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「生涯現役のトレード日記」
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経済に本来は悪いはずの「悪材料」で株価が上がる！ 12月10日
昨日の米国株式相場は反発した（DJIA +183.56 @33,781.48, NASDAQ +123.45 @11,082.00, S&P500 +29.59 @3,963.51）。ドル円為替レートは136円台前半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,387に対して、下落銘柄数は372となった。騰落レシオは104.41％。東証プライムの売買代金は2兆9321億円。
TOPIX +20 @1,962
日経平均 +327円 @27,901円
米新規失業保険申請件数が前回から小幅に増加し（本来は悪材料）、継続失業保険受給者総数が1月以来の水準に増加した（これも本来は悪材料）ことで米連邦準備制度理事会（FRB）は積極的な引き締めを躊躇うだろうとの見方から、株式相場はこれを「好材料」と捉えて上昇した。主要な半導体銘柄で構成する米フィラデルフィア半導体株価指数（SOX）が2.7%上昇した。この流れを受けて、東京市場でも半導体関連銘柄を中心に株価が上昇した。香港ハンセンも上昇して日本株には追い風となった。
原油先物価格（WTI）が1バレル＝71ドル台まで下げてきた。今年6月初旬には1ドル＝120ドル台だったのでこの半年で40％強下げたことになる。ロシアのウクライナ侵攻以来、原油先物相場のフォーワードカーブは期近ほど高く期先ほど安くなるBackwardation（逆ザヤ）となっていたが、足元では景気悪化を織り込むように期近が安く期先が高いContango （順ザヤ）となってきた。原油先物価格の低下はエネルギーコストを引き下げるのでそれ自体は良いことだが、同時にそれだけ世界経済の近い未来の減速を織り込んでいるので諸手を上げて喜んでばかりもいられない。世界の株価は米国金利の上昇ピッチが減速することを喜んで上げるのか、世界景気の減速を危惧して下げるのか、どちらの力がより優勢となるのか、それは現時点では誰にも分からない。
日経平均の日足チャートを見ると、前日の安値圏での「たくり線」が暗示した通り、本日は大きく陽線で反発し、横向きの25日移動平均に辛うじて接するまで戻ってきた。来週以降、このまま上方向へ伸びるか、或いは11月24日の戻り高値@28,502円の上値抵抗線で抑え込まれるか？
33業種中29業種が上げた。上昇率トップ5は、電気・ガス（1位）、精密機器（2位）、電気機器（3位）、非鉄金属（4位）、機械（5位）となった。
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安値圏で「たくり線」が出現したので下げ止まるか？ 12月09日
昨日の米国株式相場は小安かった（DJIA +1.58 @33,597.92, NASDAQ -56.34 @10,958.55, S&P500 -7.34 @3,933.92）。ドル円為替レートは137円台前半での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が630に対して、下落銘柄数は1,096となった。騰落レシオは98.46%。東証プライムの売買代金は2兆6996億円。
TOPIX -7 @1,942
日経平均 -112円 @27,574円
米連邦準備制度理事会（FRB）の利上げが長期化して米経済は景気後退に陥るという懸念が支配的な中、米国株式相場は総じて小安かった。景気後退懸念を背景に、米10年債利回りは前日の3.51%から3.40％へ下がる場面もあった。それでもハイテク株は弱かった。本日の東京市場では、トヨタ自動車やソニーグループなど主力株を中心に売り優勢となった。日経平均の下げ幅は一時200円を超えた。
日経平均の日足チャートを見ると、長い下ひげを引いた短陽線、つまり「たくり線」で大きく下げた。安値ではザラバで60日及び260日移動平均線まで届いたが大引けにかけて下げ幅を縮小した。明日以降大きな売り材料が飛び出して来ない限り、安値圏での「たくり線」はこれで少なくとも一旦は下げ止まる兆候と解釈できる。
33業種中24業種が下げた。下落率トップ5は、電気機器（1位）、鉱業（2位）、電気・ガス（3位）、その他製品（4位）、銀行（5位）となった。
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25日移動平均線の下に沈み込んだままなので・・・ 12月08日
昨日の米国株式相場は続落した（DJIA -350.76 @33,596.34, NASDAQ -225.05 @11,014.89, S&P500 -57.58 @3,941.26）。ドル円為替レートは137円台前半の前年比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄の方が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,049に対して、下落銘柄数は686となった。騰落レシオは100.28%。東証プライムの売買代金は2兆6361億円。
TOPIX -2 @1,948
日経平均 -199円 @27,686円
11月の米雇用統計や11月のISM非製造業PMIが市場予想を上回る「良い」数字となり、米連邦準備制度理事会（FRB）による利上げが長期化するとの懸念が高まり株価下押し圧力が増している。そこへメディア企業や金融業の業績悪化が伝えられた。米景気後退懸念がさらに強まったため、米国株式相場は続落した。主要な半導体関連株で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX）は2%超下げた。この流れを受けて、東京市場でも値がさ半導体株を中心に売られて日経平均は反落した。東京エレクトロンの1銘柄だけで日経平均を60円下げた。下げ幅は一時230円を超えた。ただ、中国の「ゼロコロナ」政策の緩和期待でインバウンド関連の一角が上昇して株式相場全体下げを幾分緩和した。
日経平均の日足チャートを見ると、前日比下げて上ひげを引いた短陽線で終えた。25日移動平均線の下に沈み込んだままなので上に行こうとする力にまだ強さは感じられない。
33業種中17業種が下げた。下落率トップ5は、鉱業（1位）、電気機器（2位）、機械（3位）、ゴム製品（4位）、石油・石炭（5位）となった。
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上向きの25日移動平均線に辛うじてタッチするところまで戻した 12月06日
昨日の米国株式相場は大きく下げた（DJIA -482.78 @33,947.10, NASDAQ -221.56 @11,239.94, S&P500 -72.86 @3,998.84）。ドル円為替レートは136円台後半の前日比円安水準での動きだった。本日の日本株については、株価指数は上げたが、下げる銘柄の方が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が723に対して、下落銘柄数は1,044となった。騰落レシオは103.97%。東証プライムの売買代金は2兆5865億円。
TOPIX +2 @1,950
日経平均 +65円 @27,886円
11月の米ISM非製造業総合指数（PMI）（56.6）が前月分（54.4）や市場予想（53.3）をやや上回った。これを受けて、米連邦準備制度理事会（FRB）による利上げの長期化が再び強く意識された。12月の米連邦公開市場委員会（FOMC）では利上げ幅は過去4回連続で0.75%だったものが0.50%へ縮小されるという見通しは依然として継続しているものの、利上げの想定最終到達点は5.0%強まで高まった。これを嫌気して米国株は大きく下げた。この流れを受けて、本日の東京市場では日経平均は安く始まったが、円安・ドル高と中国における新型コロナウィルス対策の規制緩和の報道を好感して、日経平均は小高く終えた。ただ、ファーストリテイリング1銘柄だけで日経平均を約60円押し上げたので、この銘柄を除外すれば、実質的にはほとんど上げなかったことになる。
日経平均の日足チャートを見ると、前日比下げて始まり陽線で終え、上向きの25日移動平均線に辛うじてタッチするところまで戻した。明日以降、25日移動平均線を明確に回復できるかどうかに注目している。
33業種中21業種が上げた。上昇率トップ5は、保険（1位）、鉄鋼（2位）、その他製品（3位）、銀行（4位）、卸売り（5位）となった。
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反発力が弱い「当て首線」 12月05日
