日高値から横に水平に線を引き、5月12日安値から横に水平に線を引いたとき、両者に挟まれた部分で株価はレンジ相場となっている。今は下限から反発して半値戻しを達成した後、戻り売りに少し売り崩された形となっている。短期的なモメンタムは上向きだが、さて、どう動くか。

33業種中23業種が下げた。下落率トップ5は、ゴム製品(1位)、鉱業(2位)、海運(3位)、ガラス・土石(4位)、輸送用機器(5位)となった。
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半値戻しを達成したが、これからが正念場

06月29日
昨日の米国株式相場は小幅安となった(DJIA -62.42 @31,438.26, NASDAQ -83.07 @11,524.55, S&P500 -11.63 @3,900.11)。ドル円為替レートは135円台前半の前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,498に対して、下落銘柄数は292となった。騰落レシオは108.33%。東証プライムの売買代金は2兆8093億円。

TOPIX +20 @1,907
日経平均 +178円 @27,049円

米国株式相場は小幅安となったが、円安・ドル高が進み自動車株が買われ、さらに不動産や鉄道などの内需関連株も買われた。また、資源高を反映して鉱業株が買われ、鉄鋼株も上げた。また、本日は6月末決算企業の権利付き売買の最終日だったため、配当狙いの買いも入ったはずである。

米長期金利の上昇は一服して来た。しかし、円安・ドル高基調は継続している。主な原因は1985年のプラザ合意以降、日本の経済構造が大きく変化したために貿易赤字(国内製造業の空洞化により輸出が大きく減少し、エネルギーなど輸入が大きく増加)が増加し続けていることである。ただでさえ高かった原油価格は、ウクライナ危機によりさらに高くなり、日本の輸入額は急増している(東日本大震災をきっかけに日本中の原発を停止しているため、特に巨額の原油・LNG等を輸入するしかない)。その結果、今年5月の貿易赤字は2兆3800億円超となり、1979年以降で2番目に大きな貿易赤字となった。このペースが1年続けば、過去の遺産である巨額の累積海外直接投資から来る配当や利息などの純受取額である第1次所得収支が吹き飛び、経常収支も赤字転落し、新興国のように経常収支赤字が常態化する悪夢さえ排除できない。そうなれば、円安・ドル高を止めるのはますます困難になる。ただ救いがないわけではない。円安になればなるほど、海外から見ると日本の物価は非常に安くなるので、インバウンドの旅行者が大挙して日本にやってくる。その際、円買い・自国通貨売りをするので、円安にブレーキがかかる。

実需の売り買いは外国為替の全出来高の約1割しかないが、輸出業者はドルを売り切り、買い戻すことはなく、反対に輸入業者はドルを買い切り、売り戻すことはない。その結果、実需はドル円為替相場の中長期的なトレンド作る。この貿易赤字による円安・ドル高の基調に便乗して投機筋が日米金利差を材料に円売り・ドル買いを仕掛けている。ただ、投機筋は短期間で利益する必要があるために円売り・ドル買いのポジションを持っても短期間で円買い・ドル売りの反対売買をするため、中長期のトレンド形成にはニュートラルである。また、キャリー・トレード(低金利通貨を借りてそれを売って高金利通貨を買い、その高金利通貨で利息を稼ぐ取引)の影響もあるが、リーマン・ショックの時のように、何かのきっかけてキャリートレードの巻き戻しが急激に起り、猛烈な円高・ドル売りとなる可能性は低くない。円安・ドル高になればなるほどその可能性が高くなるので要注意である。巷では、国際金融・国際経済学の知識に乏しい一部政治家や知識人の間で円安・ドル高を食い止めるために日銀は金利を上げるべきだとの安易な解決法をすべきだと論調があるが、それは単なる対処療法で一時的には効果があるが(景気を必ず悪化させるので国益を損なう)、中長期的にはその効果は長続きしない。根本的な解決法は、日本の製造業を日本に呼び戻すこと以外にない。これはグローバル化の流れに逆らうことを意味する。

日経平均の日足チャートを見ると、25日及び60日移動平均線の上に再浮上してきた。6月9日高値と6月20日安値の値幅の半値戻しを達成した。これからが正念場である。強い戻りなら直近高値辺りまで戻るが、それほど強くない場合は半値戻し、精々2/3戻しで力尽きる。結果的にどうなるかは事前には誰にも分からない。魔法の占い師でない限り、未来は正確には読めない。だからチャート・リーディングのスキルだけでは不十分で、チャートリーディングの誤差を建玉操作で補い続ける必要がある。しかし、こんなことを言っているのは私だけかもしれない。

33業種中32業種が下げた。上昇率トップ5は、鉱業(1位)、不動産(2位)、石油・石炭(3位)、電機・ガス(4位)、保険(5位)となった。
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も少しで半値戻しだが・・・

06月27日
先週末の米国株式相場は大幅反発した(DJIA +823.32 @31.500.68, NASDAQ +375.43 @11,607.62, S&P500 +116.01 @3,911.74)。ドル円為替レートは134円台後半での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,297に対して、下落銘柄数は462となった。騰落レシオは96.54%。東証プライムの売買代金は2兆6990億円。

TOPIX +21 @1,887
日経平均 +379円 @26,871円

国際商品価格の上昇が一服して来たため、米連邦準備制度理事会(FRB)による過度な金融引き締めに対する警戒感がやや緩んだ。米国株の主要3株価指数の大幅反発に加え、上海総合も香港ハンセン指数も堅調な動きとなり、日本株も買い優勢となった。米フィラデルフィア半導体株指数(SOX)が大幅に上昇した。東京市場でも半導体株をはじめとする値がさハイテク株中心に買いが集まり、日経平均の上げ幅は一時400円を超えた。

日経平均の日足チャートを見ると、窓を空けて上昇して寄り付いた後さらに上げて、上下に短いひげを引いた陽線で終えた。もう1日戻せば、6月9日の戻り高値@28,389円と6月20日の安値@25,520円の半値戻し(26,955円)を達成できる。ただ、やや下向きで収斂して来た25日移動平均線と60日移動平均線の下に沈んだままである。定石として、反発力が十分強くないと、半値戻しくらいで力尽きで再び反落することが多い。したがって、まだ楽観視はできない。

33業種中28業種が上げた。上昇率トップ5は、海運(1位)、鉱業(2位)、機械(3位)、電機・ガス(4位)、パルプ・紙(5位)となった。
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10日移動平均線を回復:暫くは戻りを試すか

06月24日
昨日の米国株式相場は反発した(DJIA -194.23 @30,677.36, NASDAQ -179.11 @11,232.19, S&P500 +35.84 @3,795.73)。ドル円為替レートは134円台後半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は上げた。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,336に対して、下落銘柄数は446となった。騰落レシオは97.61%。東証プライムの売買代金は2兆9584億円。

TOPIX +15 @1,867
日経平均 +321円 @26,492円

米国株式相場は反発した。特にハイテク成長株が多いナスダックは1.6%上昇した。これを受けて、本日の日本株全般も上げたが、特に半導体株や成長株が上げた。東京エレクトロン、ソフトバンクグループ、エムスリーの3銘柄だけで日経平均を100円超押し上げた。ただ、米国の金融引き締め政策に対する警戒感は強く、外為相場では円高方向への揺り戻しもあり、自動車株などの景気敏感株は売られた。上海総合指数も米株価指数先物も堅調だったことが日本株を支えた。

現在、世界の株価が大きく調整している最大の原因は米国の金融引き締め政策である。しかし、金融引き締め政策はその性質上そう長くは続かない。今はインフレ退治を最優先に掲げて利上げに加えて量的引き締め(QT)も本格化しつつあるが、その代償としてある程度の景気後退は避けられない。金利先物はその見通しを反映して価格が形成されている。政策金利は現在1.5~1.75%であるが、2023年前半には3.5~3.75%まで高まることが織り込まれている。しかし、2023年後半になると3.25~3.5%へ低下すると予想していることになる。

この金利先物価格に織り込まれている金利見通しが正しければ、日本株も目先ある程度戻ったとしても直近高値を更新することはなく、ある程度戻った後また調整し、2023年夏ごろまで徐々に戻り高値を切り下げていくというシナリオが描ける。その結果、何が明確になってくるかというと、既に下向きになっている260日移動平均線の傾きが更に下向きになるということである。それが何を意味するかと言うと、反発しても直近の高値を超えられず戻り高値を更新できずにまた失速することを繰り返す相場が続きそうということである。ただし、これはあくまでも経験則であり、必ずそうなるわけではない。それでも経験則を無視して行動すると痛い目に遭うことが多い。

日経平均の日足チャートを見ると、6月10日以来初めて10日移動平均線の上に浮上してきた。まだ同移動平均線は下向きなので信頼性は微妙だが、これで当面の直近底値を確認したことになる。昨年9月14日を起点とした下降チャネルの下限まで下げずに下げ止まった。6月9日からの下げ幅の半値くらいは戻すか?

33業種中23業種が上げた。上昇率トップ5は、海運(1位)、化学(2位)、サービス(3位)、ガラス・土石(4位)、電気機器(5位)となった。
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小さな2点底を形成しながら10日移動平均線を上抜けするか

06月23日
米連邦準備制度理事会(FRB)のパウエル議長は米議会証言で、インフレ抑制のために積極的な金融引き締めを行うとの姿勢を示した。金融引き締めのやり過ぎによる景気のオーバーキルを懸念し、昨日の米国株式相場は小幅安となった(DJIA -47.12 @30,483.12, NASDAQ -16.22 @11,053.08, S&P500 -4.90 @3,759.89)。ドル円為替レートは135円台半ばの前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄の方が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数は1,100に対して、下落銘柄数は668となった。騰落レシオは97.11%。東証プライムの売買代金は2兆6528億円。

TOPIX -1 @1,852
日経平均 +22円 @26,171円

米国株式相場は小幅安となったが、日本株相場は主力値がさ株が買われ、株価指数を下支えした。小売り、鉄道、不動産など内需株関連も買われて日経平均の上げ幅は一時200円を超えたが、根強い世界経済の減速懸念により、機械、海運、自動車、非鉄など景気敏感株を中心に売られ、日経平均は一時マイナス100円超まで下げた。

日経平均の日足チャートを見ると、昨日の長陰線に対して本日は上下に長いひげを引いた短陽線となったものの、終値では昨日の長陰線の実体部分にほんの少しだけ入った「当て首線」となった。まだ下向きの10日移動平均線の下に沈んだままであり、予想PERが12倍台という数値から底値圏にあるのはほぼ確実だが、短期的に下げ止まったかどうかは判定できない。急激に下げた続けた場合、小さな2点底或いはW底を形成した後、或いは形成しながら10日移動平均線を上抜けし、そこから本格的に戻りを試すことが定石であるが、今回はどう展開するか?

33業種中19業種が上げた。上昇率トップ5は、空運(1位)、食料品(2位)、保険(3位)、小売り(4位)、陸運(5位)となった。
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「被せ線」で頭を抑えられた

06月22日
昨日の米国株式相場は大幅反発した(DJIA +641.47 @30,530.25, NASDAQ +270.95 @11,069.30, S&P500 +89.95 @3,764.79)。ドル円為替レートは136円台前半の前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄数が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が670に対して、下落銘柄数は1,099となった。騰落レシオは91.69%。東証プライムの売買代金は2兆5773億円。

TOPIX -4 @1,853
日経平均 -97円 @26,150円

米国株式相場は大きく反発したが、日本市場の立会時間中に米株価指数先物が下げていた。朝方は前日の米国株の大幅反発と円安進行を背景に日経平均は200円超続伸して始まったが、戻り売りに押し切られて終値では小幅安となった。資源株や半導体関連銘柄を中心に売られた。米国の金融引き締めとその結果起こるであろう景気減速に対する懸念は根強く、上値追いには慎重な姿勢が続いた。日本時間の今夜、米連邦準備制度理事会(FRB)のパウエル議長が米議会で証言する予定となっている。マーケットはその発言内容から今後の金融政策がどうなるのかを読み取ろうとしている。

日経平均の日足チャートを見ると、昨日の陽線に対して本日は陰線で被せるように小幅安となった。「被せ線」で上に行こうという動きを止めようという形である。依然として弱気ムードが支配的である。

33業種中21業種が下げた。下落率トップ5は、鉱業(1位)、海運(2位)、卸売り(3位)、石油・石炭(4位)、パルプ・紙(5位)となった。
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「包みの上抜け」で自律反発

06月21日
昨日の米国株式相場は休場だった。ドル円為替レートは135円台前半での動きだった。本日の日本株全般は反発した。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,719に対して、下落銘柄数は92となった。騰落レシオは95.57%。東証プライムの売買代金は2兆6190億円。

TOPIX +37 @1,856
日経平均 +475円 @26,246円

米国株式市場は休場だったが、英国やドイツなど欧州株式市場が反発した。また、米株価指数先物が日本の立会時間で反発していたこともあり、日経平均には自律反発狙いの買いが多く入り、上げ幅は一時600円を超えた。主要国が軒並み金融引き締めに入ったため世界経済が失速すると恐れるあまり、昨日まで日本株全般は大きく下げていた。しかし、値段が十分下がれば期待リターンが高まるため、リスクを承知の上で買う人は必ず増加する。今日はその初動であった。ただ、今後、業績下方修正の企業が増加してくると予想されるため、高値追いで買い上がろうとする力は以前よりも弱くなっていくと見ている。

日銀は長期金利の上昇を抑え込む姿勢を鮮明にしており、日米の金利差化拡大からキャリー・トレード(金利の低い通貨を借りて、それを売り、金利の高い通貨を買い、その通貨で運用する取引)をはじめとするドル買い・円売りが増えるのも当然である。しかし、これも限度があり、無限にドル買い・円売りが続くわけではない。早晩、何かのきっかけで巻き戻しが起こるはずだ。

日経平均の日足チャートを見ると、昨日形成された「包み線」を上抜けする「包みの上抜け」となった。大きな悪材料が出て来なければ、暫くは自律反発狙いの買いが優勢となり戻りを試すか?

7月22日には第26回参議院議員選挙が公示され、7月10日が投票日となる。現在、自民・公明の両党で過半数を維持すると予想されているため、選挙対策で岸田政権から株価を押し上げるような政策が出てくるとは期待できない。

33業種中すべてが上昇した。上昇率トップ5は、鉱業(1位)、空運(2位)、不動産(3位)、保険(4位)、石油・石炭(5位)となった。
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〜売買の実践的やり方12〜 儲け続ける株式投資・トレードに不可欠なものは「知識X体験・経験X技能=技術」

06月21日
実学の株式投資技術の必要性(18)
〜売買の実践的やり方12〜

儲け続ける株式投資・トレードに不可欠なものは「知識X体験・経験X技能=技術」

2022年5月10日


未来は誰にも正確には分からない。それでも株式投資・トレードにより上げ相場は勿論、下げ相場でも、通年で毎年儲け続けることは現実的に十分可能である。では、そのためには何が必要であろうか。ほとんどの人は株式投資や株式市場、銘柄に関する十分な知識と答えるだろう。株式投資・トレードに必須の知識は2種類ある。一つは、株価はどのような原理・理論で決まり、理論的になぜ変動するのかについての演繹的知識である(ファンダメンタルズ分析)。もう一つは、理論は理論として、現実の株価はどのように変動するかを実証的に研究し、そこから何らかの経験則を独自に読み取った帰納的知識(テクニカル分析)であり、ほとんどの市販の書籍には書いてない独自の「定石」をたくさん熟知していることである。しかし、確かに知識は必要条件ではあるが、必要十分条件ではない。現実の株式相場は書物から得た知識だけで儲かるほど甘くはない。株式投資・トレードの実戦では「技能」の要素が強く、「知識」が豊富なだけでは実際には「心」が耐え切れず、十分に大きなポジションを十分長く維持できないのである。実戦においては知識とは所詮その程度のものである。では、何が足りないか。それは実戦の修羅場を何百回とくぐり抜けることにより鍛え上げた「技能」である。知識を行動に変換する時には必ず「技能」が必要となるが、技能は暗黙知の部分が多く、顕在知である書物からは学べない。自分自身の体験・経験を通してのみ修得できる。まず、儲けるために必要な体系的な「知識」を身に付けて、さらに実戦で「体験・経験」を積み重ねながら「技能」を絶えず磨き続けて初めて「知識X体験・経験X技能=技術」に昇華させることができる。ただ、これは「言うは易く行うは難し」である。どんな相場でも通年で儲け続けるためには技術を具体的な行動に落とし込む必要がある。「安い時に買って高い時に売れば儲かる」ということは誰でも知っている。確かにその通りだが、こんな漠然とした知識では相場の実戦ではほとんど役に立たない。実戦では「相場の見方」と「相場のやり方」についての具体的なルールの細目がないと動けない。そのような具体的な細目の体系を「売買ルール」と呼ぶ。この体系的な売買ルールに従い、常に相場の背景にあるファンダメンタルズの変化を理解しながら、株価チャートの変化を読み、その株価の動きに理論的にも定石的にも納得し、適切な売買ポイントで仕掛け・手仕舞いを行い、さらには増玉・減玉、或いは反対玉を建てながら相場の見方の結果的な誤りや誤差を補正し続けるのである。売買ルールは過去20年くらいの様々な相場でバックテストを行いその有効性と限界を自ら手間暇をかけて検証することが絶対に必要である。この手間を省くと、たとえ師匠から売買ルールの体系例を学んだとしても、その売買ルールの有効性を心底信頼できない。その結果、売場ルール通りの投資・トレードを執行できず、その時々の感情に振り回されて右往左往する素人投資家・トレーダーと同じ結果となってしまうからである。
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〜売買の実践的やり方11〜 トレーディングのためのファンダメンタルズ分析

06月21日
実学の株式投資技術の必要性(17)
〜売買の実践的やり方11〜
トレーディングのためのファンダメンタルズ分析
予想PERの真の意味を理解しよう
2021年10月28日


