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優利加

2003年8月から個人投資家に株式トレード技術の指導をする「優利加塾」を開講。2007年4月から准教授として大学及び大学院にて「数理ファイナンス」、「金融工学」、「ファイナンス概論」、「経営財務」などの科目を講義する一方、学部生及び大学院生の「演習(ゼミ)」の指導も行っている。モットーは「自他共楽」と生涯現役の株式トレード。著書の『 生涯現役の株式トレード技術』は、2006年2月出版以来、続々と感動の声が殺到。 ブルベア大賞2006 大賞を受賞。

「生涯現役のトレード日記」

やはり「9月は株安」のアナマリー通りの展開となった!

09月30日
昨日の米国株式相場は反発した(DJIA +116.07 @33,666.34, NASDAQ +108.43 @13,201.28, S&P500 +25.19 @4,299.19)。 ドル円為替レートは149円台前半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が429に対して、下落銘柄数は1,360となった。騰落レシオは110.96%。東証プライムの売買代金は4兆9096億円。

TOPIX -22 @2,323
日経平均 -15円 @31,858円

米国では、強い雇用指数(新規失業保険申請件数が20.4万件<予想21.5万件)が発表されたため米10年債利回りが上昇した(前日4.626%→この日4.688%の高値→終値4.579%)がその後は10年債利回りは低下した。その結果、ハイテク株を中心に上げたが、一部米政府機関の閉鎖リスクが引き続き意識されていることやFRBが注視している個人消費支出(PCE)価格指数の発表を翌日に控えているために上値は重かった。原油価格は前日の1バレル=95ドル台から91ドル台へ下げた。

本日の東京市場では、株価は続落する銘柄が多かった。機関投資が四半期末にリバランス目的(資産配分の調整=株価が上がって事前に決めてある資産配分を超えた分を強制的に売って元のウェイトに戻すこと)の売りを出し、予算成立が間に合わない場合の一部米政府機関の閉鎖を懸念した売りも出た。リバランス目的の売りでは最近上昇が顕著だったバリュー株の売りが目立った。また、大引けにかけては、日経平均構成銘柄の入れ替えにともなる売りも出て相場全体にとって重しとなった。

日経平均の日足チャートを見ると、昨日に続き、下ひげを引いた陰線で終えた。安値を更新することはなかったが、日中高値が切り下がった。「9月は株安」というアナマリー通りの展開となった。逆に言えば、相対的に安く買えることを意味する。下げ切ったところをザラバで見極めるのは困難である。毎日切り下がっていく株価のその日の高値の少しだけ上に「逆指値成行買い」を置き続けることで下げに付き合っていくだけである。実際に、新規の買いだけでなく、信用売りの返済買いの注文もこの方法で逆指値を毎日切り下げている。例えば、波乗り十八番銘柄のN株は、数日以内に約定するのではないだろうか。

33業種中31業種が下げた。下落率トップ5は、海運(1位)、鉄鋼(2位)、鉱業(3位)、電気・ガス(4位)、石油・石炭(5位)となった。
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これと言った特定の悪材料が出た訳ではないが急落した

09月29日
昨日の米国株式相場は高安まちまちとなった(DJIA -68.61 @33,550.27, NASDAQ +29.24 @13,092.85, S&P500 +0.98 @4,274.51)。ドル円為替レートは149円台前半の前日比円安水準で動きだった。本日の日本株全般は大きく下落した。東証プライムでは、上昇銘柄数が241に対して、下落銘柄数は1,539となた。騰落レシオは118.64%。東証プライムの売買代金は3兆9872億円。

TOPIX -34 @2,346
日経平均 -499円 @31,873円

米国では、原油高(1バレル=94.17ドル)と金融き締めの長期化観測を背景に債券市場で米長期金利が上昇し、一時は4.64%(2007年10月以来の高水準)まで上昇した。これを嫌気してダウ平均株価は一時300ドル安まで売られたが、長期金利の上昇が一服すると次第に下げ幅を縮小した。また、米議会の予算協議が難航しており、新会計年度が始まる10月1日までに予算が成立しないリスクも意識されて米長期金利の上昇を促している。そして長期金利の上昇が株価に対する下押し圧力となり、さらにドル高・他通貨安を進行させて米国輸出産業の利益を減少させるという連想が輸出関連銘柄売りを誘う。