先週金曜日の米国株式相場は高安まちまちとなった（DJIA +34.87 @34,429.88, NASDAQ -20.95 @11,461.50, S&P500 -4.87 @4,071.70）。ドル円為替レートは134円台半ばでの動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が616に対して、下落銘柄数は1,136となった。騰落レシオは102.80%。東証プライムの売買代金は2兆6402億円。
TOPIX -6 @1,948
日経平均 +43円 @27,820円
11月の米雇用統計は相変わらず強い数字だった。非農業部門の雇用者数が26.3万人増（予想は20.0万人増）、10月分も遡って28.4万人増（26.1万人増から修正された）へ上方修正された。平均賃金も前月比+0.6％の伸びとなり、前年比でも＋5.1％（予想は+4.6%）と予想以上の伸びを記録した。これにより先行きの利上げペースの減速期待がやや後退したが、11月30日にパウエル議長が講演で、早ければ12月にも利上げペースを緩和する可能性を示唆したことが依然として株式相場を下支えしている。本日の東京市場では、下げる銘柄数の方が多かったが、ファーストリテイリングなどの値嵩株に自律反発狙いの買いが入り、日経平均を辛うじてプラスで終わらせた。足元では円高・ドル安方向に動いているので、自動車株など輸出関連銘柄が売られた。
日経平均の日足チャートを見ると、前日の長陰線の後に短陽線で下げ止まりを見せたが、陰線の実体下位部分に僅かに食い込んだのみで、反発力が弱い「当て首線」となった。しかも、まだ25日移動平均線の下に沈み込んだままである。上昇トレンドに戻るためには数日以内に25日移動平均線を回復できるかどうかがとても重要である。
デモ銘柄の4902コニカミノルタのポジションは[4-4]で変わらずです。前日も今日も長い下ひげを引いており、少しでも下げるとすぐに押し目買いが入って戻るのでなかなか深押ししませんね。それだけ先高観が強いということでしょう。
33業種中24業種が下げた。下落率トップ5は、海運（1位）、電気・ガス（2位）、水産・農林（3位）、輸送用機器（4位）、不動産（5位）となった。
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第62期売買ルール構築勉強会案内 12月04日
62期：2023年2月11日（土）、12日（日）、18日（土）、19日（日）
【生涯現役の株式トレード技術勉強会： 株式トレードの考え方、見方、やり方の全体系を学び、売買ルールを構築する】
（土曜日） 午後1時から午後6時まで
（日曜日） 午前9時から午後2時半まで
場所： オンライン（Zoom） ⇒ 時間の都合によりリアルタイムで参加できない人は、その日の夜には講義動画をダウンロードできます。
《株式投資・トレード売買ルール構築勉強会》 ： なぜ株式トレードがうまくできないのか？⇒ 株価は、なぜ、どのようにどこまで上がり、または下げるのかを理解していないからである。なぜ知らないのか？⇒相場の理論（原理原則）と定石を知らないからです。⇒ 理論と定石を知っていても実行できないのは何故か？⇒ 心の訓練不足だからです。 ⇒ ではどうやって訓練すれば良いのか？ ⇒ 銘柄選択をどうやれば良いのか分からない。⇒ 世界経済・ビジネスの動向の読み方を知らないからです。 ⇒ これらすべてを体系的に真剣に学ぶのがこの勉強会の目的です。万年初級者から中級者・上級者を目指すための考え方と実践法
株式投資・トレードには絶対に理解・習得しなければならない、結果に重大な影響を与えるごくわずかな種類の知識・スキルである”Vital Few X”と、知っていても知らなくても結果には大して影響を与えないその他多くの数の知識・スキルである”Trivial Many”があります。勿論、本勉強会では”Vital Few X”、特に「相場の理論（原理・原則）」と「相場の定石」に焦点を当てて学びます。
【リトマス試験紙】
次の問いに直ちに答えられる人はこの勉強会に参加しても追加で得るものは少ないでしょう。しかし、ほとんど答えられない人には得るものが非常に多く、普通の人は10年の歳月をかけてもたどり着けないはずです。
帰納的に、且つ演繹的に考えてみましょう。
（1）株価はなぜ下げ始めるのか？その時の特徴は何か？だから「何」をすべきか、それを「どのように」すべきか、その時「どのような心構え」ですべきか？
（2）株価はなぜ下げ続けるのか？その時の特徴は何か？だから「何」をすべきか、それを「どのように」すべきか、その時「どのような心構え」ですべきか？
（3）株価はなぜ下げ止まるのか？その時の特徴は何か？だから「何」をすべきか、それを「どのように」すべきか、その時「どのような心構え」ですべきか？
（4）株価はなぜ再び上昇し始めるのか？その時の特徴は何か？だから「何」をすべきか、それを「どのように」すべきか、その時「どのような心構え」ですべきか？
【対象者】：
(1) 株式投資・トレード初級者から中級者が対象で、売買ルールの重要性に気づいてはいるものの、何をどのように考えて構築すればよいかわからずもがいている人。
(2) 株価がなぜその値段なのか、株価はなぜ、どのように動くのか、今後上下どちらの方向へ動く可能性が高いのか、だからどのように株式相場を考えれば株価の波に乗り続けることができるのか、このような問いに対してほとんど答えられない人。
(3) 悪い材料が飛び出してきて株価が急落し始めた時、何をどうしたら良いか分からず、ただ茫然とする人。
(4) 自分の弱点・問題点を自覚できていない人
(5) 株式投資・トレードにおいて、何よりも最初に決めなくてはいけないことは何かと問われて、答えがまったく思いつかない人。
(6) チャートの読み方が分からない人。建玉操作を具体的に学びたい人。上げ相場でも下げ相場でも着実に稼げる相場技術を学びたい人。
(7) 相場の「理論」と「定石」を体系的に学びたい人。
(8) 大多数の人は非常に高い確率で老後の年金収入は不足します。その不足分くらいは自力で株式投資・トレードで着実に稼ぎたい人。
(9) 生涯、最低でも必要なお金に困ることなく、快適な（贅沢ではない）生活をしたい人。但し、大博打を売って、或いは巨大なリスクを負って短期間で大儲けしたい人には不向きです。また、自分の失敗を他人に責任転嫁するタイプの人も向上心が欠如しているため不向きです。
【勉強会終了後、何ができるようになるか】：
株式トレードの体系が明確に理解できる。株価の「理論」と「定石」が分かるので、株価が上でも下でもトレンドを描きながら動くとき、その理由も理解しており、チャート・リーディングの定石も知っているので、冷静に相場と向き合うことができる。さらに、それと連動させて建玉操作をどうすれば良いかを理解できる。「上げ相場」では買い目線で「押し目買い」を狙い、「下げ相場」では売り目線で「戻り売り」を狙う。適切に指導されれば、チャート・リーディングの定石をマスターすることは、それほど難しくない。基本的に、トレンドライン、フォーメーション、移動平均線の傾きの変化、支持線、抵抗線、出来高の変化、移動平均線からの乖離率、ローソク足の組み合わせだけでも十分読める。また、「理論株価」と「その変化」を自分で計算できるようになるので、割高・割安度が数値で把握できる。さらに、どこに期待値が高い仕掛けポイントがあるのか具体的に分かるので、どこで仕掛けどのように手仕舞いしたらよいか、或はロスカットすべきかの見通しが立つようになる。世界経済・ビジネス環境の変化に応じてどの業種がどのように影響を受けるのか、そしてどのように銘柄監視すれば、動き始めたばかりの銘柄気付くのか、つまり、どのようにすれば銘柄監視を最小限の労力で効率的に行えるのかについても学ぶ。
年間リターンの期待値を上げるには、無駄な売買を極力排除することである。そのためには期待値が高い仕掛けポイントでだけ仕掛ける自己規律を持つことが重要である。ただし、頭で理解できても必ずしも行動に移せるわけではない。適切に訓練されていない人は、寧ろ望ましい行動がすべき時にできないはずである。株式投資・トレードの世界では知識以上に重要なことは心のコントロールである。技能・技術は「暗黙知」であり、繰り返し何度も何度も実体験して初めて習得できる。その技能の高め方と練習法も学ぶ。読書や座学で習得できるのは「顕在知」である「知識」のみであり、頭で理解したというレベルに過ぎない。「知識」だけでは実戦は満足に戦えない。恐怖や欲望に振り回され、買うべきところで怖くて買えず、売るべきところで欲望が大きすぎて売れないからである。これがトレーダーにとって超えるべき最大の関門である。
他方、過去から現在までのチャートと現在わかっているあらゆる情報に基づき株価の将来を予測しても、遠くなるほどほぼ確実にその将来予測は外れるが、それが当たり前と思えるようになってくる。株価は今現在わかっていない未来に湧きおこってくる株価材料に反応して動くものだからである。遠い未来までの将来予測に賭けて儲けようとしても期待値はほぼゼロとなり、それだけで儲け続けることは非常に難しいことを理解できる。では、何が足りないか？投資・トレードには売り買いのタイミングが重要である。ファンダメンタルズ分析は重要だが、ファンダメンタルズ分析で変化を確認できた時にはタイミングとしては既に遅すぎる。その売り買いのタイミングの善し悪しを判断する技術がチャート・リーディングである。事業環境の変化とチャート・リーディングをリンクさせて判断すると一番騙しが少ない。しかし、どんなに注意深くチャートを読んでも、事前の予想・イメージと現実の株価の動きにはずれが起こる。将来予測と現実の株価推移のずれを調整する、或は逆にずれを活用してピンチをチャンスに変えることさえできるのが建玉操作である。この建玉操作の技能を一旦習得すると、上げ相場でも下げ相場でもトレンドさえ発生すれば利益を出せる自信が湧いてくる。