長期投資は勿論、半年から1年以内に一旦利益を確定するトレーディングのためにも株価のファンダメンタルズ分析は重要である。株価は理論的に必ず「株価P=予想EPS✖予想PER」で決まる。したがって、予想EPSの変化の方向が株価の変化の方向を決定するため、業績見通しが良くなっていく企業の株価は上昇トレンドを描き、反対に業績見通しが悪化していく企業の株価は下落トレンドを描くのである。これをトレーディングで実践するには、予想EPSを四半期ごとに観測し続け、時の経過と共に理論株価を修正し続ける。しかし、どの程度上げるのか下げるのかは予想EPSの変化だけでは決まらない。株価は予想PERの変化の影響も受けるからである。予想PERが大きく変動する原因は多くの場合、事業環境の大きな変化である。事業環境がその企業にとって良い方向へ動いている場合、予想PERは拡大して株価を押し上げる力が働く。反対に事業環境が悪化している場合、予想PERは縮小して株価を押し下げる力が働く。巷に溢れている株本では、「予想PER=株価P÷予想EPS」で株価の割安度を表し、「PBR=1」のような明確な基準がないと説明してあるが、これでは理解が浅すぎる。予想PERの本当の意味は先行きに対する「楽観度」・「悲観度」であり、この数値は投資家の期待収益率R(=株主資本コスト)と予想EPSの期待成長率Gの差(R-G)の逆数で決まる。但し、予想PERはその国の(その企業の)その時代の期待経済成長率を反映して変動する。例えば、投資家の期待収益率が8%、期待成長率が6%とすると予想PERは50倍となる。1989年のバブルの頃、日本株の予想PERは50~60倍が普通でありこの数値が「基準値」だった。2021年9〜10月の日経平均の予想PER基準値は予想PER=1/(0.08-0.02)=16.7倍である。バブル経済当時の日経平均ベースの予想EPSのピークは700円弱だったが、1989年12月29日には日経平均は終値で38,915円となった。この時の予想PERは約55倍で、それほどに未来に対して期待が大きく楽観的だった。それに対して2021年9月14日時点の日経平均の予想EPSは2,169円とバブル経済時の3倍もあるのに、株価は30,670円(終値)であった。目先の業績見通しの良し悪しだけなら、2021年9月の方がはるかに良いが、株価を決定するもう一つの要素である予想PERが楽観的どころか悲観的過ぎてバブル経済時の3分の1以下(12~14倍)まで低下している。これが当時と比べると強烈に株価を押し下げる力として働いているから業績見通しが過去最高でも株価が期待したほど上がらない理由である。チャート分析から「帰納的」に導き出した「定石」を最大限活用しながらも、このように、「演繹的」に「原理原則」から理論株価を算出し、その変化で実際の株価の変化の裏付けを取り続ける。これが筆者の実践している「理に適った株式トレーディング」の基本となっている。

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売買の実践的やり方10

06月21日
実学の株式投資技術の必要性(16)
〜売買の実践的やり方10〜
2021年4月21日

株価分析の方法は大別すると2種類ある。一つはファンドマネージャーや証券アナリストなどが好むファンダメンタルズ分析である。企業の財務諸表分析を中心に業況状況も加味して分析してPER、PBR、ROEなどの指標も使い、株式の本質的価値と市場価格のギャップを計測することにより割安・割高を判断しようとする手法である。もう一つの方法は、トレーダーや個人投資家が好むテクニカル分析(チャート分析)である。チャート分析は株価の過去から現在までの変動パターンを分析・類型したある種の「定石」に基づき、これから少し先の株価の方向性を予測しようという手法である。どちらにも一長一短があるが、個人投資家・トレーダーが実践すべき方法は両者を3対7くらいの割合でブレンドした手法であると考える。株価は動くときには数カ月で5割以上下げたり上げたりすることも珍しくないため、ファンダメンタルズ分析だけで考えていては判断が遅すぎる。しかし、株価は何の理論的根拠もなく下げ続けないし、反対に上げ続けることもない。株価の上昇トレンド或いは下降トレンドの裏には必ずその理由があるのだが、これはチャート分析だけでは決して分からない。チャート分析の「定石」は有効だが結果的に「だまし」となる場合も少なくない。ではどうすればチャート分析の精度をより高くできるだろうか。そもそも株価は将来の業績を先取りして動くものであり、マーケットが現時点で予想している将来の収益力、つまり「業績見通し」の「変化」が株価を動かすのであり、過去から現在までの既に確定してしまった過去の「事実」が株価を動かすのではない。では、株価はどのように決まるのか。それはとても単純な式で決まる。株価P=予想EPS x 予想PERである。この式はとても単純だが、とても強力な武器である。PERを一定と仮定すると、株価を動かすのは予想EPSの変化だけであるという極めて単純な「根本原理」を教えてくれるからだ。日々の細かい上げ下げは需給の揺れやその他多くの雑音により起こるため予測不能である。しかし、業績見通し(予想EPS)が四半期ごとに改善しているならばその銘柄の株価はほぼ確実に上昇トレンドを描くはずである。反対に、業績見通し(予想EPS)が四半期ごと悪化してきているならその銘柄の株価はほぼ確実に下降トレンドを描くはずである。これが株価の最重要理論である。この理論に裏付けされた、目には見えないがそこにある黒子のようなトレンドを意識して、さらに25日移動平均線の傾きを根拠として「売り戦略」にするのか「買い戦略」にするのかを決めるとチャートの「だまし」に振り回されなくなる。これが「理に適ったチャート・リーディング」である。「売り戦略」か「買い戦略」かの選択さえ間違わなければ最終的には必ず勝てる。ただ、戦略が同じであっても人によって利益の大小の差は生じるが、それは仕掛けと手仕舞いのやり方である建て切りの仕方、つまり「建玉法」が異なるからである。
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売買の実践的やり方9

06月21日
実学の株式投資技術の必要性(15)
〜売買の実践的やり方9〜
2020年10月28日


株価は上げたり下げたりする。そしてしばらく上げ続けたり、下げ続けたりする。では、株価が上がる時、なぜ株価は上がるのだろうかと考えると、その株を買いたいという需要が売りたいという供給を上回るからである。反対に、株が下がる時、なぜ株価は下がるのだろうかと考えると、その株を売りたいという供給が買いたいという需要を上回るからである。しかし、いつまでも上げ続けないし、倒産する企業を除きいつまでも下げ続けない。株価がしばらく上げ続けると必ずどこかで上げ止まり、それ以上は上げ渋る。反対に、株価がしばらく下げ続けると必ずどこかで下げ止まり、それ以下では下げ渋る。では、なぜ株価は或るところまで上げると上げ止まり、反対に或るところまで下げると下げ止まるのだろうか。それは株価には理論値があり、その理論値が錨のような働きをするからである。少しの仮定を置いてざっくりと表現すると、理論値は遠い未来まで考えた予想一株利益EPSの現在価値の合計と見なすことができる。例えば、ある銘柄の今期予想一株利益EPSが47円、株主資本コスト(=投資家の要求利回り)が8%として、これくらいのEPSがずっと遠い未来まで続くと仮定する。すると、この銘柄のざっくりとした理論株価は588円(=47/0.08)となる。何らかの大きなショックにより株式相場全体が急落して、この銘柄も急落して株価が例えば370円くらいまで下げて来たとしよう。理論株価と比較して37%安である。これだけの安全マージン(理論株価と実際の株価との乖離率)があると、下げ止まりの兆候(下向きの10日移動平均線の上に株価が浮上)が出たら買うのが定石である。やがて大きなショックの悪影響を相場全体がほぼすべて織り込み、ほとんどの銘柄は下げ止まり、徐々に反発し始める。底値圏で数カ月くらい上下動を繰り返しながら上げて行き、理論値辺りまで戻ろうとする。理論株価に近づくに連れて上昇ペースが鈍り、チャートには売り線である「波高い線」などが出現し、やがて株価は頭打ちとなる。まだ強い業績回復が期待できないような環境では、理論値辺りまで回復するのが精いっぱいであるため反落し始めたら(=25日移動平均線を割り込む)、一旦手仕舞いするのが定石であり賢明である。しかし、多くの個人投資家はここで売らない。行動経済学が説く「現状維持バイアス」というものが働いており、まだ上がると思うからである。現状維持バイアスとは、現在の環境を変えると得をする(わずか数カ月で30%近い利幅が確保できる)と頭では分かっているのに、変化する(売る)ことに不安や違和感を持ち、現状維持(買いポジション継続)をそのまま選んでしまうというバイアスである。やがて10日移動平均線は明確に下向きに変わり、株価はその下に沈み込み徐々に下値を切り下げて行く。それでもほとんどの個人投資家は売らずに持ち続ける。運よく下げが浅く終わればその後数カ月から半年くらい待てばまた戻るかもしれない。しかし、このように運任せのやり方では再現性が低く、「技術」とは言えない
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売買の実践的やり方8

06月21日
実学の株式投資技術の必要性(14)
〜売買の実践的やり方8〜
2020年5月19日

株価チャートをじっくりと観察していると、いくつかの特徴的なパターンが見えてくる。底値圏からの上昇初期のパターンや、反対に高値圏からの反落初期のパターンである。或いは、上昇途中のパターンや下落途中のパターンである。これらのパターンを「相場の定石」として心に銘記しておき、だからどういう動きになったらどう建玉すべきなのかについて、すぐに行動に移せるようにしておく必要がある。これは「技術」であり、日々チャートと対話しながら訓練を積み重ねて高めるしかない。どんなに市販の本をたくさん読んでも文字で伝えられる「顕在知」は高めることはできても、経験によってのみ修得できる「暗黙知」である技術を高めることはできない。例えば、柱に鉋をかける作業を例に挙げよう。大工さんはいとも簡単に綺麗に鉋かけをする。仕上がりはすべすべである。だが、我々素人がそれを実際にやってみると仕上がりはごつごつでそれは酷いものである。ここに技能の要素も含む技術の難しさがある。暗黙知である技術は実際に自分で経験を積み重ねないと高めることはできないのである。頭の良い秀才タイプの人は本をたくさん読めば相場で儲かるようになると錯覚している節があるが、暗黙知の修得には読書よりもむしろ地道で「退屈な訓練」と「発見」の積み重ねがより重要であり、自分自身の勝ちパターンを身に付けることこそが相場技術の核である。しかし、ほとんどの人がそれに気が付かない。ここに大多数の個人投資家・トレーダーが通年で儲け続けることが難しい最大の理由がある。さて、相場にはいくつかの重要な定石があるが、一番重要な定石は高値圏からの反落相場初期のパターンである。これが分かっているだけでも、売り逃してせっかくの含み益を棒に振ったり、或いは最悪のタイミングで買うという大失策を防止できる。株価が3か月から6ヵ月以上に渡って上昇を続けると2点以上の安値を直線で結んだ上昇トレンドラインが引ける。このライン上で株価が上下している限りは買い玉を維持すべきである。しかし、やがてこの上昇トレンドラインを下抜けするか、株価が高値を更新できない状態が長引き、株価が頭打ちになってくる。これが高値圏から反落するときの兆候である。株価の反落がさらに続くと、まず10日移動平均線を、次に25日移動平均線を下抜けする。こうなると、買い玉は一旦すべて手仕舞いすべきタイミングであり、さらに推し進めて空売りすることも検討すべき局面である。この時、なぜ株価が下げているのか、その背景も理解しておくと迷いが少なくなる。空売りするのは怖いという人も少なくないだろう。しかし、株価の動きはたった2つしかない。自分の予想通りに動くか、その反対に動くかのどちらかしかない。自分の予想通りに動き、それに合わせて建玉していればすんなりと儲かる。しかし、自分の予想と反対に動いたとしても、あらかじめその逆行に備えて「逆指値」(上げたら買う、下げたら売る注文方法)で反対玉を建てるか、或いはロスカットする注文の予約をしておけば良いだけの話である。
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売買の実践的やり方7

06月21日
実学の株式投資技術の必要性(13)
〜売買の実践的やり方7〜
2019年11月20日

物事が上手くできるかどうかにはその成果を左右する極めて重要な数個の要因と、ほとんど気にしなくても構わない多くの要因がある。前者を”Vital Few X”と言い、後者を”Trivial Many”と言う。では、株式投資・トレードの成果を左右するほど重要な”Vital Few X”とは何だろうか。ほとんどの個人投資家はそんなことを考えたこともないだろう。彼ら・彼女らが常に考えているのは「どの銘柄を買うべきか」ということだけである。それが負ける最大の理由なのだが、勉強不足のためにそれに気付かないのが実情である。”Vital Few X”の第1は、「買い」と「売り」を間違えないことである。何だ、そんな単純なことかと思われるかもしれないが、真理とは案外単純である。例えば、「生きることの本質とは何か」という問いに対して、あなたならどう答えるだろうか。勿論、唯一絶対的な正解などないが、私はこう答える。「生きるとは他の命を殺すこと。自分が生きるとは無数の他の命を奪って生きているという事実が背後にある。だから自分は他の命の犠牲の上に生かされており、感謝の念を忘れてはならない」と。どうだろうか。真理とはこんなふうに単純である。さて、本筋に戻ろう。なぜほとんどの個人投資家は「買い」と「売り」を間違えるのだろうか。それには2つの理由がある。一つは巷に氾濫している株本や株雑誌により、「株とは買うものだ」というふうに洗脳されているからである。もう一つはチャートが読めないからである。解決策は、洗脳から解放されることと、チャートが読めるように真剣に勉強することである。 ”Vital Few X”の第2は、チャート・リーディングを練習して仕掛けや手仕舞いのポイントが「頭で理解」できるようになったら、決して金縛りに遭わず実行すべきタイミングで「仕掛ける」、「手仕舞いする」ことができるように「心の鍛錬」をすることである。ほとんどの個人投資家は株式相場が暴落すると、下げ止まってから横ばいが続いていることがチャート上は明らかでも、「まだ下がるのではないか」と恐怖に慄いて買えない。しかし、このような時に買うのが下値余地は非常に小さくなっているため一番安全だし、大きく下げたため反発余地が大きく、一番儲かるのである。なぜこんな単純なことができないのだろうか。実は単純な理由からである。頭で理解しているだけで、心と技術を鍛えていないため、頭では理解していることを実行できないのである。株式投資・トレードは頭だけでできるものと勘違いしている。解決策は、心と技術を鍛えることである。”Vital Few X”の第3は、儲かりそうならどんな銘柄にも手を出すのではなく、或いは儲かりそうならどんな手法でもやろうとするのではなく、自分の時間とエネルギーと意識を得意な銘柄だけに限定して集中力を高め、自分の得意な手法に限定して株式投資・トレードを実践することである。

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売買の実践的やり方6

06月21日
実学の株式投資技術の必要性(12)
〜売買の実践的やり方6〜
2019年6月14日
儲け続ける株式投資・トレードには自己を律するための「売買ルール」を構築する必要がある。なぜなら感情の赴くままに売買すると頻繁に判断を誤るからである。十分安い時にまだ下がるかもしれないという「恐怖」で買えず、反対に、十分高い時にまだ上がるかもしれないという「欲」のために売れない。売買ルールはその通りに売買した場合、期待値が十分プラスでなければ意味がない。将来のことは正確には誰にも分らないが、その売買ルールを過去の株価の動きに当てはめてバックテストしてみることはできる。例えば、過去10年間バックテストしてみる。過去10年間で上手く稼げない売買ルールがこれからの未来で稼げるとは思えない。だからと言って、過去10年間稼ぐことができた売買ルールが将来もずっと何の微調整もなく有効であると考えるのはナイーブすぎる。株式相場は生き物であり、突然、その動き方を大きく変えることは珍しくない。売買ルールの微調整を最小限に抑えるためには、売買ルールをできる限り理に適ったものにする必要がある。株価は一旦動き出すと慣性力のためその方向に動き続けることが多い。したがって、例えば、25日移動平均線が下向きで、株価が下向きの10日移動平均線の下に沈み込んだら、もはや「買い」狙いではなく「空売り」狙いとする。このルールを守るだけでも大きな失敗のほとんどを予防できるし、大多数の投資家にとって「脅威」である下げ相場を「機会」に変えることができる。正に、技術があればピンチをチャンスに転換できるのである。しかし、どんなに優れた売買ルールを作ったとしても、それを守らなければ意味がない。昂る感情に押し切られて自ら作った売買ルールを破るかもしれない。或いは、他のことで忙殺されていたため、ポジションを放置したままにするなど、不注意や怠慢で結果的に売買ルールを破るかもしれない。株価は動き出すと東証1部の大型・中型株でもわずか1か月で20〜30%動くことは珍しくない。高値で保ち合っていた株価が保ち合い圏を下に突き抜けて下げ始めると、下落速度が速くなることが多い。大丈夫だろうと持ち株(買い玉)を何もせずに放置しておくと、短期間で思わぬ含み損を抱えることになる。これを防ぐにはどうしたらよいだろうか。実は簡単である。但し、1日5分〜10分くらいの時間は絶対に確保しておく必要がある。突然逆行したときに備えて、常に逆指値で手仕舞い注文(スイングトレード)かつなぎ(ポジショントレード)のための注文を置き続けることで防げる。ただ、本業がとても忙しい日々が続くと、この1日5〜10分の時間を株式投資・トレードのために確保するのが億劫になるかもしれない。それでも、これをやらないと後で大きく後悔することがある。特に株式投資・トレードでカリカリ稼がなくても他の安定収入が十分にある人ほど短期の動きはそれほど気にならない。或る意味で株価の動きに鈍感なのである。その結果、大きな含み損を抱えることになる。
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売買の実践的やり方5

06月21日
実学の株式投資技術の必要性(11)
〜売買の実践的やり方5〜
2018年12月4日

2000年代の前半、大林組のトレードを私のブログでほぼリアルタイムで実況中継したことがある。急落する大林組を逆張り建玉で仕込みながら買い下がり、最後のダメ押しの下げも買い、その後の急反発で短期間に大きな利益を上げたトレードだった。他人のトレードを見るのは「見世物」として割り切ってみるのは良いと思うが、上手なトレーダーのトレードをリアルタイムで見たからといって、それだけでは決してトレードが上手くなることはない。タイガーウッズがゴルフのプレーをするのをリアルタイムで見たからといって、自分のゴルフが上達するかどうか、イチローの野球のプレーをリアルタイムで見たからといって、自分の野球が上手くなるかどうかを考えれば答えは自ずと分かるだろう。それでは、何が足りないのだろうか。上手なトレーダーがなぜ、そのとき、どのような判断で、その行為を決断し、なぜそれが迷わず実行できたのか、このようなことがわからないと単なるスポーツ観戦と同じである。武道が良い例だが、どんなことでも、技能の上達には傍目には決して見えないが極めて重要な或ることが求められる。優れたトレーダーは原理原則を理解し、基本動作と定石を「型」として嫌というほど繰り繰り返し反復練習している。この基本動作の反復練習のお陰で、瞬時に条件反射的に判断、決断、行動ができる。継続的な地味な努力を惜しむ大多数の個人投資家にはハードルが高いだろう。それに加えて、百戦錬磨の実戦経験を通して、訓練していない人にはない強靭な精神力を持っている。大暴落の時こそ大きなチャンスと見て大歓迎する。大波でも中波でも小波でも変化はチャンスである。トレードでは必要以上に詳細な業界知識や早耳情報は殆ど重要ではないか、むしろ邪魔でさえある。期待値が十分にプラスの自分の「売買ルール」に従って、株価の動きにどう反応して建玉操作するかのみである。トレードで一番重要なものは「相場技術」である。最低限の相場知識は勿論必要だが、知識がある水準を超えたら、それ以上知識を増やしてもトレードの成果をもうそれ以上高めることはできなくなる。経済学で言う「収穫逓減」の法則である。トレーダーがエネルギーを注ぐべき方向性は、緻密な知識や耳寄り情報ではなく、相場の波に上手に乗る「相場技術」である。その「相場技術」の核となるのが「売買ルール」であり、「売買ルール」には以下の要素が不可欠である。(1)その見方、やり方は理に適っているか、(2)安い時に買い、高い時に売る、或いは、高い時に売り、安い時に買い戻すやり方になっているか、(3)仕掛け、手仕舞いのポイントが明確になっているか、(4)すべきことと、してはならないことが明確になっているか、(5)その見方、やり方の期待値は十分にプラスで高いか、(6)再現性は十分高いか、(7)どの地域(東証1部貸借銘柄、大型株、中型株、小型株、マザーズなど)で戦うのか、 (8) どのように戦うのか(建玉法)。
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売買の実践的やり方4