本日の日本株全般は大きく下げた。配当権利落ちがあるので日経平均は224円ほど下げることは前もって分かっていたが、それを大きく上回る下げとなり、一時は600円以上下落した。背景としては
、原油高が進行していること、米長期金利の高止まり、予算が成立しないと一部米政府機関の閉鎖が起る、米国債の格下げにより米国株の下落が懸念される、などのために相場全体がリスクオフへ傾いたと考えられる。さらに、全米自動車労組(UAW)\)のストライキが9月29日から規模が拡大される可能性が高まった中、バイデン米大統領がストを支持すると表明したことで火に油を注いだ。需給面では、機関投資家のリバランス目的(資産配分の再調整)の売りが予想以上に出たと推測されている。他方、需給面で大きな買い需要が期待されていた投信の先物買い(=配当落ちのタイミングで受け取るべき配当分を先行して先物を買っておく取引)が事前の推定規模(27〜28日で1.8兆円規模)以下だったようである。このような技術的な需給の凸凹が原因であれば10月に入れば落ち着くはずである。

日経平均の日足チャートを見ると、昨日は「出会い線」で下げ止まったというサインを出していたが、本日は昨日の長陽線に対して長陰線でたすきを掛けるように「たすき線」で昨日の長陽線を完全に打ち消して下方向へ引っ張った。これでまた下げ止まりがまだ仮判断すらできない状態へ戻った。ただ、本日の長陰線は下ひげを引いて下げ渋りを示した。8月25日安値@31,624円が直近の下値支持線として意識される。

33業種中32業種が下げた。下落率トップ5は、空運(1位)、倉庫・運輸(2位)、陸運(3位)、その他金融(4位)、保険(5位)となった。
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「出会い線」となり、下方向のベクトルがほぼうち消された

09月28日
昨日の米国株式相場は大幅下落した(DJIA -388.00 @33,618.88, NASDAQ -207.71 @13,063.61, S&P500 -63.91 @4,273.53)。ドル円為替レートは149円台前半の前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は上げて終える銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,313に対して、下落銘柄数は477となった。騰落レシオは132.14%。東証プライムの売買代金は3兆9250億円。

TOPIX +8 @2,380
日経平均 +57円 @32,372円

米国では、引き続き米国政府の債務上限問題が意識されていることに加えて、8月新築住宅販売と9月消費者信頼感指数の経済指標が市場予想を下回ったことで景気悪化懸念が強まった。さらに、JPモルガン・チェースのダイモンCEOがインフレ抑制のためにはさらなる利上げが必要であると発言した(利上げは銀行にとって好都合)ため、株式相場を押し下げた。日米の長期金利差の拡大を背景に円安・ドル高が進行し1ドル=149円台に入った。

米国株の大幅下落を受けて、本日の日本株全般は下げて始まった。日経平均の下げ幅は一時300円を超えたが、その後切り返し始め、機関投資家が大きく株価指数先物を買う動きが観測されると、日経平均は上昇に転じて前日比小幅上昇で終えた。今日は9月末配当の権利付き最終日のため、配当取り狙いの買いが優勢となった。さらに、上場投資信託や国内年金など機関投資家は近い将来に受け取る配当分を再投資するため、予め先物で買っておく操作をする。この動きを先回りして短期筋は買いを入れるのでその分だけ上げ易い。また、日銀が定例の国債買いオペを通知したため、新発10年物国債が買われて利回り(=長期金利)が下げた。これを好感して東京エレクトロンなどの金利感応度が高い高PER銘柄の一角が上昇に転じて株価指数を下支えした。

日経平均の日足チャートを見ると、昨日の長陰線の終値と本日の長陽線終値がほぼぶつかる「出会い線」となり、下方向のベクトルがほぼうち消された。日本時間の今夜の米国株の動き次第だとは思うが、明日は配当権利落ち分を考慮しても本日の安値を割り込むことはないと見ているが、どう動くか。

33業種中20業種が上げた。上昇率トップ5は、医薬品(1位)、その他金融(2位)、不動産(3位)、情報・通信(4位)、石油・石炭(5位)となった。
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米長期金利の上昇により・・・