【勉強会概要】
1日目： 株式トレードは知識と技能と経験を統合した「技術」である。株式トレードの原理原則と定石を、「相場の考え方×相場の見方×相場のやり方」という軸で学ぶ ⇒ 株式トレードの体系的定石を学ぶ。株価はなぜ動き、何故トレンドを描きながら変化し、それはどこまで上がる・下がるのか、株式トレード利益の源泉は何か、期待値が大きな仕掛けポイントはどこか、そして通年のトレードの期待値をプラスにするにはどうすれば良いかを体系的に学ぶ。現在入手できる公開情報をどんなに集めても、それをどんなに緻密に分析しても相場の1週間先ですらたまたま当たることはあっても、実用レベルでは予測できない。何が足りないか？建玉法が不足している。稼ぐ力＝情報力 × 行動力。できるトレーダーは、自分は何が得意なのか（どの株式市場で、どのような銘柄で、どのように無駄なく効果的なファンダメンタルズ分析を行い、どのようにチャート分析を駆使して、どのような建玉法で）を理解しており、その得意なことに特化して勝負している。だから勝てるのです。自分は何が相対的に得意なのかを理解することからはじめよう。分かるだけでは不十分である。知っている、理解しているだけでは不十分である。実行できて初めて意味が有る。なぜ分かっていても実行できないのか、そしてその処方箋を学ぶ。
2日目： 相場観測法。無駄のない簡潔なファンダメンタルズ分析でトレンドを予測する。その上でチャート・リーディングを行いながら具体的な仕掛け・手仕舞いポイントを掴む。株価がトレンドを描くのは偶然そうなるのではなく、そうなる必然的な理由がある。その必然的な理由とは、事業環境の変化と予想される業績見通しの変化である。この変化をまず理論株価が取り込んで変動し始め、それに応じて実際の株価が追い付こうと動き、しばしばその方向にオーバーシュートする。このオーバーシュートが下方向に起こった場合に株価の大暴落が起こる。チャートだけでは未来は正確には分からないが、定石は理解しておく。最大公約数的、典型的な、上昇パターン、下落パターン、保ち合いパターンを理解し、心に焼き付けておく。これが相場観測の基本となる。仕掛けと手仕舞いのタイミングはチャートで判断する。チャート・リーディングをどんなに緻密に行っても、結果として誤差は必ず生じる。その誤差は建玉操作で補正し続ける。ポジショントレーダーにとって勝率が非常に高い大きなチャンス（調整相場）は年に1度か2度やってくる。3年に一度より大きな調整（＝チャンス）、7年に一度は最大級の暴落（＝千載一遇のチャンス）がやってくる。大多数の人にとっては大ピンチとなるが、「相場技術」を身につけた者には大チャンスとなる。「相場技術」を持つ者にとって、大暴落は大歓迎である。このチャンスをどうやって嗅ぎ分け、ためらうことなく行動するか？
3日目： 銘柄選択法（株価サイクル×業績見通しが基本＝株価サイクルでタイミングを計り、業績見通しでファンダメンタルズの裏付けを取る。割安銘柄と割高銘柄の見分け方。注目した企業の事業特性、経営戦略、ビジネスモデル、事業環境の変化などを一通り理解した上で利益獲得能力の大きさとその持続性を判断する。また、理論株価の計算法を学ぶ。シクリカル株、バリュー株、成長株、企業再生株の違いを理解し、自分はどの分類に集中すべきかを考える。監視銘柄を36業種に分散して100〜200銘柄程度に絞り込み、手掛ける銘柄を少数に限定している人は銘柄選択に使う時間と労力を建玉操作に、つまり、「波乗り」に集中できる。事業環境の変化と業種別企業の株価の変化をリンクさせて考える習慣を身に付ける。
4日目： 相場観測法と建玉法は連動させる。建玉操作法 （順張り、逆張り、分割売買、うねり取り、期待値を十分なプラスにする仕掛けポイント）、逆張り建玉法奥義（安全な優利加式逆張り建玉法）、「行動力」の中身を具体的に学ぶ。スイングトレード、ポジショントレード、つなぎ売買の建玉法を学ぶ。巡航速度としては年30％のリターンで十分と割り切る。例えば、300万円を元手に、年30％のペースで増やし、30年続ければ78億6千万円に増える。1年で50〜60％以上変動する銘柄は東証プライム貸借銘柄だけでもたくさんある。上方向でも下方向でもその変動幅の約半分取れれば良いと考えれば気が楽である。
勉強会では体系的に十分整理された内容をわかりやすく説明するので、頭で理解するのはそれほど難しくないでしょう。おそらく数ヶ月から6ヶ月で完璧に「頭では理解できる」はずです。だから、ほとんどの勉強会参加者はそれ以降は簡単に儲かるような錯覚に陥ります。しかし、本当の問題は、その頭で理解した「知識」を実際に実践できる「技術」に変換するまでに乗り越えなくてはならない高くそびえ立つ心理的な壁です。ほとんどの人はここで躓きます。しかしその壁を乗り越えるコツも案内します。
何らかの「縁」のあった人だけが「売買ルール構築勉強会」に参加しています。「縁なき衆生は度し難し」とブッダは喝破しましたが、逆に言えば、縁があった人には道が開けるということです。
【問い合わせ先】 eureka@zab.gmail.com
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デモ銘柄の4902コニカミノルタは売り乗せして[4-4] 12月02日
昨日の米国株式相場は総じて下げた（DJIA -194.76 @34,395.01, NASDAQ +14.45 @11,482.45, S&P500 -3.54 @4,076.57）。ドル円為替レートは135円台前半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が167に対して、下落銘柄数は1,637となった。騰落レシオは101.56%。東証プライムの売買代金は3兆1716億円。
TOPIX -32 @1,954
日経平均 -448円 @27,778円
米サプライマネジメント協会（ISM）が発表した11月の製造業景況感指数が49.0に低下し、好不況の分水嶺である50.0を割り込んだ。これを受けて景気減速懸念からダウ工業株30種平均は下落し、東京市場でも売り優勢となった。米国の景気減速懸念が高まると米長期金利は低下し、それがドル保有の魅力を下げるためドル安・円高に繋がる。これが短期的に為替レートを動かす力を説明する「アセット・アプローチ理論」である。理論通りドル円相場が1ドル＝135円台前半の円高水準となったことも重なり、日経平均は大幅下落した。日経平均の下げ幅は一時500円を超えた。日本時間の今晩には11月の米雇用統計の発表を控えているため、大引けにかけて買戻しも入って下げ幅をやや縮小した。
日経平均の日足チャートを見ると、大きくギャップダウンして始まった後さらに下げて短い下ひげを引いた陰線で終えた。終値で上向きの25日移動平均線を割り込んだ。25日移動平均線を割り込むのは10月24日以来初めてのことである。数日以内に25日移動平均線を回復できれば元の上昇トレンドに復帰したとみなせるが、数日経っても25日移動平均線を回復できない場合は、少なくとも短期調整局面に入った可能性が高いと考える。
デモ銘柄の4902コニカミノルタは、本日、3枚売り乗せして[4-4]（4ヤリ4カイ）として利益確保のため蓋をしました。業績見通しが改善している中、信用買い残高が急減する一方、信用売り残高が急増しているため、株価は先高感が強いです。それでも一直線に上げることは稀で、時折調整してくれた方が上昇トレンドがより持続するので買い方にとっては好都合です。それでもどこまで調整するかは事前には分からないので売り玉も適度に混ぜておく方が精神安定上良いです。
株式投資・トレードは真夜中の地図の無い山道をラジオの「天気予報」（＝ファンダメンタルズの変化）と「ヘッドライトの灯り」（＝株価チャート）だけを頼りに先へ先へ車を運転するような行為です。ほとんどの個人投資家は天気予報もチェックせず、ヘッドライトも点灯させず数百メートル先の道路を常にまっすぐだと決めつけて暗闇の中を走っているからすぐに崖から転落するのです。安全に生涯現役で走り続けるためには運転技術（＝生涯現役の株式トレード技術）が必要なのです。
33業種すべてが下落する全面安となった。下落率トップ5は、医薬品（1位）、不動産（2位）、卸売り（3位）、精密機器（4位）、繊維製品（5位）となった。
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米FRBは12月にも利上げペースを緩めそう 12月01日
昨日の米国株式相場は大幅反発した（DJIA +737.24 @34,589.77, NASDAQ +484.22 @11,468.00, S&P500 +122.48 @4,080.11）。ドル円為替レートは136円台前半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が620に対して、下落銘柄数は1,150となった。騰落レシオは111.90%。東証プライムの売買代金は3兆1404億円。