06月21日
実学の株式投資技術の必要性(10)
〜売買の実践的やり方4〜
2018年11月7日


結果には必ずその過程と原因がある。株式投資・トレードでは大多数の人が損をする。理由は株価がかなり高くなったときにもっと上がると勝手に思い込んで買うから、または、もうこれ以上上がらないと勝手に決めつけて空売りするからである。或いは、株価がかなり下がったときにもうこれ以上下がらないと勝手に決めつけて買うからである。すべての場合に共通している誤りは「売り」と「買い」を単純に間違えただけの話である。「売り」と「買い」を間違えないようにするためには、或いは少なくするためには、チャート・リーディングのスキルを高めるだけでは十分ではない。常に株式相場全体とその銘柄の動きの背景を理解しておくことも重要である。さらに、仕掛ける銘柄をいくつか分散し、且つ、それらを一度に仕掛けるのではなく、分割売買するしかない。株価は理由もなく動くわけではない。その方向に動くそれなりの理由があって動く。その理由が一時的なものでない場合、その方向のトレンドが続き、やがて大波となる。トレンドの初動では、その原因はごく一部の人にしか分からないが、その原因がより多くの人に知れ渡るようになると動きが速くなってくる。それでやっと新聞やSNSで記事になり、出来高がそれまでと比べ物にならないほど急増する。ここでようやく一番鈍い人たちにも知れ渡るようになる。もし、株価の動きを読み間違えて「売り」と「買い」を間違えたらどうするか。ロスカットするか、反対玉を建てて、株価の動きに対する感応度(=デルタ)をゼロにして一呼吸おくことである。株式トレードとは、簡単に言えば、ポジションのデルタをマイナス1(空売り玉のみ)からプラス1(買い玉のみ)までの間で融通無碍に調整しながら相場の波に乗ることである。単純に買って放っておいて儲かることはまぐれであり、ただ運が良かっただけである。再現するのは難しい。ポジションを持ったら、常に相場観測を行う必要がある。相場観測の基本はチャート・リーディングである。森羅万象すべての変化が最終的に株価に反映され、短期、中期、長期のトレンドを形成する。チャート・リーディングには様々な指標があるが、より多くの指標を使えば、相場の読みがそれだけより正確になるわけではない。寧ろ、相反する指示が出て来るので迷いまくり、逆効果となる。移動平均線(10日、25日、60日、250日)、トレンドライン、支持線、抵抗線、幾つかのフォーメーション(ダブルトップ、ダブルボトム、2点天井、2点底など)、出来高の変化、信用残の変化だけで十分である。基本はあくまでチャート・リーディングだが、相場の流れの背景も理解しておく。上げ相場の初期で、金融緩和や大規模減税が実施されているなら、或いは世界景気が拡大しているなら、自信をもって押し目で買える。反対に、下げ相場の初期で、金融引き締めや増税が実施されるなら、或いは世界景気が縮小しているなら、自信をもって戻りを空売りできる。これらの背景を理解するためには、日本経済、世界経済、国際金融に常に意識を向けておく必要がある。
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売買の実践的やり方3

06月21日
実学の株式投資技術の必要性(9)
〜売買の実践的やり方3〜
2018年5月11日


前回はスイングトレードで買いから入る場合を説明した。今回は、スイングトレードで売りから入る場合を考えよう。殆どの個人投資家は、「株は買うものだ」と信じているようだが、これこそが根本的な間違いであり、約90〜95%の個人投資家が通年で儲けられない最大の原因でもある。株式相場が上昇トレンドの場合、あるいは底値圏で底打ちした直後は買いから入るのが正解だが、株式相場が下落トレンドの時には買いから入ると非常に高い確率で損をする。従って、下落トレンドでは素直に売りから入るのが正解である。東証1部の大型・中型株の株価は3ヶ月から6ヶ月ほどの時間をかけて徐々に上がる場合が多く、その間、3段から4段の上げがある。あるところまで株価が上がると、もうそれ以上は上げられなくなり、高値圏で保ち合いながら、しばらくはほぼ横ばいの動きをする場合が多い。やがて、自然に、あるいは何らかの悪い株価材料が飛び出してきて、高値圏での横ばいレンジを下抜けると、下げが加速する。この頃になると、上昇トレンドライン(株価上昇時の2点以上の安値と安値を結んだ直線で、この直線の上で株価が推移している限り、上昇トレンドと判断できる)を上から下へ抜ける。これが下げ相場の初動のサインである。ほぼ同時に、10日移動平均線も下抜けしているはずだ。ここからは買い目線ではなく、売り目線に変えなくてはいけないのだが、殆どの個人投資家は少し前までの上昇トレンド時の残像に邪魔されて、もはや下落トレンドに転換したことに気付かないか、あるいはその事実を受け入れられない。その結果、あくまで買い目線を続ける。挙句の果てに、「上がってくれ!」と祈るだけ。そして、損を拡大する。下降トレンドに転換しても、しばらく下げ続けるとある程度反発し、一時的に10日移動平均線の上に浮上することがよくある。しかし、直ぐに10日移動平均線を再び下抜けすることが殆どであり、この短期的な反発から再反落への転換ポイントが「戻り」であり、この「戻り」を狙って、空売り(現物の株を持たずに信用売りだけをする)する戦術が「戻り売り」である。戻り売りは次に下げ止まるまでの落差が大きく、成功する確率も相対的に高いので儲けの期待値が大きくなる。具体的には、株価がまだ戻り途中で反発しているときに、毎日、10日移動平均線の少し下に逆指値成行売りの信用売り注文を入れ続ける。これで、株価がいつ反落し始めても、その初動で売り玉を建てることができる。株価は戻り高値から再び下落を続けるが、やがてまた下げ止まり、反発し始めて10日移動平均線を下から上抜けする。この瞬間が空売りを手仕舞い(買い戻す)タイミングである。具体的には、毎日、10日移動平均線の少し上に逆指値成行で信用売りの返済注文を入れ続ける。これでいつ反発し始めても、反発初動で手仕舞いできる。このように、空売りができれば、下げ相場でも儲けることができるので、年間のリターンも買いだけで儲ける場合の約2倍となる。
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売買の実践的やり方2

06月21日
実学の株式投資技術の必要性(8)
〜売買の実践的やり方2 〜
2017年11月9日


今回はスイングトレードのやり方について考える。スイングトレードとは、仕掛けから手仕舞いまで2日から数週間程度の時間軸の中で売買を完結する手法である。短期の株価はほぼランダムに動き回り、数日先の株価を正確に予測することは不可能であるが、株価の動きは大きく3つに分類できる。ざっくり表現すれば、‐緇困垢襦↓下落する、2ばい、のどれかである。株価だけを見ていてもその方向性が分かりにくいので、一定期間(例えば、10日や25日)の平均値を連続して移動しながら描く(移動平均線)と、日々の株価の凸凹した動きが均されて方向性が視覚化できる。この移動平均線の傾きと株価がその上にあるのか下にあるのかで株価の短期トレンドがおおよそ見えてくる。例えば、10日移動平均線が上向きの時、株価は上昇トレンドと判断する。株価が一旦、移動平均線の下に沈み込み、数日以内に再びその移動平均線の上に再浮上して来ることはよく起こるが、この再浮上直後を狙って、「逆指値成行買い」で買うのである。逆指値とは指定した値段(指値)よりも株価が高くなった時だけ買い、反対に指定した値段よりも低くなった時だけ売る注文形式である。また、「成行買い」とは、値段にかかわらず売り物が出ていれば必ず買う注文である。仕掛けから手仕舞いまで2~3週間程度なので、狙う値幅は東証1部上場銘柄で5〜10%であるが、狙う値幅は相場動向および銘柄次第でこれより大きくすることもあれば、小さくすることもある。さて、「逆指値成行買い」で買ったら(例えば、@500円)、すぐに「W指値」注文を出し、_爾欧疹豺腓離蹈好ット(例えば、5%下げたら損切りする)として「逆指値成行売り」@475円、利益確定の「指値売り」@550円の両方の注文を出しておく。後は2~3週間放っておくと、ほとんどの場合、どちらかの注文が約定する。たまに7〜8%程度の利益しか取れないこともあるが。上昇トレンドという見立てが結果的に正しければ、約10%の利益確定となり、反対に、見立てが誤ってたいら約5%のロスカットとなる。買いの場合、チャートの移動平均線の傾きの確認作業以外に、その銘柄の業績見通しが良好であることも会社四季報等で確認しておきたい。具体的には、今期予想一株利益が上方修正されているか、少なくとも横ばいであること。さらに、その銘柄の業績を下支えるような株価材料があればなお良い。今回、目標利益(10%)とロスカット(5%)の比率を2:1で説明したが、これが意味することは、利益確定とロスカットがそれぞれ50%の確率で起こるなら、期待値は2.5%のリターンとなる。プラスの期待値なので、十分大きな数のトレードを行えば、必ず、利益の方がロスカットよりも大きくなり、利益が累積していくことになる。期待値2.5%のトレードを月に1回行えば、年間では2.5%の12倍、つまり、年率期待値30%のトレードをすることになる。この手法の成功の鍵はどのように銘柄選択をするかという銘柄選択法と、どのように売買するかという相場のやり方の掛け算にある。

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売買の実践的やり方

06月21日
実学の株式投資技術の必要性(7)
〜売買の実践的やり方〜
2017年7月11日


投資家は現在までにわかっている情報を分析した上で未来と現在の2つの時点を常に考え行動する必要がある。しかし、株価は未来に湧き起る材料と未来の需給の変化に反応して変動するので、現在までにわかっている情報をいくら緻密に分析して予測しても、それだけでは実用には耐えず不十分である。例えば、将来の株価が上がると予測して買いポジションを取るが、現在の足元の株価は新しい材料を織り込んで常に上下に動き続ける。趨勢として上げているときはそのまま放っておけば良いが、逆に、趨勢として下げるときもある。買値と比べて現在の株価が自分の予め決めた許容逆行範囲を超えた場合、直ちに損切りをするか、買い玉と同じ金額の信用売り玉を建てて「つなぐ」ことが重要である。これさえ実行できれがどんな暴風雨に巻き込まれても浅傷で済むのである。

具体例で説明しよう。安値圏で買ったと思った銘柄A(例えば1000株)がさらに下がることはよくある。まず1枚(例えば1,000株)買った時のポジションは0-1(「0ヤリ1買い」と読む)。この直後からさらに下げた場合どうするか。銘柄Aを買ったらすぐに5〜10%下げたところに信用売り注文(1000株)を逆指値成り行き売り(現在よりも安い株価を指定しておき、それを割り込んだら直ちに値段にかかわらず売り注文を出す取引)で出しておくのである。この逆指値注文が約定した場合、もし、不測の事態で下げが続いたとしても含み損を自分の意思でコントロールできる。この時のポジションは1-1(1ヤリ1買い)となり、相場の変動に対して感応度(デルタ)は中立となる。当初の見立てに反して、さらに下げが続くようならさらに信用売りを増やして(例えば、2-1)下げに対する感応度を高めてデルタをマイナス(下げるほど儲かるポジション)にすることにより、下げ相場をむしろ自分の味方に付ける。さらに下げるようなら売り玉をさらに増やして3-1とする。しかし、やがて底打ちし、下げ止まる。ここで売り玉を2枚買い戻して手仕舞いする。ポジションは1-1となる。下げる過程で売り玉には含み益が増えてくるので、これを手仕舞いすると儲かるのである。これでまた株価の値動きに対して中立となった。チャートを読みながら、反発し始めたなと感じたら、残りの売り玉も買い戻す。この時点でポジションは0-1となり、デルタは再びプラスとなり、上げ相場の波に乗る準備ができた。その後、上げ相場に転換したら0-2のように買い玉を増加させる。しかし、相場の底打ちから一気に力強く反発することは希で、通常、少し反発してはまた下げて前回の底値が硬いかどうか試す動きをする。したがって、買いの増玉をするのはこの2度目の底値確認を終えてからとなる。このようにチャートの読みと連動させながら売り玉と買い玉のバランスを株価の波に合わせて調整し続けることを建玉操作という。この建玉操作を株価の波と自分の読みに合わせて融通無碍にできることが投資・トレード技術の核心である。
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大局的なタイミングの測り方

06月21日
実学の株式投資技術の必要性(6)
〜大局的なタイミングの測り方◆
2017年1月11日

株式相場は時間の経過につれて大きなうねりを描きながら展開してゆく。いつまでも上げ続けることもなければ、いつまでも下げ続けることもなく、必ずどこかで反転する。上昇相場が長く続くと出来高を急増させながら高値圏に突入しやがてそれ以上は上昇できなった後、反落を試す動きに入るか、高値圏で横ばいとなりやがて力尽きて下げ始める。この時、数か月から半年くらいに渡って形成してきた上昇トレンドライン(チャート上の安値と安値を結んだ上向きの直線)を割り込み、それと前後して天井形成を示唆するWトップ(チャートがWを逆さまにしたような形となり、前回の高値とほぼ同じくらいまで上げたがそこから失速して反落する形)や2点天井(1番目の天井から下落してきて再び反発するものの前回の1番天井より手前で反落する形)などのフォーメーションを形成する場合が多い。一般的に、時間をかけて上昇してきた株の出来高が急増して株価の上昇に加速が付いて急騰すると天井圏に達した可能性が高く、買うタイミングとしては最悪であり、寧ろ株を売るべきタイミングである。逆に、相場が長く下げ続けるとやがて当面の安値圏に到達し、反発を試す動きに入るか、それ以下ではもう誰も売りたがらなくなるので出来高も際立って減少して安値圏で横ばいの値動きに入った後、何らかのきっかけで反発に向かう。この時、数か月から半年に渡って形成してきた下降トレンドライン(チャート上の高値と高値を結んだ下向きの直線)を下から上に突き抜け、それと前後して底値形成を示唆するWボトムや2点底などのフォーメーションを形成する場合が多い。一般的に、株価が徐々に下げて非常に安くなると出来高が際立って小さくなる。殆どの人はこのような銘柄に関心を示さないが、実はこのような時こそ安値圏に到達した兆候であり、買うタイミングとしては最高である。このように相場の高値圏と安値圏での値動きを感知できて、安値圏で買い、高値圏で売る技術を修得すれば、株式投資・トレードの効率は格段に上がり、白帯から黒帯に昇格できる。1990年以降の日本の株式相場は1年に1度くらいの頻度で大きな調整が起こる場合が多い。相場全体の高値圏と安値圏を判定する一つの簡便方法は「騰落レシオ」と「信用評価損率」を監視することである。騰落レシオは毎日計算され、70%以下に下げてきたら相場全体は安値圏に入ってきたと考え、140%を超えてきたら高値圏に入ってきたと考える。ただし、過去には160% を超えたこともある(2012年12月19日の164.5%、2016年12月15日の165.56%)ので騰落レシオだけで天井圏に達したと判断するのは危険である。信用評価損率は週に1回計算され、約1週間遅れで公表される。信用評価損率が20%以上に拡大すると相場全体は底値圏に入ったと判断し、反対に5%以内に縮小してきたら高値圏に入ったと判断する。
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大局的なタイミングの測り方

06月21日
実学の株式投資技術の必要性(5)
〜大局的なタイミングの測り方〜
2016年7月18日

株式投資に限らず、企業のM&Aも含めてすべての投資は収益率(リターン)を高めるためには安く買わなければならない。これは投資の普遍的根本的原理である。最初に高く買ったら、満足できる収益率を上げるのは非常に難しくなる。特に金融資産の場合は、^造買って高く売るか、△泙差發せに売っておいて(空売り)、後で安く買い戻すかのどちらかで儲けなければならない。相場全体の暴落時こそ、ほとんどの銘柄が割安になるまで叩き売られているので、一般的には絶好の買い場である。しかし、頭では分かっていてもさらに下がるのではないかと怖くなりほとんどの人はこの局面では買えない。大幅下落を経て下げ止まるとそれ以上の下値で売ろうとする人がいなくなるので、出来高は非常に小さくなる。これが重要な買いのサインである。逆に、相場全体が嬉しくなるほど高くなっているときは多くの銘柄は割高になるまで買い上げられているのが一般的であり、したがって売り場である。この時は既に買いから入るには一番危ないタイミングであるが、大多数の投資家はさらに上がると期待して割高銘柄に群がって買う。今買わなければ永遠に乗り遅れると言わんばかりに上値を追いかけて買うのである。高値圏での買いが殺到すると株価は長大陽線を描きながら急上昇し、それまでと比べると突出した出来高の足跡をチャート上に残す。これが重要な売りのサインである。日柄をかけて上昇してきてさらに急騰した高値圏で飛びついて買い、逆に、暴落して割安となった局面では恐怖に戦いて投売りする人が非常に多い。私のセミナーでは、毎回参加者に挙手でアンケートを取るが、買いから入って損を繰り返す投資家がざっくりと見て9割以上いる。通年で利益を上げている投資家は1割にも満たないと推定される。欲望という感情に突き動かされて高値圏でさらに追いかけて買い、恐怖という感情に負けて安値圏でさらに下値を叩き売る。群集心理に突き動かされて、理性よりも感情に振り回されて行動するため、その当然の結果として損を重ねており、この悪循環が「株は怖い」という迷信を生み出す。「買い」と「売り」を逆にやればほとんどの投資家が非常に高い確率で儲かるのだが。しかし、これは心を十分に訓練されていない人にはとても難しいことではある。それでも、安く買って高く売るためには何が必要であろうか。それは相場の大局観を常にもっていることである。これは理性的な人にはそれほど難しいことではない。1つの簡単な方法を紹介する。まず、個別銘柄の株価チャートを見て、過去1年間の高値と安値にそれぞれ横線を引き、その高低差を100とする。東証1部上場銘柄の多くは1年間に40~50%は上下する。下から高低差の25%以内が安値圏であり、買い狙いのタイミングである。反対に上から25%は高値圏であり、基本的に買いは見送り、むしろ利益確定の売り狙いか、高値更新ができずに伸び悩んで来たら空売りのタイミングである。
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銘柄選択の実践的方法