09月27日
昨日の米国株式相場は小幅反発した(DJIA +43.04 @34,006.88, NASDAQ +59.51 @13,271.32, S&P500 +17.38 @4,377.44)。ドル円為替レートは148円台後半の前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は反落した。東証プライムでは、上昇銘柄数が495に対して、下落銘柄数が1,280となった。騰落レシオは132.46%。東証プライムの売買代金は3兆2590億円。

TOPIX -14 @2,372
日経平均 -364円 @32,315円

米国では、利上げの長期化が懸念される中、米国の債務上限問題を巡って週末に議会での進展がなく、格付け会社のムーディーズが政府機関の閉鎖は格下げになると警告した。これらのことを背景に米10年債利回りが上昇して4.542%と2007年の4.57%以来の高水準となった。普通なら株価は下げるはずだが、9月に入ってからは主要3株価指数が大幅安となってきたことで値ごろ感から買戻しが入った。

本日の東京市場では、米長期金利の上昇を嫌気して高PERの成長株、特に半導体関連銘柄が売られて日経平均は大きく下げた。月末にかけて国内年金などからリバランス目的の売りが出易いとの指摘もある。他方、国内外長期金利の上昇は銀行や保険会社の収益を改善するとの見方から銀行株や保険株の一角が買われて上昇した。海運株も買われた。

日経平均の日足チャートを見ると、昨日回復したばかりの25日移動平均線を再び下抜けた。9月22日の安値@32,154円を下抜けしない限り戻り相場は続いていると見るが、もし下抜けたら調整相場がまだ完了していないことを示す。

33業種中24業種が下げた。下落率トップ5は、医薬品(1位)、機械(2位)、電気機器(3位)、輸送用機器(4位)、金属製品(5位)となった。
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株価の日々の動きは株価材料に対する反応の連続に過ぎない

09月25日
先週金曜日金曜日の米国株式相場は小幅下落した(DJIA -106.58 @33,963.84, NASDAQ -12.18 @13,211.81, S&P500 -9.94 @4,320.06)。ドル円為替レートは148円台前半での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,374に対して、下落銘柄数が412となった。騰落レシオは141.18%。東証プライムの売買代金は3兆1720億円。

TOPIX +9 @2,386
日経平均 +276円 @32,679円

先週金曜日の米国株式相場は4日続落した。米国債の上昇が一服してプラス要因となったものの、米連邦準備制度理事会(FRB)が高金利政策を長期化するとの見通しと政府関連機関閉鎖の可能性が意識されたことがマイナス要因として働き、結局、マイナス要因の方がやや強かった。また、全米自動車労組(UAW)は、22日、ゼネラルモーターズ(GM)と欧州ステランティスに対してストライキを拡大すると表明したため、ストの長期化による米国経済に対する悪影響が意識された。その結果、主要3株価指数は揃って4日続落した。

米国株は4日続落となったが、本日の日本株全般は上げた。日経平均は5営業日ぶりに反発した。先週の日銀の金融政策決定会合と植田和男総裁の会見から早期の金融政策の修正(引き締め方向)観測が後退した。これを受けて、海外短期筋を中心に株価指数先物に買いを入れた。日経平均は4日続落(1週間で約1,100円)となっていたので値ごろ感から自律反発狙いの買いも入り易かった。さらに、円安・ドル高の進行も株価を下支えた。日経平均の上げ幅は一時300円を超えた。金利上昇期待で上げていた銀行株は売られ、金利上昇が当面ないことを好感して半導体などの成長株が買われた。需給面だけに注目すると、月末にかけて配当の再投資があるため、これはプラス要因として働く。問題はその配当の再投資が一巡した後である。

日経平均の日足チャートを見ると、先週金曜日には続落はしたが陽線で終えて下げ渋りを示していたが、本日も陽線で反発した。25日移動平均線と60日移動平均線の上に再浮上もした。これでひとまず下げ止まったと判断できる。

明日以降の株価は、明日以降にどんな価材料が出てくるか次第である。株価の日々の動きは株価材料に対する反応の連続に過ぎない。経済の見通しが良い時には、悪い材料よりも良い材料がより頻繁に出てくるため、日々の値動きは好悪の材料に反応して上下に動くがトレンドとしては上方向を描く。反対に、経済の見通しが悪い時には、良い材料よりも悪い材料がより頻繁に出てくるため、日々の値動きは好悪の材料に反応して上下に動くがトレンドとしては下方向を描く。したがって、株式トレーダーはチャートを読みながらトレンドの方向を見極めるのだが、相場の背景の変化を理解しているとその読みにより自信が持てるのである。