TOPIX +1 @1,986
日経平均 +257円 @28,226円
パウエルFRB議長が講演で、早ければ12月にも利上げペースを緩める可能性を示したことで、米主要3株価指数は揃って大きく上昇した。パウエル議長の講演が終わると長期金利は3.78%辺りから3.60％へ低下した。この流れを受けて、本日の日経平均は大きく反発した。米長期金利低下を受けて寄与度が大きい値嵩株が買われて上げ幅は一時400円を超えたが、上値では売りに押し戻された。また、ドル金利の低下に反応してドル円レートは1ドル＝136円台の円高・ドル安となった。
日経平均の日足チャートを見ると、ギャップアップで寄り付いてから11月24日の戻り高値@28,502円に迫ったが、売りに押し戻されて上ひげを引いた短陰線で終えた。上向きの10日移動平均線上に再浮上し、名実ともに短期上昇トレンドに復帰した。
デモ銘柄の4902コニカミノルタは1枚売り玉を建て、[1-4]（1ヤリ4カイ）のポジションとしました。
33業種中14業種が上げた。上昇率トップ5は、電気機器（1位）、化学（2位）、精密機器（3位）、医薬品（4位）、金属製品（5位）となった。
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「生涯現役の株式トレード技術」の要 11月30日
昨日の米国株式相場は小幅続落した（DJIA ＋3.07 @33,852.53, NASDAQ -65.72 @10,983.78, S&P500 -6.31 @3,957.63）。ドル円為替レートは138円台半ばでの動きだった。本日の日本株全般は下げた。東証プライムでは、上昇銘柄数が488に対して、下落銘柄数は1,287となった。騰落レシオは119.69％。東証プライムの売買代金は4兆1516億円。
TOPIX -7 @1,986
日経平均 -59円 @27,969円
今週は米雇用統計をはじめとする各種重要統計の発表やパウエルFRB議長の講演を控えており、昨日の米国株式相場は小安かった。この流れを受けて、東京市場でも日経平均は4日続落した。米連邦準備制度理事会（FRB）高官から金融引き締めに前向きな発言が相次いでおり、株式相場の頭を抑えている。日本時間12月1日の未明にはパウエル議長の講演があり、多くの市場参加者はその内容を見極めるまでは様子見をしたいのであろう。11月の中国製造業購買担当者景気指数（PMI）は前月比1.2ポイント低下して48.0となった。これで景気判断の分水嶺である50を2カ月連続で割り込んだため、中国景気の減速に対する警戒感も強まる。
日経平均の日足チャートを見ると、4日連続で下げてきたが、下ひげを引いた短陽線で終えた。10日移動平均線は横向きになり、昨日から株価はその下に潜り込んでいる。10月3日を起点とする株価上昇帯の下限辺りまで調整しているが、依然として上向きの25日移動平均線の上で推移しているので「買い目線」が定石となる。但し、予想は常に外れる可能性を抱えているため、予想外の動きが加速した時に備えた構えを怠らないことが肝要である。
ファンダメンタルズ分析とテクニカル分析の定石を駆使して株価の予想はする。トレーダーにとって株価は必ずしも上がらなくても構わない。下げるのも大いに結構であるが、株式投資・トレードは「買う」ものであるという或る種のナイーブな「信仰」が合理的な思考を停止させ、下げ相場に入ってもほとんどの投資家は無為無策を続けるために、結果的に大きな含み損を抱え込む。さて、上げるか下げるかの予想に合わせて建玉するが、その見立てが誤っている可能性を常に意識し、逆行した時に備え続ける。これが「生涯現役の株式トレード技術」を支える相場哲学の要である。
33業種中24業種が下げた。下落率トップ5は、小売（1位）、電気・ガス（2位）、精密機器（3位）、鉱業（4位）、サービス（5位）となった。
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3日続落だが下方向の力に抗おうとするサインも 11月30日
昨日の米国株式相場は大きく下落した（DJIA -497.57 @33,848.46, NASDAQ -176.86 @11,049.50, S&P500 -62.18 @3,963.94）。ドル円為替レートは138円台半ばの前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が509に対して、下落銘柄数は1,246となった。騰落レシオは124.41%。東証プライムの売買代金は2兆7238億円。
TOPIX -11 @1,993
日経平均 -135円 @28,028円
中国では政府のゼロコロナ政策に対する抗議活動が拡大しているため生産活動が滞り、サプライチェーンの混乱も懸念され、米主要3株価指数は揃って下げた。米アップルのiPhoneの生産調整が伝わり、同社株は下げた。さらに米ニューヨーク連銀のウィリアムズ総裁やセントルイス連銀のブラード総裁が、株式マーケットの過度の利上げ減速期待を牽制するような発言をしたことも株価を下押しした。この流れを受けて、本日の東京市場では半導体や電子部品関連銘柄が売られて日経平均は3日続落となった。ただ、上海総合指数が反発し、米株価指数先物も堅調に推移していたため、日経平均の下げ幅は縮小した。
日経平均の日足チャートを見ると、3日続落して10日移動平均線の下に少し沈み込んだが下ひげを引いた短陽線で終えたが、下方向の力に抗おうとするサインも読み取れる。
33業種中23業種が下げた。下落率トップ5は、電気・ガス（1位）、金属製品（2位）、輸送用機器（3位）、電気機器（4位）、医薬品（5位）となった。
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2日続落だが上向きの10日移動平均線の上で推移している 11月29日
先週金曜日の米国株式相場は高安まちまちとなった（DJIA +152.97 @34,347.03, NASDAQ -58.96 @11,226.36, S&P500 -1.14 @4,026.12）。ドル円為替レートは138円台前半での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が507に対して、下落銘柄数は1,272となった。騰落レシオは122.50%。東証プライムの売買代金は2兆5582億円。
TOPIX -14 @2,004
日経平均 -120円 @28,163円
先週金曜日の米国株式相場は感謝祭の翌日で午後1時までの短縮取引だった。11月の米連邦公開市場委員会（FOMC）の結果を受けて利上げペースが減速するという期待と年末商戦への期待が相場を下支えしたが、高安まちまちとなった。米国株式市場で半導体関連銘柄が下げた流れを受けて、本日の東京市場でも半導体関連銘柄やハイテク株が売り優勢となり、日経平均は前場で一時200円超下げた。また、中国での新型コロナウィルス拡大に対する過度の感染予防対策（ゼロコロナ政策）が中国経済に悪影響を及ぼすとの懸念も高まっている。中国経済の減速を見越して原油先物価格（WTI）は1バレル＝75ドル前後の水準まで下げている。今年6月初旬には1バレル＝120ドル前後だった。今週末には米国雇用統計の発表を控えており、さらに12月の連邦公開市場委員会（FOMC）もあるため、売買に慎重になっている。
日経平均の日足チャートを見ると、2日続落して下ひげを引いた短陰線で終えたが、上向きの10日移動平均線の上で踏み止まっている。騰落レシオは短期的な過熱感を示す120%を超えているため、ある程度の調整がある方が自然であり、上昇トレンドがより継続しやすくなる。9月13日の戻り高値@28,659円が目前の上値抵抗線として意識される。
欧米のインフレ率の上昇が鈍化してきており、且つ、経済に与えるダメージが大きくなりすぎないようにするため、米政策金利は2023年半ばまでにはピークアウトするとの期待が高まっており、それが現在の戻り相場の原動力となっている。
33業種中30業種が下げた。下落率トップ5は、鉄鋼（1位）、金属製品（2位）、建設（3位）、保険（4位）、非鉄金属（5位）となった。
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短期的な加熱感は出てきたが・・・ 11月25日
昨日の米国株式相場は感謝祭のため休場だった。ドル円為替レートは138円台後半での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,019に対して、下落銘柄数は728となった。騰落レシオは122.59%。東証プライムの売買代金は2兆3753億円。
TOPIX -1 @2,018
日経平均 -100 @28,283