06月21日
実学の株式投資技術の必要性(4)
〜銘柄選択の実践的方法〜
2016年1月27日

株価は半年から1年程度の上昇トレンドを続けた後に天井圏に達し、しばらく高値を更新できずにいるとやがて反落し始めて下降トレンドに転換する。1年間の最高値(山)と最安値(谷)の落差は銘柄によって異なるが東証1部の貸借銘柄でも高低差は30~50%もある。谷から山に上り、再び山から谷へまた落ちてくる過程を、底値圏⇒反発初動⇒着実な上昇を目指す⇒着実な上昇⇒天井圏⇒反落初動⇒着実な下落を試す⇒着実な下落⇒底値圏、という8局面の株価サイクルに機械的に分類して監視すると銘柄選択が効率的に行える。例えば、急落後に底値圏に届いても不安定な動きを数ヶ月続けることがよくある。だが、次第に安値を更新しなくなると徐々に反発する銘柄群が出てくる。これが「反発初動」銘柄である。この中からチャートを見て気になる銘柄の過去数年間の業績見通し推移を確認する。この時は、底値圏からの反発なので買い狙いである。逆に、天井圏から落ち始めて「反落初動」の場合は空売り狙いとなる。チャートで見る限りは良さそうでも、それだけでは不十分である。株価の動きは1〜2年先の業績見通しを反映するので、その企業の経営戦略・ビジネスモデルと事業環境の現状を理解した上で、業績見通しというファンダメンタルズによりチャートが示す方向性の裏付けを取る必要がある。つまり、チャートと業績見通しでダブルチェックをする。この時、何らかの相場テーマに乗っていれば尚良い。この場合はトリプルチェックとなる。しかし、どんなに有望だと判断しても1銘柄に投資資金の大半を決して投入しない。このようなプロセスで抽出した有望と思われる5〜10銘柄に分散して、且つ、各銘柄は時間差をおいて3回以上に分割して買うことが大切である。つまり、銘柄を分散し、時間(タイミング)も分散するのである。この用心深い分散こそがリスクを最小限に抑える核心である。チャートから其々の株価局面に適した銘柄を絞込み、業績見通しで裏付けを取ることにより有望銘柄を抽出するプロセスは「情報力」である。そして、抽出した有望銘柄を銘柄分散とタイミング分散によりリスクをコントロールしながら仕込んでいくプロセスが「行動力」である。人生において、稼ぐ力は情報力と行動力の積で決まる。稼ぐ力=情報力×行動力。ここで思考実験をしてみよう。300万円を元手に30年間、投資を複利で続けるとどうなるか試算してみよう。もし、300万円の元手を年率30%で再投資し続けることができれば30年後には78億5900万円(300×1.3^30)にも増えるのだ。投資収益率をもう少し控えめに20%としても7億1200万円(300×1.2^30)に増える。経験則で年に1回か2回ある大きな株式相場の急落は大多数の個人投資家にとってはピンチであろう。しかし、株式投資の体系的な知識も技術も修得していて、且つ、場数を踏んで十分訓練された個人投資家にとっては大きなチャンスなのである。
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株式投資の成功方程式

06月21日
実学の株式投資技術の必要性(3)
〜株式投資の成功方程式〜
2015年7月7日

2014年5月9日付本欄で将来の年金不足を補う一つの方法として「株式投資(トレード)技術」の必要性を唱え、12月9日付け本欄で「売買ルール構築の重要性」を唱えた。短期であれ、中長期であれ、勝ち続ける投資家・トレーダーには或る重要な共通項がある。それは、統計的に有意な確率で勝てる機会を見つけ、且つ、実行する技術を持っていることである。知っていても実行できなければ実務では意味がない。さて、第3回目の今回は4つの収益の源泉(’笋蠻磴い諒向性、▲肇譽鵐鼻↓G簀磴離織ぅ潺鵐亜↓ぬ段疏択)の内、勝てる機会を見つける技術の核としてG簀磴離織ぅ潺鵐阿鉢ぬ段疏択について論じる。株価の軌道は中長期的にはその企業の業績見通しとその持続性で決まる。何故なら、株価のトレンドは数年先までの予想一株利益EPSの成長率の変化で決まるからである。しかし、短期的には日々、大小様々なノイズが発生してランダムに動き、大きな外的ショックがあると本来の軌道から大きく逸れることもある。例えば、9.11事件、リーマンショック、東日本大震災などが典型例である。そこまで大きなショックでなくても年に1度か2度は相対的に大きな調整は起こる。このような時こそ千載一遇のチャンスである。経営戦略とビジネスモデルが優れていて収益力もその持続力も高い銘柄までバーゲンセール価格で売り叩かれるからである。恐れず、このような急落時に成長銘柄を割安価格で拾い集める。後は、相場全体が過熱し過ぎた時はつなぎ売り(現物買いを信用売りでヘッジすること)をしながら、相場の中期的な波に乗り続ける。その銘柄のビジネスモデルの効力が切れて利益獲得力が衰えるまで何年でも付き合い、売り切らないことが大切である。一度売り切ってしまうと、当初買った時と比べてかなり高くなっているので、買い戻すことをためらってしまうからだ。経営戦略の基本に、―乎羃柔鑪、∈絞眠柔鑪、コストリーダーシップ戦略、がある。株式投資というビジネスでは、対象銘柄を何らかの基準で限定するか(例:成長株、景気循環株)、投資手法を得意な方法(例:つなぎ売買)に特化する戦略、つまり、集中化戦略が有効である。ウォレン・バフェット率いるバークシャー・ハサウェイでさえ投資資産の約6割をたった4銘柄に集中させている。これから数十年先までのキーワードは、.ぅ鵐拭璽優奪函↓⊂子高齢化、グローバル化だと思う。そして成長産業の一つはEC(電子商取引)ではないだろうか。株式市場で勝ち続けるためには、逆説的だが、株式市場のすべてを知ろうとしてはならない。儲ける力(営業利益率)とその持続力(経営戦略とビジネスモデルで判断する)を事前にきちんと分析して投資対象リストを作成しておき、適切なタイミングを待ち、成長性が高い株式が割安に投げ売られた時には必ず買って根の玉とする。これが株式投資の成功方程式の一つである。
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売買ルール構築の重要性

06月21日
実学の株式投資技術の必要性(2)
〜売買ルール構築の重要性〜
2014年12月9日

前回、2014年5月9日付け本欄で、将来の年金不足を補う一つの方法として「株式投資(トレード)技術」の必要性を唱えた。では、株式投資(トレード)技術とは具体的に何かについて考えてみよう。大学の研究者や機関投資家も含めて世の中の殆どの人は、情報を集めて何らかの特殊な方法で分析すれば相場の先がある程度まで予測でき、それによって儲けることができるはずだという幻想を抱いている。しかし、これこそが投資やトレードで儲けられない最大の原因である。株式相場や為替相場ほぼランダムに動いていることは様々な実証分析でも確認されており、ランダムに動くものを実用レベルで予測することは不可能なのである。では、それでも儲けるためには何をどうすれば良いのであろうか。相場の成果は、相場の考え方(相場哲学)、相場の見方(相場観測法)、相場のやり方(建玉法)の掛け算で決まる。なぜ、相場で儲かるのか。それは安く買って高く売るから、或いは、高く売って安く買い戻すからである。さらに収益の源泉を分解すると、’笋蠻磴い諒向性、➁トレンド、G簀磴離織ぅ潺鵐亜↓ぬ段疏択、となる。まず、売り買いの方向性さえ正しければどんな銘柄を手がけても儲けることができる。次に、トレンドに乗れば利益を伸ばすことができる。売買のタイミング次第で損益はプラスにもマイナスにも大きく変わる。上手な銘柄選択は、売り買いの方向性が正しいという前提で、より効率的に儲けることができる。これらの収益の源泉を意識して自分自身の「売買ルール」を期待値が十分プラスになるように構築するのである。トレードの巧拙は、情報分析ではなく、価格の変化にどのように反応するか、つまり建玉操作で殆どが決まる。売買ルールを決める際に重要なことは自分の時間軸を決めるということである。自分がやっていることは、1日で損益を確定させるデイトレードなのか、数日から数週間以内に損益を確定させるスイングトレードなのか、数週間以上1年程度先までに損益を確定させるポジショントレードなのか、或いは、1年を超えてバイ・アンド・ホールドする長期投資なのか。この時間軸を決めるということが極めて重要である。なぜなら、時間軸が違えば、売買ルールも大きく異なってくるからである。時間軸が決まったら、仮のルールを作ってみて、実際の過去の株価に当てはめてバックテストしてみる。期待値ができるだけ大きなプラスとなるような売買ルールを構築する。勝率は気にしなくても良い。株価がランダムに動く以上、勝率を安定的に50%よりはるかに高めるのは不可能である。ロスカットは早めに、利食いはできるだけ伸ばしてから行うようにルールを決める。さらに、上昇トレンドでは買い中心に、下落トレンドでは空売り中心に、保ち合い相場では無駄なロスカットを避けるために休む。このように売買ルールを基本設計することにより、期待値を有意にプラスにすることが可能である。
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不足する年金くらいは株式投資で補える

06月21日
実学としての株式投資技術の必要性(1)
〜不足する年金くらいは株式投資で補える〜
2014年5月9日

少子高齢化がますます進行する日本では、現役世代が退職世代を養う現在の年金制度は今のままでは維持できない。年金給付開始年齢を引き上げるか給付額を減らすか、あるいはその両方が必要となるだろう。その一方で人の寿命はどんどん長くなっている。多くの人は退職後わずかな年金だけで85歳や90歳まで生活していくのは金銭的にとても困難となることを思い知るだろう。老後の生活で不足するお金はどうすればよいのだろうか。もし、この解決策が分かれば、老後の生活を少なくともお金の面で心配することがなくなり、生活の質が高まるであろう。殆どの人は、生活の糧を得るためにはどこかに就職して働く、つまり、時間と労力を企業などの雇い主に提供する見返りにお金を得ることしか思いつかないが、定年退職後の高齢者ではそれは難しい。しかし、お金を得る方法は本当にそれだけだろうか。

学校教育では教えてくれないが、実は、老後に限らず生涯お金に不自由しない生活をするための一つの有力な方法は投資、特に株式投資である。株式投資はその気になれば誰でも始められる。自分の代わりにお金に働いてもらい、お金にお金を稼がせるのである。そのためには金融リテラシーを高めることは必須条件だが、これも学校教育では殆ど教えてくれない。しかし、金融リテラシーを高めたとしてもそれだけでは不十分である。株式投資はビジネスである。知識を得たからと言ってそれだけで必ず成功できるほど甘くはない。株式投資で成功するためには、絶対に必要なことがある。それは「知識」と知識を適切に実践できる「知恵」と「技能」が融合した投資「技術」の習得である。

実際、株式投資で成功し続けるのは難しい。個人投資家は投資といいながら実は期間がもっと短い「トレード」を行っている。おそらく10人中8人は通年で損をしていると推定されるが、その原因は単純明快である。多くの投資家は銘柄選択を間違えるから損をすると錯覚している。その結果、四六時中、銘柄選択に多大な時間と労力をかけている。しかし、株式投資(トレード)で損をする本当の原因は銘柄選択の誤りではなく、単に売りと買いを間違えただけのことである。売りと買いさえ間違えなければどんな銘柄を手掛けても儲けることができる。殆どの投資家は株式投資とは株を買うものだと信じて疑わないが、ポジションを持つときに常に買いから始めることが間違いなのである。下げ相場で買いポジションを持てば損をするのは当然である。下げ相場ではまず売りポジションから始め、下げ切ってから買い戻して利食い、ここで初めて買いポジションを取るのが正解であり、これができることが「技術」である。個人投資家が常に考えるべきは、今どの銘柄を買うかではなく、相場全体と対象銘柄は上げ相場なのか下げ相場なのかという相場の大局観であり、真に習得すべきは相場の波に乗る「実学」たる株式投資技術なのである。
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第61期売買ルール構築勉強会(生涯現役の株式トレード技術勉強会)

06月21日
第61期勉強会の日程を以下の通り案内します。興味のある人はお問い合わせください。

61期:2022年8月13日(土)、14日(日)、20日(土)、21日(日)



【生涯現役の株式トレード技術勉強会: 株式トレードの考え方、見方、やり方の全体系を学び、売買ルールを構築する】



(土曜日) 午後1時から午後6時まで

(日曜日) 午前9時から午後2時半まで



場所: オンライン(Zoom) ⇒ 時間の都合によりリアルタイムで参加できない人は、その日の夜には講義動画をダウンロードできます。



【リトマス試験紙】



次の問いに直ちに答えられる人はこの勉強会に参加しても追加で得るものは少ないでしょう。しかし、ほとんど答えられない人には得るものが非常に多く、普通の人は10年の歳月をかけてもたどり着けないはずです。



帰納的に、且つ演繹的に考えてみましょう。


(1)株価はなぜ下げ始めるのか?その時の特徴は何か?だから「何」を「どのように」すべきか、「どのような心構え」ですべきか?
(2)株価はなぜ下げ続けるのか?その時の特徴は何か?だから「何」を「どのように」すべきか、「どのような心構え」ですべきか?
(3)株価はなぜ下げ止まるのか?その時の特徴は何か?だから「何」を「どのように」すべきか、「どのような心構え」ですべきか?
(4)株価はなぜ再び上昇し始めるのか?その時の特徴は何か?だから「何」を「どのように」すべきか、「どのような心構え」ですべきか?



【対象者】:



(1) 株式投資・トレード初級者から中級者が対象で、売買ルールの重要性に気づいてはいるものの、何をどのように考えて構築すればよいかわからずもがいている人。

(2) 株価がなぜその値段なのか、株価はなぜ、どのように動くのか、今後上下どちらの方向へ動く可能性が高いのか、だからどのように株式相場を考えれば株価の波に乗り続けることができるのか、このような問いに対してほとんど答えられない人。

(3) 悪い材料が飛び出してきて株価が急落し始めた時、何をどうしたら良いか分からず、ただ茫然とする人。

(4) 自分の弱点・問題点を自覚できていない人

(5) 株式投資・トレードにおいて、何よりも最初に決めなくてはいけないことは何かと問われて、答えがまったく思いつかない人。

(6) チャートの読み方が分からない人。建玉操作を具体的に学びたい人。上げ相場でも下げ相場でも着実に稼げる相場技術を学びたい人。

(7) 相場の「理論」と「定石」を体系的に学びたい人。

(8) 大多数の人は非常に高い確率で老後の年金収入は不足します。その不足分くらいは自力で株式投資・トレードで着実に稼ぎたい人。

(9) 生涯、最低でも必要なお金に困ることなく、快適な(贅沢ではない)生活をしたい人。但し、大博打を売って、或いは巨大なリスクを負って短期間で大儲けしたい人には不向きです。また、自分の失敗を他人に責任転嫁するタイプの人も向上心が欠如しているため不向きです。



【勉強会終了後、何ができるようになるか】:



株式トレードの体系が明確に理解できる。株価の「理論」と「定石」が分かるので、株価が上でも下でもトレンドを描きながら動くとき、その理由も理解しており、チャート・リーディングの定石も知っているので、冷静に相場と向き合うことができる。さらに、それと連動させて建玉操作をどうすれば良いかを理解できる。「上げ相場」では買い目線で「押し目買い」を狙い、「下げ相場」では売り目線で「戻り売り」を狙う。適切に指導されれば、チャート・リーディングの定石をマスターすることは、それほど難しくない。基本的に、トレンドライン、フォーメーション、移動平均線の傾きの変化、支持線、抵抗線、出来高の変化、移動平均線からの乖離率、ローソク足の組み合わせだけでも十分読める。また、「理論株価」と「その変化」を自分で計算できるようになるので、割高・割安度が数値で把握できる。さらに、どこに期待値が高い仕掛けポイントがあるのか具体的に分かるので、どこで仕掛けどのように手仕舞いしたらよいか、或はロスカットすべきかの見通しが立つようになる。世界経済・ビジネス環境の変化に応じてどの業種がどのように影響を受けるのか、そしてどのように銘柄監視すれば、動き始めたばかりの銘柄気付くのか、つまり、どのようにすれば銘柄監視を最小限の労力で効率的に行えるのかについても学ぶ。



年間リターンの期待値を上げるには、無駄な売買を極力排除することである。そのためには期待値が高い仕掛けポイントでだけ仕掛ける自己規律を持つことが重要である。ただし、頭で理解できても必ずしも行動に移せるわけではない。適切に訓練されていない人は、寧ろ望ましい行動がすべき時にできないはずである。株式投資・トレードの世界では知識以上に重要なことは心のコントロールである。技能・技術は「暗黙知」であり、繰り返し何度も何度も実体験して初めて習得できる。その技能の高め方と練習法も学ぶ。読書や座学で習得できるのは「顕在知」である「知識」のみであり、頭で理解したというレベルに過ぎない。「知識」だけでは実戦は満足に戦えない。恐怖や欲望に振り回され、買うべきところで怖くて買えず、売るべきところで欲望が大きすぎて売れないからである。これがトレーダーにとって超えるべき最大の関門である。




他方、過去から現在までのチャートと現在わかっているあらゆる情報に基づき株価の将来を予測しても、遠くなるほどほぼ確実にその将来予測は外れるが、それが当たり前と思えるようになってくる。株価は今現在わかっていない未来に湧きおこってくる株価材料に反応して動くものだからである。遠い未来までの将来予測に賭けて儲けようとしても期待値はほぼゼロとなり、それだけで儲け続けることは非常に難しいことを理解できる。では、何が足りないか?投資・トレードには売り買いのタイミングが重要である。ファンダメンタルズ分析は重要だが、ファンダメンタルズ分析で変化を確認できた時にはタイミングとしては既に遅すぎる。その売り買いのタイミングの善し悪しを判断する技術がチャート・リーディングである。事業環境の変化とチャート・リーディングをリンクさせて判断すると一番騙しが少ない。しかし、どんなに注意深くチャートを読んでも、事前の予想・イメージと現実の株価の動きにはずれが起こる。将来予測と現実の株価推移のずれを調整する、或は逆にずれを活用してピンチをチャンスに変えることさえできるのが建玉操作である。この建玉操作の技能を一旦習得すると、上げ相場でも下げ相場でもトレンドさえ発生すれば利益を出せる自信が湧いてくる。


【勉強会概要】



1日目: 株式トレードは知識と技能と経験を統合した「技術」である。株式トレードの原理原則と定石を、「相場の考え方×相場の見方×相場のやり方」という軸で学ぶ ⇒ 株式トレードの体系的定石を学ぶ。株価はなぜ動き、何故トレンドを描きながら変化し、それはどこまで上がる・下がるのか、株式トレード利益の源泉は何か、期待値が大きな仕掛けポイントはどこか、そして通年のトレードの期待値をプラスにするにはどうすれば良いかを体系的に学ぶ。現在入手できる公開情報をどんなに集めても、それをどんなに緻密に分析しても相場の1週間先ですらたまたま当たることはあっても、実用レベルでは予測できない。何が足りないか?建玉法が不足している。稼ぐ力=情報力 × 行動力。できるトレーダーは、自分は何が得意なのか(どの株式市場で、どのような銘柄で、どのように無駄なく効果的なファンダメンタルズ分析を行い、どのようにチャート分析を駆使して、どのような建玉法で)を理解しており、その得意なことに特化して勝負している。だから勝てるのです。自分は何が相対的に得意なのかを理解することからはじめよう。分かるだけでは不十分である。知っている、理解しているだけでは不十分である。実行できて初めて意味が有る。なぜ分かっていても実行できないのか、そしてその処方箋を学ぶ。

2日目: 相場観測法。無駄のない簡潔なファンダメンタルズ分析でトレンドを予測する。その上でチャート・リーディングを行いながら具体的な仕掛け・手仕舞いポイントを掴む。株価がトレンドを描くのは偶然そうなるのではなく、そうなる必然的な理由がある。その必然的な理由とは、事業環境の変化と予想される業績見通しの変化である。この変化をまず理論株価が取り込んで変動し始め、それに応じて実際の株価が追い付こうと動き、しばしばその方向にオーバーシュートする。このオーバーシュートが下方向に起こった場合に株価の大暴落が起こる。チャートだけでは未来は正確には分からないが、定石は理解しておく。最大公約数的、典型的な、上昇パターン、下落パターン、保ち合いパターンを理解し、心に焼き付けておく。これが相場観測の基本となる。仕掛けと手仕舞いのタイミングはチャートで判断する。チャート・リーディングをどんなに緻密に行っても、結果として誤差は必ず生じる。その誤差は建玉操作で補正し続ける。ポジショントレーダーにとって勝率が非常に高い大きなチャンス(調整相場)は年に1度か2度やってくる。3年に一度より大きな調整(=チャンス)、7年に一度は最大級の暴落(=千載一遇のチャンス)がやってくる。大多数の人にとっては大ピンチとなるが、「相場技術」を身につけた者には大チャンスとなる。「相場技術」を持つ者にとって、大暴落は大歓迎である。このチャンスをどうやって嗅ぎ分け、ためらうことなく行動するか?