33業種中25業種が上げた。上昇率トップ5は、医薬品(1位)、小売(2位)、食料品(3位)、情報・通信(4位)、電気機器(5位)となった。
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米国の労働市場が依然として引き締まっているため・・・

09月23日
昨日の米国株式相場は大きく続落した(DJIA -370.46 @34,070.42, NASDAQ -245.14 @13,223.98, S&P500 -72.20 @4,330.00)。ドル円為替レートは148円台前半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は高安まちまちとなった。東証プライムでは、上昇銘柄数が839に対して、下落銘柄数は924となった。騰落レシオは128.27%。東証プライムの売買代金は3兆8813億円。

TOPIX -7 @2,376
日経平均 -169円 @32,402円

米国では、前日に米連邦公開市場委員会(FOMC)で年内の追加利上げと来年の利上げ幅の縮小が示唆された。翌日の寄り付き前に新規失業保険申請件数が20.1万件と今年1月以来の水準に減少したと発表された。これは予想の22.5万件を大きく下回る強い結果であり、労働市場は依然として引き締まっていると解釈され、利上げの長期化懸念がさらに強まった。米10年債利回りは、前日は4.34%だったものが一時は4.498%と2007年11月以来の水準まで上昇した。2年債(政策金利により敏感に反応する)利回りも5.202%と2006年以来の高水準へ上げた。米国債務務上限問題も再びリスク要因として意識され始めた。その結果、株式相場は3指数が揃って大きく3日続落した。特に高金利により大きな影響を受ける高PER銘柄、つまり成長株の一角が大きく売られた。

米国株の3日続落を受けて、本日の東京市場でも日経平均は続落して始まった。日経平均の下げ幅は一時400円を超えた。ただ、日銀が22日の金融政策決定会合で大規模な金融緩和政策の維持を決定したことで金融政策を巡る不透明感が和らぎ、日経平均は切り返し始めて下げ幅を縮小した。

日経平均の日足チャートを見ると、60日移動平均線も25日移動平均線も明確に下抜けたため、5〜10日以内に25日移動平均線の上に再浮上できないと損切りやトントン売りが増えて先安感が高まる。

33業種中25業種が下げた。下落率トップ5は、海運(1位)、電気・ガス(2位)、非鉄金属(3位)、卸売(4位)、建設(5位)となった。
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米FRB議長のタカ派発言を受けて・・・

09月22日
昨夜遅く日付が変わる少し前に羽田空港に無事到着して帰国しました。私が日本にいない時に株価は上がることが多いです(笑)。空港を出る頃には公共交通機関はすべて終了していたので、タクシーで鎌田のホテルまで移動して一泊してから、本日午後2時半頃に名古屋の自宅に戻りました。

さて、いつものように本日の株式相場の背景を確認・理解しておきましょう。

昨日の米国株式相場は下落した(DJIA -76.85 @34,440.85, NASDAQ -209.06 @13,469.13, S&P500 -41.75 @4,402.02)。ドル円為替レートは148円台前半での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多く、日経平均は3日続落した。東証プライムでは、上昇銘柄数が536に対して、下落銘柄数は1,229となった。騰落レシオは124.97%。東証プライムの売買代金は3兆7397億円。

TOPIX -23 @2,383
日経平均 -453円 @32,571円

米国では、市場の予想通り、米連邦公開市場委員会(FOMC)が政策金利の追加利上げを見送ったが、記者会見でパウエルFRB議長は年内の追加利上げの可能性を示した。このタカ派内容を受けて、金融引き締めが長期化するとの懸念が高まり、ハイテク株を中心に売られた。原油相場上昇と米長期金利上昇が一服したことを好感して株価は上げていたが、会見後には長期金利が再度上昇した。

本日の東京市場では、ドル円相場が148円台半ばまで円安・ドル高が進み、輸出関連株の一角が買われたが、財務省による円買い・ドル売り介入を警戒して、円安・ドル高を材料とした買いは続かなかった。米国株安を受けて日経平均は下落して、3日続落した。それでも、金利高を好感して銀行株は上げた。日銀の金融政策決定会合の発表を明日に控えていることも積極的な買いを躊躇う理由となった。