昨日の米国株式相場が感謝祭のため休場だったことで材料不足気味で、本日の日経平均は4営業振りに下げた。騰落レシオが122％台まで上昇しており、短期的な加熱が出てきたことと、中国での新型コロナウィルス感染拡大が連日報道されて中国景気の先行き不安も高まり、本日の上値は重かった。ただ、政府は観光促進策「全国旅行支援」の割引率を引き下げた上で年明け以降も継続する方針を示したため、JR東海をはじめとする鉄道株や空運株は上げた。
日経平均の日足チャートを見ると、短陰線で小幅安となったが、まだ余裕で上向きの10日移動平均線の上で推移しており、短期トレンド、つまり「時の利」は買い継続中である。
33業種中20業種が上げた。上昇率トップ5は、電気・ガス（1位）、鉱業（2位）、保険（3位）、その他金融（4位）、銀行（5位）となった。
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今後のFOMCでの大幅利上げの見通しが後退したので・・・ 11月24日
昨日の米国株式相場は続した（DJIA +95.96 @34,194.06, NASDAQ +110.91 @11,285.32, S&P500 +23.68 @4,027.26）。ドル円為替レートは138円台後半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般上げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,534に対して、下落銘柄数は248となった。騰落レシオは124.00%となった。東証プライムの売買代金は3兆3349億円。
TOPIX +24 @2,019
日経平均 +267円 @28,383円
11月の米連邦公開市場委員会（FOMC）議事録要旨が公表され、その中でメンバーの大半が利上げ幅の縮小が間もなく適切になると述べており利上げ減速の可能性が示されていた。これにより12月及び2023年度に入ってからのFOMCでの大幅利上げの見通しが後退した。その結果、10年物米長期金利は3.75％から3.69％へ低下した。これが好感され、米主要3株価指数は続伸した。この流れを受けて、本日の東京株式市場でも幅広い銘柄が買い優勢となった。日経平均の上げ幅は一時380円を超えた。
日経平均の日足チャートを見ると、続伸して11月11日の戻り高値@28,329円を終値で上抜けた。ただ、上ひげを引いたほぼ寄引同事線なので寄り付き後の上値は重かった。9月13日の戻り高値@28,659円を上抜けできるかどうかに注目したい。
33業種中30業種が上げた。上昇率トップ5は、海運（1位）、卸売り（2位）、銀行（3位）、保険（4位）、その他金融（5位）となった。
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日本の株式相場が力強く反発をするには・・・ 11月22日
昨日の米国株式相場は小幅下落した（DJIA -45.51 @33,700.28, NASDAQ -121.55 @11,024.51, S&P500 -15.40 @3,949.94）。ドル円為替レートは141円台後半の前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,464に対して、下落銘柄数は325となった。騰落レシオは124.52%と、やや過熱気味を示して来た。東証プライムの売買代金は2兆9231億円。
TOPIX +22 @1,995
日経平均 +171円 @28,116円
米連邦準備制度理事会（FRB）による利上げ継続が続きそうであるという見通しと、中国での都市封鎖がまた実施されて経済活動の再開期待が遠のいたことで、米国株式相場は小幅に下げた。しかし、1ドル＝141円台へドル円相場が円安方向へ振れたことを背景に、トヨタなどの輸出関連銘柄を中心に幅広い銘柄が買われ、日経平均の上げ幅は一時200円を超えた。ただ、明日11月23日は勤労感謝の日で休場となるし、日本時間の11月24日未明には米公開市場委員会（FOMC）の議事録要旨の公表を控えているため、株式相場の上値は重かった。
日経平均の日足チャートを見ると、上ひげを引いた短陽線で終え、11月15日以来続いてきた保ち合い圏を少しだけ上抜けた。さらに上に伸びて11月11日の戻り高値@28,239円を上抜けできれば、9月13日の戻り高値@28,329円が次の目標となる。一番の決め手は米国の利上げがどこまで上がれば止まるかという見通しとそのコンセンサス形成である。米国の利上げがピークアウトすれば、その時点で世界経済がよほど不況に陥っていない限り、米国株も日本株も力強く反発を開始すると見ている。それがいつになるのかは正確には分からないが早ければ来年半ば頃、遅ければ来年年末頃までには見えてくるのではないだろうか。今後次々と発表される米国経済の統計データの数値変化次第だろう。
33業種すべてが上げた。上昇率トップ5は、電気・ガス（1位）、保険（2位）、銀行（3位）、医薬品（4位）、卸売り（5位）となった。
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日本株式市場は「割安」に見えるはずだがどうだろうか？ 11月21日
先週金曜日の米国株式相場は上げた（DJIA +199.37 @33,745.69, NASDAQ +1.10 @11,146.06, S&P500 +18.87 @3,965.34）。ドル円為替レートは140円台前半での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,226に対して、下落銘柄数は534となった。騰落レシオは112.90%。東証プライムの売買代金は2兆4510億円。
TOPIX +6 @1,973
日経平均 +45円 @27,945円
先週金曜日、米金融当局者がまたタカ派発言をしたために米長期金利が上昇して売りが優勢となる場面はあったが、米国とロシアの対話再開への期待が高まり、米国株式相場は上昇して終えた。この流れを受けて、本日の日経平均は小幅反発した。ただ、今週は日米ともに休場日があるため、積極的な売買は手控えられた。ウォレン・バフェット率いるバークシャー・ハザウェイが総合商社株を買い増していいたことが分かり、丸紅、三菱所持、住友商事、伊藤忠商事などが買われて相場を下支えした。
日経平均の日足チャートを見ると、上下に短いひげを引いた短陰線で終え、1月16日の日中値幅の範囲内で小動きが3営業日連続で続いている。11月15日以来、ほぼ横ばい小動きだが上向きの10日移動平均線の上で推移しており、時の利は「買い」が継続している。世界の先進国の株式市場の中で、日本市場は相対的に「割安」に見えるはずだ。それは円安だけが理由ではない。新型コロナ流行猛威の嵐が吹き去った後、欧米諸国は逸早く需要が回復し、寧ろ、回復するピッチが速過ぎたため、原油などエネルギーコストの上昇も加わりインフレが高進してしまった。その結果、FRBも欧州中央銀行もイングランド銀行も金融緩和政策（QE）から金融引き締め政策（QT）の方向へ大きき舵を切った。その引き締め効果が必要以上に発揮されて今や景気後退へ陥りそうな状態となっている。他方、日本はどうかと言えば、コロナ禍後の需要回復が相対的に遅れており、世界の先進国で唯一日本だけ未だに大規模金融緩和が継続中である。消去法で考えると、日本株は総合的に「割安」に見えるはずだがどうだろう。
33業種中24業種が上昇した。上昇率トップ5は、海運（1位）、卸売り（2位）、鉄鋼（3位）、繊維製品（4位）、電気・ガス（5位）となった。
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短期ベクトルは上向きで変わらず 11月19日
昨日の米国株式相場は小幅続落した（DJIA -7.51 @33,546.32, NASDAQ -38.70 @11,144.96, S&P500 -12.23 @3,946.56）。ドル円為替レートは139円台後半の前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は高安まちまちとなった。東証プライムでは、上昇銘柄数が986に対して、下落銘柄数は753となった。騰落レシオは118.13%。東証プライムの売買代金は2兆9864億円。
TOPIX +1 @1,967
日経平均 -31円 @27,900円
ブラード米セントルイス連銀総裁のタカ派発言（政策金利は十分に抑制的といえる水準にはまだ達していない）により米長期金利が上昇し（米長期債利回りは3.86%から3.93％へ上昇）、ダウ工業株30種平均は一時314ドル安まで下げたが切り返して小幅安で終えた。この流れを受けて、本日の東京市場でも日経平均は利益確定売りに押されて小安く終えた。ただ、フィラデルフィア半導体株指数が上昇したため、日本でも東京エレクトロンとアドバンテストの半導体銘柄は上げた。さらに米時間外で米半導体製造装置のアプライドマテリアルズ（AMAT）が大きく上げた。