3日目: 銘柄選択法(株価サイクル×業績見通しが基本=株価サイクルでタイミングを計り、業績見通しでファンダメンタルズの裏付けを取る。割安銘柄と割高銘柄の見分け方。注目した企業の事業特性、経営戦略、ビジネスモデル、事業環境の変化などを一通り理解した上で利益獲得能力の大きさとその持続性を判断する。また、理論株価の計算法を学ぶ。シクリカル株、バリュー株、成長株、企業再生株の違いを理解し、自分はどの分類に集中すべきかを考える。監視銘柄を36業種に分散して100〜200銘柄程度に絞り込み、手掛ける銘柄を少数に限定している人は銘柄選択に使う時間と労力を建玉操作に、つまり、「波乗り」に集中できる。事業環境の変化と業種別企業の株価の変化をリンクさせて考える習慣を身に付ける。

4日目: 相場観測法と建玉法は連動させる。建玉操作法 (順張り、逆張り、分割売買、うねり取り、期待値を十分なプラスにする仕掛けポイント)、逆張り建玉法奥義(安全な優利加式逆張り建玉法)、「行動力」の中身を具体的に学ぶ。スイングトレード、ポジショントレード、つなぎ売買の建玉法を学ぶ。巡航速度としては年30%のリターンで十分と割り切る。例えば、300万円を元手に、年30%のペースで増やし、30年続ければ78億6千万円に増える。1年で50〜60%以上変動する銘柄は東証プライム貸借銘柄だけでもたくさんある。上方向でも下方向でもその変動幅の約半分取れれば良いと考えれば気が楽である。

勉強会では体系的に十分整理された内容をわかりやすく説明するので、頭で理解するのはそれほど難しくないでしょう。おそらく数ヶ月から6ヶ月で完璧に「頭では理解できる」はずです。だから、ほとんどの勉強会参加者はそれ以降は簡単に儲かるような錯覚に陥ります。しかし、本当の問題は、その頭で理解した「知識」を実際に実践できる「技術」に変換するまでに乗り越えなくてはならない高くそびえ立つ心理的な壁です。ほとんどの人はここで躓きます。しかしその壁を乗り越えるコツも案内します。

何らかの「縁」のあった人だけが「売買ルール構築勉強会」に参加しています。「縁なき衆生は度し難し」とブッダは喝破しましたが、逆に言えば、縁があった人には道が開けるということです。




【問い合わせ先】 eureka@zab.att.ne.jp
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原油価格の急落・・・「良い」はずが「悪い」

06月20日
先週金曜日の米国株式相場は高安まちまちとなった(DJIA -38.29 @29,888.78, NASDAQ +152.25 @10,789.35, S&P500 +8.07 @3,674.84)。ドル円為替レートは135円台前半まで円安・ドル高が進行した。本日の日本株全般は下げた。東証プライムでは、上昇銘柄数が363に対して、下落銘柄数は1,432となった。騰落レシオは89.85%。東証プライムの売買代金は2兆7163億円。

TOPIX -17 @1,819
日経平均 -192円 @25,771円

米国株式相場は高安まちまちだったが、本日の日本株全般は続落した。欧米の各中央銀行が金融引き締めにますます本気で高まるインフレを抑え込もうとしており、それが世界景気を必要以上に減速させるのではないかという懸念が急速に増大していることが背景にある。世界景気の減速を先取りするかのように原油先物相場(WTI)は1週間ほど前には1バレル=120円前後だったものが1バレル=110円を割り込むまで下げてきた。通常なら、原油安はインフレを緩和するので株式相場は歓迎するはずなのだが、今は、世界景気減速による悪影響の方がより強く株価に影響している。原油価格の急落を受けて、INPEX 出光興産、三井物産、三菱商事など資源関連株も大きく下げた。東京エレクトロンや信越化学工業などのハイテク成長株も下げて、日経平均の下げ幅は一時400円を超えた。

日経平均の日足チャートを見ると、前週に1800円以上下げたためその自律反発狙いの買いと円安を材料に自動車関連株の買いが優勢となり高く始まったが長くは続かなかった。5月12日安値をザラバで更新し、下ひげを引いた長陰線で終え、前日の十字線に本日の長陰線が包む「包み線」となった。もし明日、本日の高値で終えることが出来れば「包みの上抜け」となり、その後しばらくは自律反発狙いの買いが優勢になると期待できるが、今の段階ではどう転ぶかは予想できない。ただ、日経平均の予想PERが12倍台まで低下していることから、そろそろ岩盤に到達していると思われる。日経平均ベースの株主資本コストを8%と仮定すると、今後日本経済が何百年先までまったく成長しないと予想した場合の予想PERが12.5倍となるからである。これを割り込むというのはいくらなんでも悲観的過ぎるだろう。

33業種中27業種が下げた。下落率トップ5は、鉱業(1位)、石油・石炭(2位)、卸売り(3位)、鉄鋼(4位)、機械(5位)となった。
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日銀も金融引き締めに転じるのではないかと懸念されて急落したが・・・

06月18日
昨日の米国株式相場は大幅下落した(DJIA -741.46 @29,927.07, NASDAQ -453.06 @10,646.10, S&P500 -123.22 @3,666.77)。ドル円為替レートは134円台前半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は大きく下げた。東証プライムでは、上昇銘柄数が351に対して、下落銘柄数は1,447となった。騰落レシオは92.03%。東証プライムの売買代金は4兆2721億円。

TOPIX -32 @1,836
日経平均 -468円 @25,963円

米連邦準備制度理事会(FRB)とEUの欧州中央銀行(ECB)は既に金融引き締めを開始していたが、これに英国イングランド銀行(BOE)とスイスのスイス国立銀行も明確に加わった。BOEは5会合連続の利上げを決めた。スイス中央銀行も政策金利を従来のマイナス0.75%からマイナス0.25%へ引き上げることを決定した。スイス中央銀行の利上げは実に約15年ぶりとなる。欧米先進国が軒並み金融引き締めに舵を切っている。原油価格や穀物価格、労働需給の逼迫など世界的に高まるインフレを抑え込むことが主な目的だが、世界経済を減速させることは確実で、場合によってはオーバーキル(やり過ぎ)となることも十分考えられる。世界の中央銀行は景気を犠牲にしてもインフレ退治をするという気概さえ感じられる。しかし、このオーバーキルを懸念して米国株は大幅下落した。次は日銀も金融引き締めに転換するのではないかという心配が一挙にマーケットに高まった。このため本日の日本株全般は自動車株や鉄鋼株をはじめとする景気敏感株を中心に幅広く大きく売られ、日経平均の下げ幅は一時700円を超えた。年初来安値を更新した銘柄数は東証全体で526銘柄に達し、全体の14%を占める。午後に入り日銀政策決定会合の「大規模金融緩和を維持する」との結果が伝わると安心感から下げ渋った。「ブルータス、お前もか!」とはならなかった。

これで短期的にはトレーダーは安心して円売り・ドル買いを仕掛け、円安・ドル高がさらに進行しそうだ。但し、トレーダー(為替売買の約90%を占める)は短期で利益を出そうとするので、円売り・ドル買いを仕掛けてもそのポジションをそう長くは維持できず、割と短期間で反対売買をする。したがってトレーダーの売買は差し引きニュートラルとなりトレンドを形成することはできない。トレンドを決めるのは「売り切り」または「買い切り」をする輸出・輸入という実需(為替売買の約10%を占める)の力の差である。具体的に言えば、貿易収支が黒字拡大なら輸出で稼いで有り余るドルを売る、つまり、ドル売り・円買い需要が増加して円高・ドル安基調が続く。反対に黒字縮小か赤字拡大なら輸入代金支払いのために不足しているドルを買う、つまり、ドル買い・円売り需要が増加して円安・ドル高基調が続くのである。今はまさに後者である。仮に日銀(為替政策に対する権限はそもそも日銀になく、財務省にあるが)が円安・ドル高を止めようとして金融引き締めを実施したとしても、その効果は短期的であり、ただでさえこの30年間経済成長が止まっている半病人の日本経済を回復不能なくらいの重病患者に落とし込む可能性すら高い。では何が正しい政策であろうか。正攻法は製造業の国内回帰である。1985年のプラザ合意後の円高基調に対する反応として日本の製造業はその生産力を海外へ移転させ、その後、バブル崩壊により国内需要が低迷し、中国が世界の工場として台頭する中でグローバル化が進展してして来た。このような世界経済の構造変化に対応して日本の製造業はますます海外へ生産力を移転して来た。その当然の結果が、現在の貿易収支の悪化およびその副産物である円安・ドル高を引き起こしているのである。円安が進んでも輸出が増えないばかりか、原発を全面的に止めたために以前よりも遥かに原油輸入に大きく依存した経済構造に陥っており、そのため現在の原油価格や穀物価格の上昇により輸入は急増している。当然、輸入代金支払いのためにドル買い需要が「買い切り」で増加するため、トレンドとして円安・ドル高になるのは当然である。長くなるのでこれくらいで止めときます。

日経平均の日足チャートを見ると、大きくギャップダウンして始まり5月12日安値@25,688円目前までザラバ安値では迫ったが、結局、上下に長いひげを引いた十字線となり明確に下げ渋りを示した。さらに大きな悪材料が出てこない限り、来週月曜日は自律反発狙いの買いにより反発して始まりそうだ。

33業種中27業種が下げた。下落率トップ5は、精密機械(1位)、輸送用機器(2位)、金属製品(3位)、鉄鋼(4位)、ガラス・土石(5位)となった。
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底打ちをしたかどうかまだ確信が持てていないサイン

06月17日
昨日の米国株式相場は反発した(DJIA +303.70 @30,668.53, NASDAQ +270.81 @11,099.15, S&P500 +54.51 @3,789.99)。ドル円為替レートは134円台前半の前日比円高水準での動きだった。
本日の日本株全般は反発した。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,216に対して、下落銘柄数は561となった。騰落レシオは102.50%。東証プライムの売買代金は2兆6416億円。

TOPIX +12 @1,868
日経平均 +106円 @26,431円

米連邦準備制度理事会(FRB)は6月15日の連邦公開市場委員会(FOMC)で0.75%(通常の3倍)の利上げを決定した。この上げ幅は1994年11月以来、27年7カ月ぶりの大きさである。2022年末時点での政策金利の見通しは3.4%、2023年末の見通しは3.8%が示された。さらにその先24年末には物価が落ち着き、3.4%に低下する想定となっている。これにより米金融政策を巡る不透明感が和らぎ、米国株式相場は反発した。この流れを受けて、本日の日本株全般も反発した。日経平均は4営業日で1,900円余り下げていたこともあり、日経平均の上げ幅は一時600円を超えた。しかし、その後主力銘柄に戻り待ちの売りが増えて、上げ幅を大きく縮小した。

日経平均の日足チャートを見ると、終値ではわずかに反発はしたが、長い上ひげを引いた長陰線となった。これはマーケットが底打ちをしたかどうかまだ確信が持てていないことを暗示している。

33業種中29業種が上げた。上昇率トップ5は、水産・農林(1位)、繊維製品(2位)、輸送用機器(3位)、ゴム製品(4位)、不動産(5位)となった。
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「三空叩き込み」でもまだ下げ止まらないが・・・

06月15日
昨日の米国株式相場は続落した(DJIA -151.91 @30,364.83, NASDAQ +19.12 @10,828.35, S&P500 -14.15 @3,735.48)。ドル円為替レートは134円台後半での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が257に対して、下落銘柄数は1,545となった。騰落レシオは94.52%。東証プライムの売買代金は2兆7623億円。

TOPIX -23 @1,856
日経平均 -304円 @26,326円

米連邦公開市場委員会(FRB)は今回のFOMCで0.75%の利上げを決定するとの見方が急速に強くなってきた。FOMCの結果は日本時間6月16日未明には公表される。大幅利上げにより景気がさらに悪化するとの懸念から機械株や半島帯関連をはじめとして幅広い銘柄が売られた。

日経平均の日足チャートを見ると、「三空叩き込み」の直後だけに自律反発狙いの買いが一時優勢となり高くなる場面もあったが、米国の大幅利上げを警戒して依然として売り圧力が根強く続落した。しかし、下げ幅は縮小して来た。この先は下げても下げ幅は徐々に小さくなっていくはずである。

米国では株安(景気悪化を先取りして)と同時に債券安(金利上昇のため)が起こっている。さらに金利が上昇する中で金利をまったく生み出さない金も値下がりしている。何を買っていても値下がりしているため、分散投資していても分散効果がほとんどないのが今の相場である。

33業種中29業種が下げた。下落率トップ5は、石炭(1位)、サービス(2位)、非鉄金属(3位)、鉄鋼(4位)、卸売り(5位)となった。
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3日連続で窓を空けながら急落し「三空叩込み」を形成

06月14日
昨日の米国株式相場は大幅続落した(DJIA -876.05 @30,516.74, NASDAQ -530.80 @10,809.23, S&P500 -151.23 @3,749.63)。ドル円為替レートは134円台後半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は続落する銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が382に対して、下落銘柄数は1,403となった。騰落レシオは97.80%。東証プライムの売買代金は3兆333億円。

TOPIX -23 @1,878
日経平均 -358円 @26,630円

米株式市場では米FBRが6月14〜15日の米連邦公開市場委員会(FOMC)で0.75%の大幅利上げに踏み切ると身構えている。もし、実施されれば1994年以来の超大幅利上げとなる。米長期金利は3.4%台まで上昇して11年ぶりの高水準となった。さらに、政策金利の影響を受けやすい2年物国債の利回りが、中長期の景気動向を反映する10年物国債の利回りを上回る「逆イールド」となった。逆イールドは景気後退局面で典型的に観測される現象である。欧州中央銀行(EBC)も金融引き締めに舵を切り、ECBによる買い支えがなくなるとの見通しからイタリアの10年国債の利回りは4%台に上昇し、スペインの10年国債の利回りも3%前後まで上昇して来た。これらのことを背景に、主要3株価指数は揃って年初来安値を更新し、米株式相場は高値から2割以上下落した。高値から2割以上の下落は弱気相場入りのサインとされる。これを受けて、日本株も大きく続落した。日経平均はこの3営業日で1,600円超も急落した。インフレがピークアウトしたことを確認できるまで米欧の金利には上昇圧力がかかり続けそうである。

日経平均の日足チャートを見ると、3日連続で窓を空けながら急落し「三空叩込み」を形成した。しかも、本日は長い下ひげを引いた短陽線で終えた。これだけ短期間で急落すると、定石では少なくとも一旦は下げ止まり、自律反発を狙う動きになるが、さて、明日以降どう動くか。

33業種すべてが下げた。下落率トップ5は、空運(1位)、精密機器(2位)、不動産(3位)、医薬品(4位)、情報・通信(5位)となった。
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米FRBの一段の金融引き締めに身構えて・・・

06月14日
先週末の米国株式相場は大幅下落した(DJIA -880.00 @31,392.72, NASDAQ -414.20 @11,340.02, S&P500 -116.96 @3,900.86)。ドル円為替レートは134円台後半の前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が332に対して、下落銘柄数は1,457となった。騰落レシオは100.76%。東証プライムの売買代金は2兆8554億円。

TOPIX -42 @1,901
日経平均 -837円 @26,987円

5月の米消費者物価指数(CPI)は前年同月比で8.6%上昇し、市場予想および4月の実績値である8.3%を上回った。米インフレ率の再加速を警戒して、米FRBが一段と金融引締めに動く(次回は0.5%ではなく0.75%アップ)と見て米長期金利は3.1%後半まで上昇した。これを受けて、金利上昇による景気悪化だけでなく、金利上昇により資本コストが上がるために理論株価が大きく低下しやすい高PERのハイテク成長株は下落した。主要3株価指数が揃って大幅下落した。S&P500は直近高値からの下落率が20%を超えており、「弱気相場」に転換したとの見方が出てきた。この流れを受けて、東京市場でも、機械、電機、自動車(円安進行にもかかわらず)など景気敏感株が売られた。ドル円為替レートは一時1ドル=135円台となり、1998年以来の円安・ドル高水準となった。しかし、円安によるメリットよりも景気悪化懸念の方が強く、輸出関連銘柄も売られた。日経平均の下げ幅は800円を超えた。

1998年度の日本の製造業の海外生産比率は10%だったが、2020年度には22%まで上昇した。それだけ国内産業が空洞化しており、日本の産業競争力が低下している。円安になっても以前ほど輸出量が増えない構造となっている。他方、原油価格(WTI)は1バレル=120ドルまで上昇しており、24年前の8倍となっている。そこへ円安が重なり輸入インフレが加速しているため、交易条件が急速に悪化して日本の富が海外へ流出している。