日経平均の日足チャートを見ると、9月15日に6月19日のザラバ高値@33,772円に迫る33,634円まで上げた。しかし、目標達成感もあり、翌日から3日連続陰線で下げて来た。本日は10日移動平均線を完全に下抜け、ほぼ横向きの60日移動平均線で止まった。もう少し下げると上向きの25日移動平均線を割り込みそうな位置である。このまま下げ続けるとダブルトップを形成することになるが、どこで下げ止まるか?

33業種中27業種が下げた。下落率トップ5は、精密機器(1位)、鉱業(2位)、電気機器(3位)、医薬品(4位)、その他製品(5位)となった。
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海外出張のため9月12日(火)〜20日(水)はブログの更新をしません

09月11日
海外出張(欧州)のため9月12日(火)〜20日(水)はブログの更新を休みます。身軽に動くために敢えてノートパソコンは持っていかず、スマホだけ持っていきます。ポジションは小さくしました。十八番波乗り銘柄のN株もスイングトレードとしては十分上げて来たので半分利食い手仕舞いしました。ホテルに戻った後、スマホでマーケットの動きは追いかけ続けます。
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日銀がマイナス金利を早期に解除するとの思惑が強まり・・・

09月11日
先週金曜日金曜日の米国株式相場は反発した(DJIA +75.86 @34,576.59, NASDAQ +12.70 @13,761.53, S&P500 +6.35 @4,457.49)。ドル円為替レートは146円台前半の先週末比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は高安まちまちとなった。東証プライムでは、上昇銘柄数が822に対して、下落銘柄数は944となった。騰落レシオは125.68%。東証プライムの売買代金は3兆1365億円。

TOPIX +1 @2,360
日経平均 -139円 @32,468円

米国では、原油高によるインフレ高止まりが米連邦準備制度理事会(FRB)に高金利政策を長引かせるのではないかとの懸念もあるが、足元では原油高を好感したエネルギー株が上昇し、直近では売られていたハイテク株も買い戻された。その結果、主要3株指数は揃って小幅反発した。

本日の東京市場では、日経平均は3日続落した。日経平均の下げ幅は一時200円を超えた。日銀の植田和男総裁が読売新聞とのインタビューでマイナス金利解除のタイミングについて「物価上昇に確信が持てれば選択肢になる」と述べたと報じられた。これを受けて早期のマイナス金利解除への思惑が強まり、新発10年物国債の利回りが0.7%台へ上昇した。これは2014年1月以来の高い水準である。日銀が金融政策を修正するとの思惑から国内長期金利が上昇したため、長期金利上昇による資本コスト上昇が予想PERを引き下げ、その影響は高PER銘柄、つまり、成長株ほどより大きな影響を受けた。特に東京エレクトロンやアドバンテストなど値がさ半導体関連銘柄が売られた。金利上昇に弱い不動産株も売られた。逆に上げたのは、金利上昇による利ザヤ改善が期待される銀行株、特にメガバンク株は年初来高値を更新した。また、円金利上昇は「アセット・アプローチ理論」の通り円高・ドル安を促した。

日経平均の日足チャートを見ると、9月6日に下降トレンドラインに接するまで反発を続けた後、3日連続陰線で反落している。株価は上向きの10日移動平均線を完全に下抜けているが、やや上向きに転じた25日移動平均線の上で推移しており、この25日移動平均線が当面の下値支持線として意識される。

33業種中19業種が下げた。下落率トップ5は、不動産(1位)、海運(2位)、サービス(3位)、機械(4位)、電気機器(5位)となった。

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2つの「中国リスク」の高まりで・・・

09月09日
昨日の米国株式相場は高安まちまちとなった(DJIA +57.54 @34,500.73, NASDAQ -123.64 @13,748.83, S&P500 -14.34 @4,451.14)。ドル円為替レートは147円台前半での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が277に対して、下落銘柄数は1,508となった。騰落レシオは128.36%。東証プライムの売買代金は4兆572億円(メジャーSQのため膨らんだ)。