日経平均の日足チャートを見ると、短陰線で小幅安となったが一昨日の日中値幅の範囲内での動きだった。依然として上向きの10日移動平均線の上で推移しているため、短期ベクトルは上向きである。米国中間選挙では下院では共和党が優勢となることが確定したため、上院民主党多数、下院共和党多数という捻じれ議会となる。しかし、これで選挙結果に対する不透明感が和らいだ。さらに、バイデン米大統領と中国の習近平国家主席が米中首脳会議を開くことが決まり、これにより米中関係の緊張緩和が期待される。このような外部環境の改善に加えて、過去30年の季節的なパターンとして日米ともに11月以降年末に向けて株価は上げやすいことも意識しておきたい。
33業種中19業種が上げた。上昇率トップ5は、保険（1位）、医薬品（2位）、電気・ガス（3位）、繊維製品（4位）、食料品（5位）となった。
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デモ銘柄の4902コニカミノルタは、本日2枚買い増し 11月17日
昨日の米国株式相場は下げた（DJIA -39.09 @33,553.83, NASDAQ -174.75 @11,183.66, S&P500 -32.94 @3,958.79）。ドル円為替レートは139円台前半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は上昇する銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,279に対して、下落銘柄数は489となった。騰落レシオは111.14%。東証プライムの売買代金は2兆8010億円。
TOPIX +3 @1,966
日経平均 -98円 @27,931円
米国株が反落した。特にマイクロンテクノロジーが生産削減計画を発表したことで、半導体関連銘柄が売られてフィラデルフィア半導体が4％超急落した。その流れを受けて、本日の日本株は東京エレクトロン、アドバンテスト、SUMCOなどはじめとする半導体関連銘柄を中心に売られて日経平均は下げた。ただ、10月の訪日客数は前月比2.4倍の49万人と大幅増加したためリオープン銘柄や内需株の一部が買われて相場全体の下げを緩和した。
日経平均の日足チャートを見ると、日中の動きは昨日の値幅の範囲内で、短い上ひげを引いた短陰線で終えており、且つ、上向きの10日移動平均線の上で推移している。したがって、短期上昇トレンド継続中と見る。
デモ銘柄の4902コニカミノルタは、本日2枚買い増しして[0-4]としました。
33業種中22業種が上げた。上昇率トップ5は、陸運（1位）、空運（2位）、不動産（3位）、その他金融（4位）、水産・農林（5位）となった。
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デモ銘柄の4902コニカミノルタ株は本日2枚買い戻し 11月16日
昨日の米国株式相場は上昇した（DJIA +56.22 @33,592.92, NASDAQ +162.19 @11,358.48, S&P500 +34.48 @3,991.73）。ドル円為替レートは139円台後半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は高安まちまちとなった。東証プライムでは、上昇銘柄数が940に対して、下落銘柄数は821となった。騰落レシオは106.24%。東証プライムの売買代金は3兆5132億円。
TOPIX -1 @1,963
日経平均 +38円 @28,028円
先週発表された10月の米消費者物価指数（CPI)に続いて10月の米生産者物価指数（PPI）も予想を下回る伸びとなった。これにより米国のインフレがピークアウトしたとの期待が高まり、12月の米連邦公開市場委員会（FOMC）での利上げは過去4回連続となった0.75％ではなく0.50％になるだろうという見通しが有力となってきた。その結果、米長期金利（10年債利回り）は一時3.75%まで下げた。11月8日は4.2%台まで上げていて2007年11月以来の高水準となっていたが、この1週間で0.5%も急低下したことになる。ダウ工業株30種平均は200ドル超の上昇で始まり、一時450ドル高まで上げたが、ロシアのミサイルがNATO加盟国のポーランドに着弾して死者が出たと報道されると、急落して一時216ドル安まで下げる場面もあった。このようなことを背景に、米主要3株価指数は小幅反発した。米利上げのピークアウト期待と米国株高を好感して、本日の日本株全般は続伸して始まったが、売り買い入り乱れてほぼ横ばいとなった。
日経平均の日足チャートを見ると、寄り付き後ザラバでは大きく下げたが切り返してほぼ元に戻って終わり、ローソク足は下ひげが長い「トンボ」となった。この線は安値ではすぐに買いが入りやすく、下値が堅いというメッセージ字である。ロシア製ミサイルがポーランド領内へ着弾して死者を出したことが地政学リスクとして株価にマイナスの力として働いたが、これはミサイルの軌道から判断するとロシアからのミサイルを迎撃するために発射されたウクライナ側のミサイル、或いはその破片が誤ってポーランド領に飛び込んだ可能性が高い。したがって、株価材料としてはすぐに消化されて織り込み済みとなるはずである。
デモ銘柄の4902コニカミノルタ株は、本日2枚買い戻してポジションは[0-2]としました。2024年3月期の予想EPS42.5円に保守的な予想PER17倍[=1/(0.08-0.02)]を掛けると722円となります。これが現在の目標値です。勿論、今後の展開次第でこれより高くなったり低くなったりします。だから建玉操作による補正が必要なんです。
33業種中18業種が上げた。上昇率トップ5は、鉱業（1位）、卸売り（2位）、倉庫・運輸（3位）、その他製品（4位）、情報・通信（5位）となった。
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10月3日を起点とした上昇チャネルの上限近くで推移している 11月16日
昨日の米国株式相場は反落した（DJIA -211.16 @33,536.70, NASDAQ -127.11 @11,196.22, S&P500 -35.68 @3,957.25）。ドル円為替レートは140円台前半の前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄の方がやや多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,091に対して、下落銘柄数は678となった。騰落レシオは99.27%。東証プライムの売買代金は3兆1707億円。
TOPIX +7 @1,964
日経平均 +27円 @27,990円
米国株は、利上げペースが減速するとの期待が続いていることを背景に続伸していたが、大引けに向けて次第に利益確定売りに押されて下げて終わった。日本株全般は米国の利上げペース減速期待が根強く買いがやや優勢のまま推移した。前場寄り付き前に発表された日本の2022年7〜9月期GDP速報値は事前予想のプラス1.0%を下回るマイナス1.2%となったが、日本株全般の足を引っ張ることはなかった。今は、日本だけの数字よりも全世界に大きな影響を与える米国の金融政策の動向の方が日本株の上げ下げを決める力となっている。
日経平均の日足チャートを見ると、昨日の長陰線に対して本日は下げたが短陽線で踏み留まり、罫線の形としては「当て首線」となった。下落基調の途中での当て首線は弱いシグナルだが、今日の当て首線は上昇トレンド中の当て首線であり、意味合いが異なる。上向きの25日移動平均線と上向きの10日移動平均線の上で推移しており、10月3日を起点とした上昇チャネルの上限近くで推移している。
33業種中25業種が上げた。上昇率トップ5は、非鉄金属（1位）、鉄鋼（2位）、銀行（3位）、海運（4位）、パルプ・紙（5位）となった。
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短期的過熱感から利益確定売りが優勢となった 11月14日
先週金曜日の米国株式相場は小幅高となった（DJIA +32.49 @33,747.86, NASDAQ +209.18 @11,323.33, S&P500 @36.56 @3,992.93）。ドル円為替レートは139円台半ばの先週末比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が471に対して、下落銘柄数は1,326となった。騰落レシオは94.17%。東証プライムの売買代金は3兆8284億円。
TOPIX -21 @1,957
日経平均 -300円 @27,963円
10月の米消費者物価指数（CPI）が予想を下回る伸び率となったことが引き続き好感されて利上げ減速期待が続き、米主要3株価指数は上げた。米国金利の先安を見越して米ドルは主要通貨に対してドル安が進み、対円でも円高・ドル安となった。米国株高を受けて、日本株も小高く始まったが先週大きく上げていたために短期的な過熱感が警戒されて利益確定売りが優勢となった。1ドル＝138円台まで円高・ドル安が進み、円高で利益が減る自動車関連株やインバウンド銘柄（円高になると海外からの旅行客が減る）が売られた。また、自社株買いの新たな計画が盛り込まれなかったソフトバンク・グループが一時14%安まで急落したことも日経平均を押し下げた。他方、東京エレクトロンやファーストリテイリングは買われて日経平均の下げを緩和した。