日経平均の日足チャートを見ると、大きくギャップダウンして始まりさらに下げて長大陰線で終えた。2日連続で窓を空けて1,200円以上も急落したので、明日は下げ幅が縮小すると思われるが、米国株式相場が大きく続落しているので日経平均ももう一回大きく下げるかもしれない。「円月殺法音無しの構え」により心と建玉の準備をしていた人は、先週金曜日の時点で売り玉が建っているはずだか、売りつなぎ玉はまだ維持すべきである。

33業種すべてが下げた。下落率トップ5は、機械(1位)、電機(2位)、輸送用機器(3位)、サービス(4位)、非鉄金属(5位)となった。
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3月25日の戻り高値という上値抵抗線で弾き返された

06月10日
昨日の米国株式相場は大幅安となった(DJIA -638.11 @32,279.79, NASDAQ -332.04 @11,754.23, S&P500 -97.95 @4,017.82)。ドル円為替レートは133円台後半での動きだった。本日の日本株全般は反落した。東証プライムでは、上昇銘柄数が176に対して、下落銘柄数は1,634となった。騰落レシオは99.58%。東証プライムの売買代金は3兆1449億円。

TOPIX -26 @1,943
日経平均 -422円 @27,824円

欧州中央銀行(ECB)が7月に量的緩和を終了し、利上げに転じる方針を示した。その後のインフレ見通し次第では9月には大幅な利上げ(+0.50%)に踏み切る可能性も示した。既に金融引き締め局面に入っている米国に加えて欧州も金融引き締め局面に移行することになる。これを受けて、欧米株式市場では株価が大きく下落した。東京市場でも、機械、鉄鋼、非鉄など景気敏感株の売りが目立った。ただ、6月10日から観光目的のビザ発給が再開されたことから百貨店や不動産など内需関連銘柄の一角は買われた。

日経平均の日足チャートを見ると、上値抵抗線として意識されていた3月25日の戻り高値@28,338円にワンタッチしただけで下に弾き返された形となった。米国に続いて欧州も金融引き締めを開始することが背景にあるため、そのネガティブ・インパクトは暫く続きそうである。今日現在は上向きの10日移動平均線の上に株価は位置するが、来週以降もそれを続けるのは難しそうになってきた。一旦は調整らしい調整をすると見ておこう。

日米欧の金融政策の違いから、2002年に記録した135円台中ばを通り過ぎるとチャートに節目らしい節目がないため、ドル円為替レートが1ドル=150円まで円安・ドル高になると懸念する声が出てきた。さらにこのまま円安・ドル高が続くと1998年の「アジア通貨危機」の再来まで危惧する識者の記事も目立つようになってきた。中国をはじめとするアジア諸国の輸出競争力が落ちることにより経常収支が悪化する。すると、アジア諸国からリスクに敏感な外貨が大量に逃避して現地通貨が大きく売られ、場合によっては通貨切り下げまで追い込まれるというシナリオである。現時点では杞憂に過ぎないと思うが、心の隅には置いておきたい。

33業種すべてが下げた。下落率トップ5は、機械(1位)、精密機器(2位)、石油・石炭(3位)、鉄鋼(4位)、医薬品(5位)となった。
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3月25日の戻り高値@28,338円は上抜けできず

06月10日
昨日の米国株式相場は反落した(DJIA -269.24 @32,910.90, NASDAQ -88.96 @12,086.27, S&P500 -44.91 @4,115.77)。ドル円為替レートは133円台後半の前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄の方がやや多くなった。東証プライムでは、上昇銘柄数が786に対して、下落銘柄数は966となった。騰落レシオは110.08%。東証プライムの売買代金は3兆2139億円。

TOPIX -1 @1,969
日経平均 +12円 @28,247円

米国株式相場は反落したが、円安・ドル高の進行を受けて自動車株や機械株など輸出関連銘柄が買われた。さらに原油高から資源関連株も買われた。半面、米長期金利が高水準で推移していることから半導体などのハイテク成長株は売られ、日経平均の頭を抑えた。

日経平均の日足チャートを見ると、小幅続伸したが上ひげを引いた短陽線で終った。上値抵抗線として意識される3月25日の戻り高値@28,338円はザラバ高値では一旦超えたが、終値ベースでは上抜けできなかった。

33業種中21業種が下げた。下落率トップ5は、海運(1位)、証券(2位)、電気・ガス(3位)、鉄鋼(4位)、電気機器(5位)となった。
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3月25日の戻り高値@28,338円目前に迫るまで上昇して来た

06月08日
昨日の米国株式相場は上昇した(DJIA +264.36 @33,184.14, NASDAQ +113.86 @12,175.23, S&P500 +39.25 @4,160.68)。ドル円為替レートは133円台前半の前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は上げた。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,413に対して、下落銘柄数は356となった。騰落レシオは111.57%。東証プライムの売買代金は3兆101億円。

TOPIX +23 @1,970
日経平均 @290円 @28,234円

米国株式相場は主要3株価指数が上昇した流れを受けて、本日の東京市場でも、成長株をはじめとして幅広い銘柄が買われた。ドル円相場が1ドル=133円台前半の円安・ドル高になったことも自動車株や機械株は勿論、日本株相場を支えた。

日経平均の日足チャートを見ると、下向きの260日移動平均線を上抜けし、上値抵抗線として意識される3月25日の戻り高値@28,338円目前に迫るまで上昇して来た。明日以降、この上値抵抗線を振り切って上抜けできるか、或いは一旦調整するかどうかは、次の株価支援材料が出てくるかどうか次第である。

33業種中29業種が上げた。上昇率トップ5は、鉱業(1位)、不動産(2位)、卸売り(3位)、機械(4位)、医薬品(5位)となった。
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下向きの260日移動平均線にザラバ高値でワンタッチ

06月07日
昨日の米国株式相場は小幅反発した(DJIA +16.08 @32,915.78, NASDAQ +48.64 @12,061.37, S&P500 +12.89 @4,121.43)。ドル円為替レートは132円台後半の前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,031に対して、下落銘柄数は728となった。騰落レシオは112.32%。東証プライムの売買代金は2兆6762億円。

TOPIX +8 @1,947
日経平均 +28円 @27,944円

5月の米雇用統計では非農業部門の雇用者数が前月比39万人増となり市場の事前予想であった32万8000人を超えた。失業率は3.6%で横這いとなり、自然失業分を除けばほぼ「完全雇用」の状態であり、労働需給は依然として逼迫している。この労働需給の逼迫がコスト・プッシュ・インフレを引き起こしている要因の一つである。他方、米景気はそれだけ好調である証でもある。この状態では、米連邦準備制度理事会(FRB)は景気悪化をそれほど心配せずに、金融引き締めをすることが可能との解釈ができ、それを先取りして米長期金利が3週間ぶりに3%を超えて来た。原油先物価格(WTI)も1バレル=120ドル前後で推移しており、ドル円の金利差拡大だけでなく日本の貿易収支・経常収支の悪化からもドル買い・円売り圧力が高まり、円安・ドル高が進行している。本日は、東京外為市場で約20年ぶりとなる1ドル=132円台後半まで円安・ドル高が進み、自動車株や機械株などの輸出関連銘柄が買われた。他方、理論的に金利高に弱いハイテク成長株は下げた。

日経平均の日足チャートを見ると、小幅続伸したが、上下にひげを引いた短陰線で終わり、やや下向きの260日移動平均線にザラバ高値でワンタッチした。さらに買い進める材料が出てこないと、ここで少なくとも一旦は押し返される可能性が高いが、さてどういう展開となるか?

33業種中25業種が上げた。上昇率トップ5は、鉱業(1位)、輸送用機器(2位)、石油・石炭(3位)、非鉄金属(4位)、繊維製品(5位)となった。
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目先は強含みの展開が予想されるが・・・

06月06日
先週末の米国株式相場は反落した(DJIA -348.58 @32,899.70, NASDAQ -304.16 @12,012.73, S&P500 -68.28 @4,108.54)。ドル円為替レートは130円台後半の前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄の方が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,029に対して、下落銘柄数は713となった。騰落レシオは107.85%。東証プライムの売買代金は2兆3223億円。

TOPIX +6 @1,939
日経平均 +154円 @27,916円

5月の米雇用統計で非農業部門雇用者数が市場予想を上回る39万人増となり、米連邦準備制度理事会(FRB)の金融引き締めが当分の間は和らぐ気配がないとして、米長期金利は上昇し米国株式相が下落した。この流れを受けて、日経平均は下げて始まり、下げ幅は一時200円を超えた。しかし、本日の日本株の立会時間中には米株価先物指数が堅調に推移し、さらに外為市場では米長期金利の上昇を受けて円安・ドル高が進んだことで自動車や機械を中心に買われ、その効果もあり日本株全般も上げた。日経平均の上げ幅は一時200円を超えた。また、観光需要喚起策として「Go To トラベル」の再開が政府内で検討されているという噂が出てきて、空運、鉄道、百貨店などの内需株を上げた。さらに、米国の高インフレに対処するため、レモンド米商務長官が日用品や自転車などの対中制裁関税を引き下げることを検討していると伝わった。この報道も株式相場にはプラスに働いた。

日経平均の日足チャートを見ると、下から25日、60日、10日移動平均線がすべて上向きに走っており、株価はその上で推移し、本日は長陽線で続伸した。目先は強含みの展開が予想される。ただ、やや下向きの260日移動平均線にもう直ぐぶつかるが、今年3月25日には下向きの260日移動平均線目前で下へ弾き返された。今年2回目の挑戦で260日移動平均線を完全上抜けできるかどうかが、中長期的に上昇トレンドを続けることができるかどうかの正念場である。

33業種中23業種が上げた。上昇率トップ5は、石油・石炭(1位)、空運(2位)、陸運(3位)、保険(3位)、医薬品(5位)となった。
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第61期売買ルール構築勉強会(生涯現役の株式トレード技術勉強会)

06月04日
第61期勉強会の日程を以下の通り案内します。興味のある人はお問い合わせください。

61期:2022年8月13日(土)、14日(日)、20日(土)、21日(日)



【生涯現役の株式トレード技術勉強会: 株式トレードの考え方、見方、やり方の全体系を学び、売買ルールを構築する】



(土曜日) 午後1時から午後6時まで

(日曜日) 午前9時から午後2時半まで



場所: オンライン(Zoom) ⇒ 時間の都合によりリアルタイムで参加できない人は、その日の夜には講義動画をダウンロードできます。



【リトマス試験紙】



次の問いに直ちに答えられる人はこの勉強会に参加しても追加で得るものは少ないでしょう。しかし、ほとんど答えられない人には得るものが非常に多く、普通の人は10年の歳月をかけてもたどり着けないはずです。



帰納的に、且つ演繹的に考えてみましょう。


(1)株価はなぜ下げ始めるのか?その時の特徴は何か?だから何をすべきか?
(2)株価はなぜ下げ続けるのか?その時の特徴は何か?だから何をすべきか?
(3)株価はなぜ下げ止まるのか?その時の特徴は何か?だから何をすべきか?
(4)株価はなぜ再び上昇し始めるのか?その時の特徴は何か?だから何をすべきか?



【対象者】:



(1) 株式投資・トレード初級者から中級者が対象で、売買ルールの重要性に気づいてはいるものの、何をどのように考えて構築すればよいかわからずもがいている人。

(2) 株価がなぜその値段なのか、株価はなぜ、どのように動くのか、今後上下どちらの方向へ動く可能性が高いのか、だからどのように株式相場を考えれば株価の波に乗り続けることができるのか、このような問いに対してほとんど答えられない人。

(3) 悪い材料が飛び出してきて株価が急落し始めた時、何をどうしたら良いか分からず、ただ茫然とする人。

(4) 自分の弱点・問題点を自覚できていない人

(5) 株式投資・トレードにおいて、何よりも最初に決めなくてはいけないことは何かと問われて、答えがまったく思いつかない人。

(6) チャートの読み方が分からない人。建玉操作を具体的に学びたい人。上げ相場でも下げ相場でも着実に稼げる相場技術を学びたい人。

(7) 相場の「理論」と「定石」を体系的に学びたい人。

(8) 大多数の人は非常に高い確率で老後の年金収入は不足します。その不足分くらいは自力で株式投資・トレードで着実に稼ぎたい人。

(9) 生涯、最低でも必要なお金に困ることなく、快適な(贅沢ではない)生活をしたい人。但し、大博打を売って、或いは巨大なリスクを負って短期間で大儲けしたい人には不向きです。また、自分の失敗を他人に責任転嫁するタイプの人も向上心が欠如しているため不向きです。



【勉強会終了後、何ができるようになるか】:



株式トレードの体系が明確に理解できる。株価の「理論」と「定石」が分かるので、株価が上でも下でもトレンドを描きながら動くとき、その理由も理解しており、チャート・リーディングの定石も知っているので、冷静に相場と向き合うことができる。さらに、それと連動させて建玉操作をどうすれば良いかを理解できる。「上げ相場」では買い目線で「押し目買い」を狙い、「下げ相場」では売り目線で「戻り売り」を狙う。適切に指導されれば、チャート・リーディングの定石をマスターすることは、それほど難しくない。基本的に、トレンドライン、フォーメーション、移動平均線の傾きの変化、支持線、抵抗線、出来高の変化、移動平均線からの乖離率、ローソク足の組み合わせだけでも十分読める。また、「理論株価」と「その変化」を自分で計算できるようになるので、割高・割安度が数値で把握できる。さらに、どこに期待値が高い仕掛けポイントがあるのか具体的に分かるので、どこで仕掛けどのように手仕舞いしたらよいか、或はロスカットすべきかの見通しが立つようになる。世界経済・ビジネス環境の変化に応じてどの業種がどのように影響を受けるのか、そしてどのように銘柄監視すれば、動き始めたばかりの銘柄気付くのか、つまり、どのようにすれば銘柄監視を最小限の労力で効率的に行えるのかについても学ぶ。



年間リターンの期待値を上げるには、無駄な売買を極力排除することである。そのためには期待値が高い仕掛けポイントでだけ仕掛ける自己規律を持つことが重要である。ただし、頭で理解できても必ずしも行動に移せるわけではない。適切に訓練されていない人は、寧ろ望ましい行動がすべき時にできないはずである。株式投資・トレードの世界では知識以上に重要なことは心のコントロールである。技能・技術は「暗黙知」であり、繰り返し何度も何度も実体験して初めて習得できる。その技能の高め方と練習法も学ぶ。読書や座学で習得できるのは「顕在知」である「知識」のみであり、頭で理解したというレベルに過ぎない。「知識」だけでは実戦は満足に戦えない。恐怖や欲望に振り回され、買うべきところで怖くて買えず、売るべきところで欲望が大きすぎて売れないからである。これがトレーダーにとって超えるべき最大の関門である。




他方、過去から現在までのチャートと現在わかっているあらゆる情報に基づき株価の将来を予測しても、遠くなるほどほぼ確実にその将来予測は外れるが、それが当たり前と思えるようになってくる。株価は今現在わかっていない未来に湧きおこってくる株価材料に反応して動くものだからである。遠い未来までの将来予測に賭けて儲けようとしても期待値はほぼゼロとなり、それだけで儲け続けることは非常に難しいことを理解できる。では、何が足りないか?投資・トレードには売り買いのタイミングが重要である。ファンダメンタルズ分析は重要だが、ファンダメンタルズ分析で変化を確認できた時にはタイミングとしては既に遅すぎる。その売り買いのタイミングの善し悪しを判断する技術がチャート・リーディングである。事業環境の変化とチャート・リーディングをリンクさせて判断すると一番騙しが少ない。しかし、どんなに注意深くチャートを読んでも、事前の予想・イメージと現実の株価の動きにはずれが起こる。将来予測と現実の株価推移のずれを調整する、或は逆にずれを活用してピンチをチャンスに変えることさえできるのが建玉操作である。この建玉操作の技能を一旦習得すると、上げ相場でも下げ相場でもトレンドさえ発生すれば利益を出せる自信が湧いてくる。


【勉強会概要】



1日目: 株式トレードは知識と技能と経験を統合した「技術」である。株式トレードの原理原則と定石を、「相場の考え方×相場の見方×相場のやり方」という軸で学ぶ ⇒ 株式トレードの体系的定石を学ぶ。株価はなぜ動き、何故トレンドを描きながら変化し、それはどこまで上がる・下がるのか、株式トレード利益の源泉は何か、期待値が大きな仕掛けポイントはどこか、そして通年のトレードの期待値をプラスにするにはどうすれば良いかを体系的に学ぶ。現在入手できる公開情報をどんなに集めても、それをどんなに緻密に分析しても相場の1週間先ですらたまたま当たることはあっても、実用レベルでは予測できない。何が足りないか?建玉法が不足している。稼ぐ力=情報力 × 行動力。できるトレーダーは、自分は何が得意なのか(どの株式市場で、どのような銘柄で、どのように無駄なく効果的なファンダメンタルズ分析を行い、どのようにチャート分析を駆使して、どのような建玉法で)を理解しており、その得意なことに特化して勝負している。だから勝てるのです。自分は何が相対的に得意なのかを理解することからはじめよう。分かるだけでは不十分である。知っている、理解しているだけでは不十分である。実行できて初めて意味が有る。なぜ分かっていても実行できないのか、そしてその処方箋を学ぶ。

2日目: 相場観測法。無駄のない簡潔なファンダメンタルズ分析でトレンドを予測する。その上でチャート・リーディングを行いながら具体的な仕掛け・手仕舞いポイントを掴む。株価がトレンドを描くのは偶然そうなるのではなく、そうなる必然的な理由がある。その必然的な理由とは、事業環境の変化と予想される業績見通しの変化である。この変化をまず理論株価が取り込んで変動し始め、それに応じて実際の株価が追い付こうと動き、しばしばその方向にオーバーシュートする。このオーバーシュートが下方向に起こった場合に株価の大暴落が起こる。チャートだけでは未来は正確には分からないが、定石は理解しておく。最大公約数的、典型的な、上昇パターン、下落パターン、保ち合いパターンを理解し、心に焼き付けておく。これが相場観測の基本となる。仕掛けと手仕舞いのタイミングはチャートで判断する。チャート・リーディングをどんなに緻密に行っても、結果として誤差は必ず生じる。その誤差は建玉操作で補正し続ける。ポジショントレーダーにとって勝率が非常に高い大きなチャンス(調整相場)は年に1度か2度やってくる。3年に一度より大きな調整(=チャンス)、7年に一度は最大級の暴落(=千載一遇のチャンス)がやってくる。大多数の人にとっては大ピンチとなるが、「相場技術」を身につけた者には大チャンスとなる。「相場技術」を持つ者にとって、大暴落は大歓迎である。このチャンスをどうやって嗅ぎ分け、ためらうことなく行動するか?