日経平均の日足チャートを見ると、長陰線で反落して先週金曜日の長陽線の8割程度を打ち消した。3月25日の戻り高値@28,338円と6月9日の戻り高値@28,389円が上値抵抗線として意識されているようである。
33業種中31業種が下げた。下落率トップ5は、倉庫・運輸（1位）、情報・通信（2位）、パルプ・紙（3位）、非鉄金属（4位）、空運（5位）となった。
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デモ銘柄K株のポジションは一旦すべて利益確定のため手仕舞い 11月11日
昨日の米国株式相場は大幅上昇した（DJIA +1,201.43 @33,715.37, NASDAQ +760.97 @11,114.15, S&P500 +207.80 @3,956.37）。ドル円為替レートは141円台後半の前日比大幅な円高水準での動きだった。本日の日本株全般は上昇した。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,260に対して、下落銘柄数は517となった。騰落レシオは102.06%。東証プライムの売買代金は4兆8749億円。
TOPIX +41 @1,978
日経平均 +817円 @28,264円
10月の米消費者物価指数（CPI）が予想を下回る伸び（前年比＋7.7%＜前月の+8.2%、事前予想の+8.0%)となり、インフレのピークアウト期待が高まった。その結果、次回の利上げは0.75%ではなく0.50%へ縮小されるとの見方が有力となった。これに反応して米主要3株価指数は爆上げともいえるほど急上昇した。米10年債利回りは前日の4.15%台から3.81％台へ急低下し、ドル円為替レートも1日で5円も円高・ドル安となった。この流れを受けて、本日の日本株も大きく上昇する銘柄が多かった。
日経平均の日足チャートを見ると、長大陽線で上昇して9月13日の戻り高値@28,659円を目指す動きとなった。本日の高値@28,329円は3月25日戻り高値@28,338円と6月9日戻り高値@28,389円とほぼ並んだ。米長期金利がピークアウトしたとの見方がこのまま支配的になって行けば、株価は一段高も期待できるが、1回の消費者物価指数の統計だけでFRBが政策判断を変えるはずがないのでまだ予断を許さない。
デモ銘柄のK株は動きが鈍くなってきたので本日すべてのポジションを一旦手仕舞いして利益確定しました。動き出したらまた波乗りします。トレード期間は約40日、平均ポジション残高は約150万円、ピークポジション残高は約250万円、利益確定額は約45万円でした。銘柄はどこにでもありそうな東証プライムの平凡な株です。
33業種中25業種が上げた。上昇率トップ5は、電気機器（1位）、サービス（2位）、化学（3位）、ゴム製品（4位）、精密機器（5位）となった。
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米国株安の流れで日本株も下げたが・・・ 11月11日
昨日の米国株式相場は大きく反落した（DJIA -646.89 @32,513.94, NASDAQ -263.02 @10,353.17, S&P500 -79.54 @3,748.57）。ドル円為替レートは146円台前半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が620に対して、下落銘柄数は1,141となった。騰落レシオは98.90%。東証プライムの売買代金は3兆812億円。
TOPIX -13 @1,937
日経平均 -270円 @27,446円
米国中間選挙で野党共和党が当初予想されたほど優勢ではなく、選挙結果を巡る不透明感が強まった。与党民主党は上院、下院共に予想外に善戦している。また、仮想通貨大手のバイナンスの経営不振が報道され、ビットコインなどの暗号資産が直近安値を更新してリスク回避に傾く動きが強まった。米国株安を受けて、本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。日経平均の下げ幅は一時340円を超えた。
日経平均の日足チャートを見ると、窓を空けて下げて上向きの10日移動平均線を再び割り込んだ。但し、ローソク足は下ひげを引いたほぼ寄引同事線であり、寄り付き後はさらに下値を売り込もうという動きはなかった。
33業種中23業種が下げた。下落率トップ5は、ゴム製品（1位）、石油・石炭（2位）、輸送用機器（3位）、鉄鋼（4位）、鉱業（5位）となった。
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上下どちらに放れても勝てる「円月殺法音無しの構え」で 11月09日
昨日の米国株式相場は続伸した（DJIA +333.83 @33,160.83, NASDAQ +51.68 @10,616.20, S&P500 +21.31 @3,828.11）。ドル円為替レートは145円台後半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は高安まちまちとなった。東証プライムでは、上昇銘柄数が880に対して、下落銘柄数は865となった。騰落レシオは109.47%。東証プライムの売買代金は3兆3915億円。
TOPIX -8 @1,949
日経平均 -156円 @27,716円
米国株式相場は米中間選挙で大統領（政権）と議会の「捻じれ」を好感して続伸した。共和党が下院で過半数を獲得するのはほぼ確実で、上院でも互角以上となる可能性が高まっている。民主党のバイデン政権と共和党優勢の議会が誕生することにより、財政支出がこれまでより抑制されることで新たな増税や規制の強化が回避できるとの期待が株式相場には追い風となっている。本日の日本株は米国株高を好感して高く始まったが、次第に利食い売りが優勢となり失速した。
日経平均の日足チャートを見ると、昨日の陽線の実体部分をほぼすっぽりと陰線で打ち消したが、昨日の上昇幅すべてを打ち消したわけではない。依然として上昇帯の上限近くにある。
デモ銘柄のK株のポジションは昨日と変らず[2-5]のままですが、上下どちらに放れても勝てる「円月殺法音無しの構え」で待っています。
33業種中18業種が下げた。下落率トップ5は、その他製品（1位）、鉱業（2位）、石油・石炭（3位）、空運（4位）、医薬品（5位）となった。
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デモ銘柄のK株は[2-5]（2ヤリ5カイ）のポジションに 11月08日
昨日の米国株式相場は大幅続伸した（DJIA +423.78 @32,827.00, NASDAQ +89.27 @10,564.52, S&P500 +36.25 @3,806.80）。ドル円為替レートは146円台後半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は上げた。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,431に対して、下落銘柄数は335となった。騰落レシオは109.44%。東証プライムの売買代金は3兆3237億円。
TOPIX +23 @1,958
日経平均 +344円 @27,872円
11月8日投開票の米中間選挙では共和党の優勢が伝えられているが、政権と議会の「ねじれ」は財政支出を抑制すると同時にバイデン政権が株式市場に不利な法案を提出しにくくなるとの読みから株式市場は歓迎した。主要3株価指数は揃って2日続伸した。
日経平均の日足チャートを見ると、窓を空けて2日続伸した。10月3日を起点とする帯状の上昇帯が右上方向に延びていて、株価はその帯の上限辺りまで来ている。10月13日を起点とすると、上方新値7本目なのでまだ上値余地は残っている。勢いがあるときは13〜15本くらいまで伸びる。
デモ銘柄のK株は、本日2枚売り建てて、[2-5]（2ヤリ5カイ）のポジションにしました。ほぼ半身の構えとなり、ここからさらに上げても、反対に、下に調整してもどちらでも対応できるようにしました。
33業種中30業種が上げた。上昇率トップ5は、海運（1位）、鉱業（2位）、保険（3位）、不動産（4位）、化学（5位）となった。
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2023年3月期だけでなく2024年3月期の業績見通しも織り込みながら動く 11月07日
先週金曜日の米国株式相場は上昇した（DJIA +401.97 @32,403.22, NASDAQ +132.31 @10.475.25, S&P500 +50.66 @3,700.55）。ドル円為替レートは147円台前半での動きだった。本日の日本株全般は上昇する銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,298に対して、下落銘柄数は474となった。騰落レシオは98.20%。東証プライムの売買代金は2兆9125億円。
TOPIX +19 @1,934