3日目: 銘柄選択法(株価サイクル×業績見通しが基本=株価サイクルでタイミングを計り、業績見通しでファンダメンタルズの裏付けを取る。割安銘柄と割高銘柄の見分け方。注目した企業の事業特性、経営戦略、ビジネスモデル、事業環境の変化などを一通り理解した上で利益獲得能力の大きさとその持続性を判断する。また、理論株価の計算法を学ぶ。シクリカル株、バリュー株、成長株、企業再生株の違いを理解し、自分はどの分類に集中すべきかを考える。監視銘柄を36業種に分散して100〜200銘柄程度に絞り込み、手掛ける銘柄を少数に限定している人は銘柄選択に使う時間と労力を建玉操作に、つまり、「波乗り」に集中できる。事業環境の変化と業種別企業の株価の変化をリンクさせて考える習慣を身に付ける。

4日目: 相場観測法と建玉法は連動させる。建玉操作法 (順張り、逆張り、分割売買、うねり取り、期待値を十分なプラスにする仕掛けポイント)、逆張り建玉法奥義(安全な優利加式逆張り建玉法)、「行動力」の中身を具体的に学ぶ。スイングトレード、ポジショントレード、つなぎ売買の建玉法を学ぶ。巡航速度としては年30%のリターンで十分と割り切る。例えば、300万円を元手に、年30%のペースで増やし、30年続ければ78億6千万円に増える。1年で50〜60%以上変動する銘柄は東証プライム貸借銘柄だけでもたくさんある。上方向でも下方向でもその変動幅の約半分取れれば良いと考えれば気が楽である。

勉強会では体系的に十分整理された内容をわかりやすく説明するので、頭で理解するのはそれほど難しくないでしょう。おそらく数ヶ月から6ヶ月で完璧に「頭では理解できる」はずです。だから、ほとんどの勉強会参加者はそれ以降は簡単に儲かるような錯覚に陥ります。しかし、本当の問題は、その頭で理解した「知識」を実際に実践できる「技術」に変換するまでに乗り越えなくてはならない高くそびえ立つ心理的な壁です。ほとんどの人はここで躓きます。しかしその壁を乗り越えるコツも案内します。

何らかの「縁」のあった人だけが「売買ルール構築勉強会」に参加しています。「縁なき衆生は度し難し」とブッダは喝破しましたが、逆に言えば、縁があった人には道が開けるということです。




【問い合わせ先】 eureka@zab.att.ne.jp
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4月21日戻り高値を上抜けた

06月03日
昨日の米国株式相場は大幅反発した(DJIA +435.05 @33,248.28, NASDAQ +322.44 @12,316.90, S&P500 +75.59 @4,176.82)。ドル円為替レートは129円台後半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄の方ややが多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が995に対して、下落銘柄数は774となった。騰落レシオは108.48%。東証プライムの売買代金は2兆6793億円。

TOPIX +7 @1,933
日経平均 +348円 @27,762円

米民間雇用サービス会社ADPが発表した5月の全米雇用リポートでは、非農業部門の雇用者数の伸びが市場予想を大幅に下回った。これにより米国の金融引き締めが加速するとの懸念が和らいだため、米国株式相場は大幅反発した。これを受けて、本日の日本株は成長株を中心に上げた。ファーストリテイリング、東京エレクトロン、ソフトバンクグループの3銘柄だけで日経平均を約200円押し上げた。石油輸出国機構(OPEC)とロシアなどの産油国で作る「OPECプラス」が原油増産で合意したが、規模が十分大きくはなく原油価格の上昇は続いているため、世界的なインフレや景気減速に対する警戒感がまだ根強く残っている。そのため物色対象は幅広い銘柄には拡大しなかった。

日経平均の日足チャートを見ると、4月21日の戻り高値@27,580円を上抜けた。こうなると次の目標であり上値抵抗線として意識されるのは3月25日の戻り高値@28,338円となる。

33業種中21業種が上げた。上昇率トップ5は、鉱業(1位)、精密機器(2位)、非鉄金属(3位)、石油・石炭(4位)、サービス(5位)となった。
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何かのきっかけて上放れするか?

06月02日
昨日の米国株式相場は続落した(DJIA -176.89 @32,813.23, NASDAQ -86.93 @11,994.46, S&P500 -30.92 @4,101.23)。ドル円為替レートは130円台前半の前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。上昇銘柄数が579に対して、下落銘柄数は1,192となった。騰落レシオは101.30%。東証プライムの売買代金は2兆5463億円。

TOPIX -12 @1,926
日経平均 -44円 @27,414円

5月の米製造業景況感指数が市場予想を上回ったため、米連邦準備制度理事会(FRB)が一段と金融を引き締めるとの懸念から米国株式相場は続落し、その流れを受けて本日の日本株も売り優勢となった。日経平均の下げ幅は一時200円を超えた。それでも本日は1ドル=130円まで円安・ドル高が進み輸出関連銘柄を支えた。日経平均は7円安まで下げ幅を縮小する場面もあった。今週末にはもっと重要な米雇用統計の発表を控えている。この数値が事前予想よりも良いとさらなる金融引き締めに備えて長期金利が上がり、株価を押し下げるかもしれない。

日経平均の日足チャートを見ると、4月21日の戻り高値@27,580円を目前に強含みで足踏みしている。10日、25日、60日の全ての移動平均線が上向きになった。何かのきっかけて上放れするか?

33業種中26業種が下げた。下落率トップ5は、鉱業(1位)、医薬品(2位)、精密機器(3位)、サービス(4位)、水産・農林(5位)となった。
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10日、25日、60日の全ての移動平均線が水平・上向きに

06月01日
昨日の米国株式相場は反落した(DJIA -222.84 @32,990.12, NASDAQ -49.74 @12,081.39, S&P500 -26.09 @4,132.15)。ドル円為替レートは129円台前半の前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,546に対して、下落銘柄数は258となった。騰落レシオは98.35%。東証プライムの売買代金は2兆8971億円。

TOPIX +26 @1,939
日経平均 +178円 @27,458円

米国株式相場は反落したが、本日の日本の立会時間では堅調に推移した。また、外為市場では、ドル高・円安が進み自動車株や機械株が買われた。中国の5月の製造業購買担当者指数(PMI)は好況・不況の分水嶺である50を下回っているものの前月比で改善した。さらに、本日、中国上海市のロック・ダウンが解除され、中国の経済回復が強く期待された。これらのことに加えて「月初の株高」というアナマリーもあり、日経平均は上昇した。上げ幅は一時200円を超えた。

日経平均の日足チャートを見ると、終値で4月21日の戻り高値@27,580円目前まで戻して来た。10日、25日、60日の全ての移動平均線が水平・上向きになり、株価はそれらすべての上で推移している。米国株が大きく崩れない限りしばらくは上への動きが続きそうである。ただ、28,000円くらいのところにやや下向きとなった260日移動平均線が走っており、これが上値抵抗線として意識される。

33業種中28業種が上げた。上昇率トップ5は、輸送用機器(1位)、水産・農林(2位)、海運(3位)、繊維製品(4位)、機械(5位)となった。
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戻り待ちや利益確定目的の売りが優勢

05月31日
昨日の米国株式相場はメモリアルデーのため祝日で休場だった。ドル円為替レートは127円台後半の前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が589に対して、下落銘柄数は1,184となった。騰落レシオは95.85%。東証プライムの売買代金は5兆5088億円と大きく膨らんだが、これはMSCIによる銘柄入れ替えのために通常は無い売買があったためである。

TOPIX -10 @1,913
日経平均 -90円 @27,280円

欧州連合(EU)がロシア産原油を禁輸することで合意したため、ニューヨーク原油先物相場(WT)が1バレル=119ドル台まで上昇している。原油高は物価高を意味するので米長期金利が上昇した。これを受けて東京市場では石油関連銘柄が上げ、INPEXは年初来高値を更新した。ただ、石油価格の上昇は一般家計や企業収益を圧迫するので、その悪影響を危惧して相場全体にとってはマイナス材料となった。他方、中国の5月の購買担当者景気指数(PMI)は前月比上昇して、市場予想を上回った。6月1日にも上海市のロックダウンが解除される見通しであることと併せて日本株の買い材料となった。それでも、日経平均は直前の2営業日で750円超上昇していたこともあり、本日は戻り待ちや利益確定目的の売りが優勢となった。

日経平均の日足チャートを見ると、ザラバ高値では昨日の高値を更新したが終値では上ひげを引いた短陰線となった。上昇に軽いブレーキが掛かった形である。

33業種中27業種が下げた。下落率トップ5は、海運(1位)、不動産(2位)、空運(3位)、電気・ガス(4位)、その他製品(5位)となった。
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安値圏での弱含み保ち合い圏から上放れ

05月30日
先週金曜日の米国株式相場は大幅続伸した(DJIA +575.77 @33,212.96, NASDAQ +390.48 @12,131.13, S&P500 +100.40 @4,158.24)。ドル円為替レートは126円台後半での動きだった。本日の日本株全般は上昇した。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,551に対して、下落銘柄数は253となった。騰落レシオは101.79%。東証プライムの売買代金は4兆3018億円。

TOPIX +35 @1,922
日経平均 +588円 @27,369円

インフレを抑え込むために米金融政策は引き締め政策の真っ最中だが、インフレ加速がやや衰えて来たようである。4月の米個人消費支出(PCE)物価指数は、前年同月比の伸び率が前年比で鈍化した。株式相場はこれを好感した。3主要株価指数は揃って上昇し、特にナスダックは3.3%も上昇した。日本株の立会時間中でもナスダック先物は大幅に上昇し、中国上海総合指数も香港ハンセン指数も上げた。6月からは上海での都市封鎖も緩和されることが決まっている。これらのことを背景に本日の東京株式市場ではハイテク成長株や景気敏感株を中心に幅広い銘柄が買われ、日経平均は大きく上昇して上げ幅は一時600円を超えた。

日経平均の日足チャートを見ると、4月22日以来続いてきた安値圏での弱含み保ち合い圏から上放れた。横向きの25日および60日移動平均線を10日移動平均線が下から上に突き抜けるゴールデンクロスとなった。次の目標は4月21日の戻り高値@27,580円である。

33業種中30業種が上げた。上昇率トップ5は、サービス(1位)、電気機器(2位)、機械(3位)、その他製品(4位)、化学(5位)となった。
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4日連続の陰線でも大きくは下げない

05月27日
昨日の米国株式相場は大きく続伸した(DJIA +516.91 @32,637.19, NASDAQ +305.91 @11,740.65, S&P500 +79.11 @4,057.84)。ドル円為替レートは126円台後半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,228に対して、下落銘柄数は548となった。騰落レシオは99.31%。東証プライムの売買代金は2兆9671億円。

TOPIX +10 @1,887
日経平均 +177円 @26,782円

米国株の大幅続伸を受けて、本日の東京市場では東京エレクトロンやアドバンテストなど半導体関連や海運などを中心に買われた。しかし、日経平均の上値は重かった。

日経平均の日足チャートを見ると、ほぼ横向きの25日および60日移動平均線の上に再浮上したが、相場が強い訳ではない。相場はほぼ横ばいだが本日で4日連続の陰線である。少し上がるとすぐに大量の売りが出てきて押し戻されたことが分かる。逆に言うと4日連続陰線でも大きくは下がらないほど下値抵抗力があると解釈できるが、米国株の大幅反発に比べるとかなり見劣りする。

33業種中24業種が上げた。上昇率トップ5は、海運(1位)、保険(2位)、鉱業(3位)、鉄鋼(4位)、空運(5位)となった。
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日経平均は小安かったが上昇銘柄の方が多かった

05月26日
昨日の米国株式相場は上昇した(DJIA +191.66 @32,120.28, NASDAQ +170.29 @11,434.74, S&P500 +37.25 @3,978.73)。ドル円為替レートは127円台前半での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄の方が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,036に対して、下落銘柄数は718となった。騰落レシオは92.22%。東証プライムの売買代金は2兆7142億円。

TOPIX +1 @1,878
日経平均 -73円 @26,605円

米連邦準備制度理事会(FRB)が5月に開いた米連邦公開市場委員会(FOMC)の議事要旨を公開した。事前の想定の範囲内だったことで、米株式相場は上げた。しかし、米国半導体大手のエヌビディアが発表した5~7月期の売上見通しが市場予想を下回ったため、米国時間の時間外取引で大幅下落した。これを受けて、日経平均は高く始まったが東京エレクトロンとアドバンテストが大きく下げ、この2銘柄だけで日経平均を約70円押し下げた。この2銘柄の下げが無ければ、前日比ほぼ変わらずだった。円安進行が一服しているため、海外投資家から見たドル換算日経平均の割安度が低下してきたこともあり、外国人の買いが減少している。

日経平均の日足チャートを見ると、長い上ひげを引いた短陰線で終わり、やや下向きとなった26日および60日移動平均線の下に沈み込んだ。売り圧力の方がやや優勢となってきた。

33業種中23業種が上げた。上昇率トップ5は、空運(1位)、陸運(2位)、輸送用機器(3位)、ゴム製品(4位)、不動産(5位)となった。
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今日の下げを先取りして昨日織り込んであったので下げ渋った

05月25日
昨日の米国株式相場は高安まちまちとなった(DJIA +48.38 @31,928.62, NASDAQ -270.83 @11,264.45, S&P500 -32.27 @3,941.48)。ドル円為替レートは127円台前半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が640に対して、下落銘柄数は1,114となった。騰落レシオは87.25%。東証プライムの売買代金は2兆7190億円。

TOPIX -2 @1,877
日経平均 -70円 @26,678円

米国株式市場ではハイテク成長株が主力のナスダックが大きく下げた流れを受けて、日経平均も下げて下げ幅は一時170円を超えた。しかし、米株価先物指数が堅調に推移したことと、日本株は昨日既に先取りして下げをある程度織り込んでいたので、売り一巡後は下げ渋った。

日経平均の日足チャートを見ると、25日移動平均線の下にやや沈み込んだ。好悪入り乱れてランダムに出てくる株価材料に反応するので多少の上下動は自然な動きである。

株価指数は下げたが、33業種中18業種が上げた。上昇率トップ5は、不動産(1位)、海運(2位)、電気・ガス(3位)、精密機器(4位)、ゴム製品(5位)となった。
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トレンドは下向きだったものが横向きに変化している

05月25日
昨日の米国株式相場は大幅上昇した(DJIA +618.34 @31,880.24, NASDAQ +180.66 @11,535.27, S&P500 +72.39 @3,973.75)。ドル円為替レートは127円後半での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が215に対して、下落銘柄数は1,569となった。騰落レシオは92.83%。東証プライムの売買代金は2兆6381億円。

TOPIX -16 @1,872
日経平均 -253円 @26,748円

ロシアのウクライナ軍事侵攻による原油高や穀物高などにより世界的にインフレが高進しているため、依然として米国は金融引き締めを強化している。他方、中国では過剰な新型コロナ感染対策による景気減速懸念が強まっている。米ハイテク株で構成されるナスダック100株価指数先物が日本の取引時間で下げ幅を広げると日経平均先物も売られた。これらを背景に、本日の日経平均は小高く始まったが上値を追えず失速した。

日経平均の日足チャートを見ると、陰線で反落したがほぼ水平となった25日および60日移動平均線の上で辛うじて踏みとどまった。上げ下げの方向が短期間で入れ替わり一見トレンドが無いように見えるが、実はトレンドは下向きだったものが横向きに変化している。どんな悪材料でも時間の経過とともに株式相場はだんだん慣れてきて、やがてトレンドは下向きから横向きに変化する。さらに時間が経過すると、好材料が少しずつ現れる。そして徐々に株価のトレンドは横向きから上向きに転じる。

33業種中28業種が下げた。下落率トップ5は、サービス(1位)、陸運(2位)、パルプ・紙(3位)、繊維製品(4位)、ガラス・ドル高(5位)となった。
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25,60、10日の各移動平均線が水平となり株価はその上に

05月23日
先週金曜日の米国株式相場は高安まちまちだった(DJIA +8.77 @31,261.90, NASDAQ -33.88 @11,354.62, S&P500 +0.57 @3,901.36)。ドル円為替レートは127円台後半での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,430に対して、下落銘柄数は352となった。騰落レシオは104.26%。東証プライムの売買代金は2兆6714億円。

TOPIX +17 @1,895
日経平均 +262円 @27,002円

先週末の米国株式相場は高安まちまちだったため特に材料とはならなかったが、日本の取引時間で米株価先物指数は堅調な動きをしていた。先週金曜日には米長期金利が低下したため、本日の東京市場ではハイテク成長株が買われて始まり、日経平均は一時上げ幅が300円を超えた。大引け間際には日米共同宣言でバイデン米大統領が対中関税の引き下げを検討していると発表した。これを受けて日経平均は上げ幅を拡大した。

既に岸田政権は原子力発電所の再稼働を検討すると発言していたが、5月20日、政府は新型コロナウィルス対策で水際対策を緩和すると正式に発表した。円安効果に加えて、これでインバウンド銘柄がさらに買われるはずだ。さらに5月22日には、木原誠二官房副長官がテレビ番組で、金融所得課税の引き上げは政策課題として優先しないと述べ、従来の方針を変更した。どちらも株価を押し上げる効果がある。

日経平均の日足チャートを見ると、25日、60日、10日の各移動平均線がすべてほぼ水平となり、株価はこれらすべての移動平均線の上に位置している。これで、大きな悪材料が連続して出てこない限り、じわじわと上方向に動くと見る。

33業種中28業種が上げた。上昇率トップ5は、保険(1位)、海運(2位)、医薬品(3位)、その他金融(4位)、証券(5位)となった。
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昨日の「たくり線」の通り、自律反発狙いの買いが優勢

05月20日
昨日の米国株式相場は続落した(DJIA -236.94 @31,253.13, NASDAQ -29.66 @11,388.50, S&P500 -22.89 @3,900.79)。ドル円為替レートは127円台後半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,270に対して、下落銘柄数は492となった。騰落レシオは94.34%。東証プライムの売買代金は2兆9995億円。

TOIX +17 @1,877
日経平均 +336円 @26,739円

米国株式相場は続落したが、日経平均は前日に500円超下げていたので、自律反発狙いの買いが値嵩株を中心に優勢となった。日本の取引時間中に米株価先物指数が上がり、中国人民銀行が住宅ローン向けの指標金利の引き下げを発表すると上海総合指数と香港ハンセン指数が大幅上昇した。これにより景気後退に対する過度の懸念が和らいだため、外需関連株も買われた。

日経平均の日足チャートを見ると、やや下向きの25日移動平均線の上に再浮上してきた。昨日の「たくり線」の通りの反発である。しかし、株式相場を下に引っ張る悪材料が消えた訳ではないので、順調に上がることは期待できず、少し上がってはまた大きな悪材料が飛び出してきて株価は大きく下げることは何度もあるだろう。それでも安値を更新せずある程度日柄が経過すると悪材料は次第に相場に織り込む済みとなり徐々に株価は上昇トレンドとなり、それが少なくともしばらくは続くはずだ。

33業種中27業種が上げた。上昇率トップ5は、海運(1位)、精密機器(2位)、非鉄金属(3位)、サービス(4位)、鉄鋼(5位)となった。
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安値圏での「たくり線」

05月19日
昨日の米国株式相場は大幅下落した(DJIA -1,164.52 @31,490.07, NASDAQ -566.37 @11,418.15, S&P500 -165.17 @3,923.68)。ドル円為替レートは128円台後半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が468に対して、下落銘柄数は1,313となった。騰落レシオは88.73%。東証プライムの売買代金は3兆163億円。

TOPIX -25 @1,860
日経平均 -508円 @26,403円

ディスカウントストア大手の米ターゲット(TGT)やホームセンターの米ロウズ(LOW)など小売企業の決算が市場予想を下回った。新型コロナによる供給網の混乱や、ロシアのウクライナ軍事進攻によるエネルギー価格上昇により米国では急速なインフレが進行しており、消費者物価指数(CPI)は40年ぶりの高さである。中国はゼロコロナ政策を推し進めて経済活動を抑圧しており、その悪影響は中国国内に留まらず、グローバル・サプライチェーンを通じで世界景気にも及んでいる。これらのことを複合的に考慮すると、米国の景気減速が濃厚となってきた。

株式相場にとってさらに悪いことに、米連邦準備制度理事会(FRB)は積極的に金融引き締めを進めており、6月からは国債等の保有資産を減らす量的引き締め(QT)も開始する。3年で保有資産を現在の9兆ドルから3兆ドル減らして6兆ドルとなる見通しである。3兆ドルとは円に換算すれば390兆円という途方もない大金を金融市場から吸い上げることを意味する。これらの悪材料が複雑に絡み合い、結果的にFRBは必要以上に景気を冷やすオーバーキルを引き起こすのではないかという懸念が急速に高まり、昨日、米主要3株価指数は揃って急落した。この流れを受けて、本日の日経平均は下げ幅が700円を超える場面もあった。米株価先物指数が日本の取引時間で下げ幅を縮小させると、日経平均先物は買い戻されて下げ幅を縮めた。

日経平均の日足チャートを見ると、ギャップダウンで寄り付いた後さらに下げたが、その後切り返して「たくり線」となった。安値圏での「たくり線」は反発の兆候である。よほど大きな悪材料がさらに出てこない限り、通常は少なくとも一旦は下げ止まるのだが、果たしてどう動くか?