日経平均 +328円 @27,528円
注目されていた10月の米雇用統計は強弱入混じる内容だったため、株価は乱高下したが、最終的には買い優勢となり主要3株価指数は上昇して終えた。10月の米雇用統計は、失業率が9月の3.5%から3.7％へ悪化して景気減速の兆候を示した（利下げ方向の力）が、他方、非農業部門雇用者数が26.1万人増となり市場予想の20.0万人を上回る景況感が強い（＝利上げ方向の力）ことを示す内容だった。
米国株高の流れを受けて、本日の日本株全般も上昇した。東京エレクトロンやファーストリテイリングなどの値嵩株を中心に買い戻され、日経平均の上げ幅は400円近くなる場面があった。また、中国経済のリオープン（経済再開）の期待が高まっていることも日本株を下支えした。
日経平均の日足チャートを見ると、陽線で反発して上向きの10日移動平均線の上に浮上した。10月3日の底値から帯状に右上に向って動いている。短期トレンドは上向き継続中である。
デモ銘柄のK株は昨日に続き本日も大出来高を伴いながら大きく続伸しました。テクニカル的にはこれから本格的に上昇する狼煙です。他方、ファンダメンタルズ的に言えば赤字から黒字転換することが確実となったので株価は明確な理由があって上がるべくして上がっているにすぎません。ここまでの上昇は2022年3月期の業績見通しを織り込んできたと見ています。しかし、この時期、つまり、11月になると株価は来年3月期を通り過ぎてその翌年、つまり2024年3月期の業績見通しも織り込みながら動きます。2024年3月期の純利益は2023年3月期の約4倍となっています。もし株式相場全体に大きな調整がないとすれば、K株は純利益が4倍となることを織り込んだ株価を目指して動くと予想できます。但し、一直線にはそうならないので頂上まで付いて行くためには、途中でかならず起きる調整局面で振り落とされないようにするための「生涯現役の株式トレード技術」が必要です。
33業種中28業種が上げた。上昇率トップ5は、鉄鋼（1位）、海運（2位）、金属製品（3位）、その他製品（4位）、精密機器（5位）となった。
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FRBは予想以上に頑なにタカ派姿勢を継続中・・・ 11月05日
一昨日のFOMC後の大幅下落に続き、昨日の米国株式相場も続落した（DJIA -146.51 @32,001.25, NASDAQ -181.86 @10,342.94, S&P500 -39.80 @3,719.89）。ドル円為替レートは147円台後半での動きだった。本日の日本株全般は下げた。上昇銘柄数が351に対して、下落銘柄数は1,437となった。騰落レシオは97.66%。東証プライムの売買代金は3兆7036億円。
TOPIX -25 @1,915
日経平均 -464円 @27,200円
米国株式相場は4日続落した。前日の米連邦公開市場委員会（FOMC）後の記者会見で、パウエルFRB議長は早期の利上げ停止を明確に否定して利上げが長期化することを示唆したため、長期金利が上昇した。米10年債利回りは前日の4.06%から一時は4.22％へ上昇した。主要3株価指数は揃って4日続落した。週初来ではダウ工業株30種平均は2.62%安、S&P500は4.64%安、ナスダックは6.8%安となった。
米国株安の流れを受けて、日本株は半導体関連銘柄を中心に大きく下げた。日経平均の下げ幅は前場で一時600円超下げた。
日経平均の日足チャートを見ると、下ひげを引いた陰線で上向きの10日移動平均線を割り込んだ。25日移動平均線もまだ上向きなので上方向のベクトルはまだ効力がありそうだ。
デモ銘柄のK株（ありふれた平凡な銘柄）のポジションは相変わらず「0-5」（0ヤリ5カイ）のままです。第2四半期の黒字転換の報道を受けて株価は本日急上昇したため、含み益が急上昇しました。本日急騰するとは予想していませんでしたが、会社四季報の業績見通しの変化が正しければ早晩必ず上昇すると予想して買いポジションを作って待っていました。下げ過程では売りつなぎで利益を確保したことに加えて、本日の急反発によりスイング・トレードなら十分な利益となるので、一旦利益確定もありです。しかし、これはポジション・トレードなのでまだまだ続きます。お楽しみに！デモ銘柄として公開はしてはいませんが、他には優利加塾常時監視銘柄のN株も日経平均が大幅安でも3連騰中です。
33業種中29業種が下げた。下落率トップ5は、ガラス・土石（1位）、水産・農林（2位）、精密機器（3位）、海運（4位）、金属製品（5位）となった。
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連邦公開市場委員会（FOMC）の結果に注目！ 11月02日
昨日の米国株式相場は小幅続落した（DJIA -79.75 @32,653.20, NASDAQ -92.30 @10,890.84, S&P500 -15.88 @3,856.10）。ドル円為替レートは147円台半ばの前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が739に対して、下落銘柄数は1,019となった。騰落レシオは101.41%。東証プライムの売買代金は3兆3798億円。
TOPIX +2 @1,940
日経平均 -16円 @27,663円
9月のJOLTS求人件数などの経済指標が相変わらず強い結果（市場予想：1,000万件➞実際：1,071.7万件となり、米連邦準備理事会（FRB）がまだ積極的な利上げを継続する見通しが濃くなったと解釈された。米長期金利は3.91%まで低下していたが4.07%台まで急上昇し、米株価指数は主要3指数揃って続落した。これを受けて、本日の日本株全般は下げて始まった。ただ、ソニーGやTDKなど好決算を発表した銘柄は上げた。
日経平均の日足チャートを見ると、下げて始まったものの、切り返して陽線で終えて前日比小幅安で踏み留まった。世界中の市場関係者が、今夜未明に発表される連邦公開市場委員会（FOMC）の結果に注目している。
33業種中19業種が上げた。上昇率トップ5は、鉱業（1位）、鉄鋼（2位）、水産・農林（3位）、石油・石炭（4位）、食料品（5位）となった。
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知識と技能に体験・経験値が有機的に融合して初めて「生涯現役の株式投資・トレード技術」となる 11月01日
昨日の米国株式相場は小幅反落した（DJIA -128.85 @32,732.95, NASDAQ -114.31 @10,988.15, S&P500 -29.08 @3,871.98）。ドル円為替レートは148円台前半の前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は高安まちまちとなった。東証プライムでは、上昇銘柄数が849に対して、下落銘柄数は911となった。騰落レシオは104.84%。東証プライムの売買代金は3兆1220億円。
TOPIX +9 @1,939
日経平均 +91円 @27,679円
翌週の米連邦公開市場委員会（FOMC）を控え、さらに米長期金利が一時4.11%台まで上昇したことに反応して先週金曜日の米国株式相場は主要3株価指数が揃って反落した。現在の大方の予想は、4会合連続で通常の0.25%の3倍である0.75%幅の利上げが決定されるという見方である。問題はその次以降の利上げ幅について減速する「含み」の発言・記述があるのかないのかということに株式市場は注目している。
米国株の反落を受けて、本日の日本株全般は下げて始まったがその後切り返す銘柄が多くなった。香港市場でハイテク株を中心に上昇したことも日本株を下支えした。ただ、上値は重かった。
日経平均の日足チャートを見ると、2日続伸して短陽線で終えた。これで60日及び260日移動平均線を終値ベースで回復した。日本時間の11月3日の夜に発表される米公開市場委員会（FOMC）の結果次第で米国株も日本株もさらに上に行くか、また反落するかが決まるはずである。
株価チャートをどんなに穴があくほど見つめたとしても、近い将来に大きな株価材料が飛び出して来ないという「条件付き」で、且つ、「確率的に」しか株価の先行きは分からない。チャート・リーディングによる予想は結果的には頻繁に読み間違えることを常に念頭に置いておき、予測との誤差は建玉操作という「技能」により補正し続けるしかない。単なる書物から得た借り物の知識である「竹刀」だけでは実戦の刃に簡単に切り裂かれる。株価がなぜ上昇トレンド、或いは下落トレンド描き、そしてどのように上げ、どのように下げるのかという「体系的な知識」は必要条件ではあるが必要十分条件ではない。これら知識と技能すべてに、自らが実戦の修羅場を潜り抜けてきた体験・経験値が有機的に融合して初めて「生涯現役の株式投資・トレード技術」となる。
33業種中21業種が上げた。上昇率トップ5は、卸売り（1位）、鉄鋼（2位）、食料品（3位）、空運（4位）、鉱業（5位）となった。
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