33業種中31業種が下げた。下落率トップ5は、海運(1位)、保険(2位)、サービス(3位)、精密機器(4位)、小売り(5位)となった。
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25&10日移動平均線の傾きが下向きから水平になってきた

05月18日
昨日の米国株式相場は大幅高となった(DJIA +431.17 @32,654.59, NASDAQ +321.73 @11,984.52, S&P500 +80.84 @4,088.84)。ドル円為替レートは129円台前半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,137に対して、下落銘柄数は646となった。騰落レシオは92.72%。東証プライムの売買代金は2兆9698億円。

TOPIX +18 @1,885
日経平均 +251円 @26,911円

米国小売売上が堅調だったことを好感して主要3株価指数が揃って上昇した。フィラデルフィア半導体株価指数(SOX)も上昇し、東京市場でも半導体関連銘柄が買われて日経平均は一時400円近く上げたが、上値では利益確定売りが多く出て上げ幅を縮小した。やはり、米長期金利や原油先物相場の先行きが不透明なため投資家は慎重になっている。

日経平均の日足チャートを見ると、ほぼ水平となった25日移動平均線と10日移動平均線の上に株価は浮上してきた。短期的に下へ引っ張る力と上に行こうとする力がほぼ拮抗して来た。

33業種中29業種が上げた。上昇率トップ5は、その他製品(1位)、電気機器(2位)、精密機器(3位)、銀行(4位)、海運(5位)となった。
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原油高で関連銘柄は賑わったが・・・

05月17日
昨日の米国株式相場は高安まちまちとなった(DJIA +26.76 @32,223.42, NASDAQ -142.21 @11,662.79, S&P500 -15.88 @4,008.01)。ドル円為替レートは129円台後半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄の方がが多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,019に対して、下落銘柄数は760となった。騰落レシオ84.96%。東証プライムの売買代金は2兆8190億円。

TOPIX +3 @1,867
日経平均 +113円 @26,660円

米国株は高安まちまちとなり方向感がなかったが、原油高となりINPEXやENEOSなどの関連銘柄や三井金属や丸紅などの資源関連銘柄が買われた。また、中国・上海市が6月にも都市封鎖(ロック)を解除する方針を示したことで、経済活動の正常化が期待されて株価を下支えした。上海総合指数も香港ハンセン指数も堅調だった。他方、米国のインフレ懸念は依然として高く、未だに米長期金利の天井の目途が立たず、株式相場は慎重な姿勢を続けている。

日経平均の日足チャートを見ると、陽線となり終値では高くなったが、高値で比べると今日の高値は昨日の高値を超えていない。昨日に続き、25日移動平均線と10日移動平均線にちょうど挟まれる位置にある。

33業種中22業種が上げた。上昇率トップ5は、鉱業(1位)、海運(2位)、石油・石炭(3位)、その他製品(4位)、ゴム製品(5位)となった。
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米国株の大幅上昇でもその流れに乗れない日本株

05月17日
先週末の米国株式相場は大幅高となった(DJIA +466.36 @32,196.66, NASDAQ +434.04 @11,805.00, S&P500 93.81 @4,023.89)。ドル円為替レートは130円を挟んだ動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が634に対して、下落銘柄数は1,172となった。騰落レシオは79.25%。東証1部の売買代金は3兆1759億円。

TOPIX -1 @1,863
日経平均 +119円 @26,547円

先週末の米株式市場でハイテク株などの成長株を中心に上昇し、フィラデルフィア半導体株指数(SOX)が5%高となった。この流れを受けて、本日の東京市場でも値がさ成長株が買われ、日経平均は一時400円高となった。東京エレクトロンやアドバンテストなどの半導体関連銘柄やソフトバンクグループやファーストリテイリングなどの値がさ成長が買われて株価指数を押し上げた。しかし、米株価先物指数が日本の取引時間で下落すると、日本株全般はバリュー株中心に売りが優勢となった。中国の4月の工業生産高や小売売上高が市場予想を下回ったことが日本株の上値を抑えた。ただ、新型コロナウィルス感染を封じ込めるために上海などで都市封鎖(ロックダウン)を強行したので、その悪影響が出るのは当然と言える。上海市は都市封鎖は6月に解除すると発表したため、その通り実行されるならこちら経由の悪材料は最悪期を脱して峠を越えたと考えられる。

日経平均の日足チャートを見ると、高く寄り付いたが下向きの25日移動平均線と下向きの10日移動平均線に跳ね返されるように陰線で終えた。反発を続けるためには25日移動平均線が水平となり、株価がその上に浮上する必要がある。もう少し日にちが必要なようだ。

33業種中25業種が下げた。下落率トップ5は、非鉄金属(1位)、鉄鋼(2位)、その他金融(3位)、卸売り(4位)、精密機器(5位)となった。
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自律反発狙いとショートカバーによる買いで大幅高

05月13日
昨日の米国株式相場は高安まちまちとなった(DJIA -103.81 @31,730.30, NASDAQ +6.73 @11,370.96, S&P500 -5.10 @3,930.08)。ドル円為替レートは128円台後半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,557に対して、下落銘柄数は259となった。東証プライムの売買代金は3兆5923億円。

TOPIX +35 @1,864
日経平均 +679円 @26,428円

これと言った株価材料はなかったが、日経平均は今週に入って1,200円超下げたため、自律反発狙いの買いと売り方のショートカバーによる買いが優勢となった。昨日、悪い決算発表による大幅安となったソフトバンクグループは本日は早や悪材料出尽くし感から大幅高となった。業績見通しが良かった東京エレクトロンも大幅高となった。この2銘柄だけで日経平均を220円押し上げた。明確に金融引き締めに舵を切った米国に比べると、依然として大規模金融緩和を続ける日本は株価上昇しやすいと考えられる。また、予想PER=12倍台というのは日経平均株価の岩盤とも言える。ただ、今日の反発は自律反発狙いの買いによるものであり、世界経済を覆う曇り空の原因である三重苦は解消されていないため、今日の反発がどれだけ長く続くかは不透明である。

日経平均の日足チャートを見ると、昨日の陰線の始まり値とほぼ同じ位置から始まり大陽線で終える「振り分け線」で終えた。これは下落基調の動きを力強く反転させる兆候と解釈できる。

33業種中30業種が上げた。上昇率トップ5は、石油・石炭(1位)、精密機器(2位)、金属製品(3位)、電気製品(4位)、情報・通信(5位)となった。
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まだ下げ止まりを仮判断すらできないが・・・

05月12日
昨日の米国株式相場は大きく下げた(DJIA -326.63 @31,834.11, NASDAQ -373.44 @11,364.24, S&P500 -65.87 @3,935.18)。ドル円為替レートは129円台後半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が330に対して、下落銘柄数は1,477となった。東証プライムの売買代金は3兆2683億円。

TOPIX -22 @1,892
日経平均 -465円 @25,749円

米消費者物価指数(CPI)が市場予想を上回る伸びとなったことでインフレ圧力の高まりを抑え込むためにさらに利上げが行われるとの懸念が高まり、米株式市場では主要3指数が揃って下落した。株式相場は長期金利の上昇に怯えている。この流れを受けて、本日の東京市場ではハイテク成長株を中心に売られ、日経平均は一時500円を超える下げ幅となった。ソフトバンクグループとファーストリテイリングが大幅安となり、この2銘柄だけで日経平均を177円押し下げた。

日経平均の日足チャートを見ると、ギャップダウンで始まりさらに下げ幅を拡大して陰線で終えた。一昨日のトンボの下値を僅かに下回った。順張り建玉法の場合、10日移動平均線の傾きが少なくとも水平になり株価がその上に浮上しない限り下げ止まったと仮判断することすらできない。それでも逆張り建玉法ならラチェットをかけながらやることは可能である。

33業種中26業種が下げた。下落率トップ5は、情報・通信(1位)、サービス(2位)、水産・農林(3位)、医薬品(4位)、小売り(5位)となった。
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岩盤の予想PER=12倍手前まで下げてきたということは・・・

05月11日
昨日の米国株式相場は高安まちまちとなった(DJIA -84.96 @32,160.74, NASDAQ +114.42 @11,737.67, S&P500 +9.81 @4,001.05)。ドル円為替レートは130円台前半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が629に対して、下落銘柄数は1,158となった。東証プライムの売買代金は3兆2045億円。

TOPIX -11 @1,851
日経平均 +47円 @26,214円

米国株式市場ではダウ工業株30種が続落した流れを受けて、本日の東京市場でも主力銘柄を中心に売り優勢で始まり、日本株全般は下げる銘柄が多くなった。しかし、米国株式市場ではハイテク株が上げてナスダックは上げていたので、東京市場でも半導体関連株などが買われた。上海総合指数も香港ハンセン指数も堅調だったため、日本株を安値で売り込もうとする動きはなく、売り一巡後は買戻しが多くなり陽線で終えた。

日経平均の日足チャートを見ると、昨日の長い下ひげを引いたトンボを本日の陽線が包む「包み線」となった。安値圏での包み線は反発の兆しである。もうそろそろ下げ止まりそうな重要な兆しはもう一つある。日経平均の予想PERが岩盤となる12倍台まで下げて来たことである。予想PER12倍という意味は、遠い未来(100年くらい先)まで見渡した時、日本の経済成長率はずっとゼロとなる見通しであると株式市場が読んでいるということである。低成長であることは確かだか、成長率ゼロが100年先まで続くというのはあまりにも悲観的な見方であろう。裏を返せば、底値が近いという意味である。

33業種中23業種が下げた。下落率トップ5は、保険(1位)、輸送用機器(2位)、銀行(3位)、パルプ・紙(4位)、石油・石炭(5位)となった。
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安値圏での下放れ後の「トンボ」=明確な下げ渋り

05月11日
昨日の米国株式相場は大幅続落した(DJIA -653.67 @32,245.70, NASDAQ -521.41 @11,623.25, S&P500 -132.10 @3,991.24)。ドル円為替レートは131円台前半の前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が704に対して、下落銘柄数は1,062となった。東証プライムの売買代金は3兆2345億円。

TOPIX -16 @1,862
日経平均 -152円 @26,167円

米長期金利がどこまで上がるか目途が立たず不安に駆られ、米国株式相場は主要3株価指数が揃って大きく下落してどれも年初来安値を更新した。米国だけでなく世界的にインフレ圧力が高まっており、地政学的リスクも高止まりしたままである。日経平均も大きく下落して、一時は下げ幅が540円を超える場面もあった。売りが一巡すると買戻しが優勢となり切り返して下げ幅を縮小した。三重苦の大波に攪乱されているため、ボラティリティが高くなっている。

日経平均の日足チャートを見ると、下放れて始まり、下ひげが非常に長く上ひげが短い寄引同事線、つまり「トンボ」となった。明確な下げ渋りのサインである。よほど強力な売り材料が出てこない限り、当面はこれ以上下げないか、下げるとしても一回ごろの下げ幅が小さくなるのではないだろうか。

33業種中22業種が下げた。下落率トップ5は、鉱業(1位)、卸売業(2位)、海運(3位)、石油・石炭(4位)、非鉄金属(5位)となった。
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三重苦が続くため不安定な株式相場

05月09日
先週末の米国株式相場は続落した(DJIA -98.60 @32,899.37, NASDAQ -173.03 @12,144.66, S&P500 -23.53 @4,123.34)。ドル円為替レートは131円台の円安・ドル高となった。これは2002年4月以来、約20年ぶりの円安・ドル高水準である。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数は211に対して、下落銘柄数は1,598となった。東証プライムの売買代金は2兆9545億円。

TOPIX -38 @1,878
日経平均 -684円 @26,319円

三重苦(米長期金の上昇基調、中国景気の減速懸念、ウクライナ危機による原油・穀物・食用油などのエネルギーや食品価格の上昇)は続いている。5月6日に発表された米雇用統計は改めて労働市場がひっ迫していることを示し、それによるインフレ圧力が高まっていることを印象付けた。米長期金利は3.1%台まで上昇したため、高い成長期待で割高な水準まで株価が買い上げられていた値がさ成長株を中心に売られた。また、上海の都市部でのロックダウン長期化による景気減速懸念から中国関連銘柄であるファーストリテイリングやコマツも大きく売られた。

日経平均の日足チャートを見ると、長大陰線で反落した。本日の終値は1月27日安値@26,004円と4月12日安値@26,304円辺りであり、下値目途の一つであるが、実際にここで踏みとどまることができるかどうかは、日本時間の今夜から明日の午後にかけてどんな株価材料が出て来るか次第である。三重苦のため株式相場は目先は非常に不安定であるが、中長期的な大まかな方向性は260日移動平均線の傾きと株価がその上にあるか下にあるかに大きく左右される。

33業種中30業種が下げた。下落率トップ5は、鉄鋼(1位)、空運(2位)、サービス(3位)、非鉄金属(4位)、卸売り(5位)となった。
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目先は上げ下げ五分五分の確率となった

05月06日
昨日の米国株式相場は大幅反落して一昨日の大幅高を完全に帳消しにした(DJIA -1,063.09 @32,32,997.97, NASDAQ -647.16 @12,317.69, S&P500 -153.30 @4,146.87)。ドル円為替レートは130円台後半の前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄の方が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,279に対して、下落銘柄数は510となった。東証プライムの売買代金は3兆4359億円。

TOPIX +18 @1,916
日経平均 +185円 @27,004円

日本が連休中の5月4日に米連邦準備制度理事会(FRB)は、大方の予想通り0.50%の利上げと保有資産の圧縮を決定した。パウエル議長は0.75%の利上げには消極的な姿勢を示したので、米株式相場は大幅上昇した。ただ、翌日にはインフレへの警戒感から米長期金利が3.10%(2018年11月以来の水準)まで上昇したため、米株式相場は前日の急上昇を急反落で完全に打ち消した。それでも、日本が休日の4日間でダウ工業株30種平均株価は20ドルほど上昇した。外為市場では円安基調が続き、国内主力企業の好決算が期待される中、本日の日本株全般は自動車や機械など輸出関連銘柄を中心に上げる銘柄が多かった。岸田文雄首相が英国での講演で、原子力発電所の再稼働について改めて意欲を示したため、電力株が急上昇した。

日経平均の日足チャートを見ると、長い下ひげを引いた陽線で終え、ほぼ横向きの10日移動平均線と60日移動平均線の両方の上に浮上した。これで目先は上げ下げ五分五分の確率となった。

33業種中29業種が上げた。上昇率トップ5は、鉱業(1位)、電気・ガス(2位)、石油・石炭(3位)、空運(4位)、銀行(5位)となった。
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ダウ工業株30種平均が900ドル以上も下げた割には強い

05月02日
先週末の米国株式相場は大幅下落した(DJIA -939.18 @32,977.21, NASDAQ -536.89 @12,334.64, S&P500 -155.57 @4,131.93)。ドル円為替レートは130円台前半の前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は高安まちまちとなった。東証プライムでは、上昇銘柄数が949に対して、下落銘柄数は830となった。東証プライムの売買代金は2兆9582億円。

TOPIX -1 @1,898
日経平均 -29円 @26,819円

ダウ工業株30種平均が900ドル以上も急落した割に本日の日本株全般は下げが小さかった。日本の連休中に米連邦公開市場委員会(FOMC)が開催されるだけでなく、日本企業の3月期決算発表も相次ぐため、投資家は売り買いともに慎重になったようだ。中国国家統計局が発表した4月の製造業購買担当者指数(PMI)は2カ月連続で好況・不況の分水嶺である50を割り込み、上海の都市封鎖の悪影響を反映している。米長期金利が上昇しているためハイテク成長株は概して売られる一方、好決算を発表した銘柄は買われ、さらに1ドル=130円台へ円安・ドル高となったことで輸出関連銘柄も買われた。

日経平均の日足チャートを見ると、上下に長めのひげを引いた短陰線で終えた。前日に長大陽線で大幅上昇した割に利食い売り圧力が小さく、ほとんど下げなかった。チャートで見る限り、日本の連休中に大きな悪材料が出て来なければ、連休明けも強踏みで推移する可能性が高い。米連邦準備制度理事会(FRB)は0.5%の利上げと市場から買い取った資産を縮小させる(QT)を決定するというのが現在までのマーケットのコンセンサスである。このコンセンサス通りの決定なら、株式相場に大きな動揺はないはずである。ただ、FRBが景気悪化よりもインフレ抑え込みを重視するなら0.75%の利上げもありうる。そうなると株式相場はもう一段下げることもシナリオとして描いておく必要があるだろう。

33業種中19業種が上げた。上昇率トップ5は、海運(1位)、空運(2位)、ガラス・土石(3位)、金属製品(4位)、ゴム製品(5位)となった。
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