TOPIX -24 @2,359
日経平均 -384円 @32,607円

米国では、新規失業保険申請件数が21.6万件となり前週分の22.9万件から減少し、市場予想の23.4万件を大きく下回った。第2四半期の単位労働コスト改定値も予想を上回る強い数値(前月比+2.2%>市場予想+1.9%)となったため、利上げ局面の長期化見通しが強まり、米長期金利(=10年債利回り)は前日の4.290%から一時は4.308%まで上昇した。その後、4.25%台へ下げて引けた。9月の連邦公開市場委員会(FOMC)では利上げはないとマーケットは見ているが、11月は追加利上げがありそうだと警戒している。中国政府がiPhoneの使用制限を拡大すると報じられたため、アップルは大幅続落し、そのサプライヤーなどの関連銘柄も大きく売られた。

メジャーSQである本日の東京市場でも、中国でのアップル製品の使用制限の衝撃は続き、幅広い銘柄が売られた。日経平均は一時480円近くまで売られた。東京エレクトロンは一時4%超下げ、中国関連銘柄とされるファナック、安川電機、資生堂なども大きく売られた。アップル関連銘柄では日東電工の下げが目立った。中国リスクとしてもう一つ浮上したのが、人民元の対ドルレートの設定である。中国人民銀行は人民元の対ドル基準値を1ドル=7.2150元に設定した。円に対しても自国の輸出競争力を高める狙いで元安・円高方向に設定した。日本の輸出産業にとってはマイナスの力が働く。

中国でのアップル製品の使用制限と人民元の対ドル相場を元安・ドル高に設定したことの2つが足元の中国リスクとして強く意識された。こうなると日米「9月株安」の経験則を警戒する声は高まりそうである。

日経平均の日足チャートを見ると、2日連続陰線で下げて、上向きの10日移動平均線を少し割り込んだ。25日移動平均線は下向きだったものがほぼ横向きなっている。深い押しなら25日移動平均線辺りまで下げるかもしれない。

33業種中30業種が下げた。下落率トップ5は、鉱業(1位)、非鉄金属(2位)、精密機器(3位)、電気機器(4位)、機械(5位)となった。
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米長期金利の上昇と原油高、おまけにドル高・・・

09月07日
昨日の米国株式相場は続落した(DJIA -198.78 @34,443.19, NASDAQ -148.48 @13,872.47, S&P500 -31.35 @4,465.48)。ドル円為替レートは147円台半ばでの動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が692に対して、下落銘柄数は1,151となった。騰落レシオは126.71%。東証プライムの売買代金は3兆6493億円。

TOPIX -9 @32,991
日経平均 -250円 @32,991円

米国では、米サプライマネジメント協会(ISM)の8月の非製造業(=サービス業)景況感指数が前月比1.8%高い54.5(>事前予想52.5)となった。特に、「雇用」と「価格」が前月比上昇したため、米連邦準備制度理事会(FRB)による高金利政策がまだ長引きそうであるとの見方が優勢となり、米長期金利が0.04上昇して4.30%となった。このため、ドル高・円安が進んだ。さらに、サウジアラビアが原油減産を継続すると発表したため原油先物相場(WTI)が1バレル=88.08ドルまで上昇した。足元の米国経済・マーケットは「金利上昇」「原油高」「ドル高」の三重の重荷になっている。その結果、主要3株価指数は揃って下落した。

本日の東京市場では、日経平均は前日までの8営業日で1,600円超上げていたこともあり、米国でのハイテク銘柄売りの流れを受けて、アドバンテストや村田製作所、太陽誘電などのハイテク株・電子部品株を中心に売られた。特に、中国が機密部門でiPhoneの使用禁止措置を政府支援機関や国営企業まで拡大する計画であると報じられたため、アップル関連銘柄である電子部品メーカー株(村田製作所と太陽誘電など)が目だって売られた。

日経平均の日足チャートを見ると、昨日、7月3日高値と8月1日高値を結んだ下降トレンドラインに接するまで上昇したが、本日は陰線で反落した。8月28日から8営業日連続で上昇して来たため、利益確定売りで調整して自然なタイミングではある。これが小さな調整で済むのか大きな調整に拡大するのかは、事前には誰にも分からない。ただ、各種経済指標が或る程度の期間連続して景気減速やインフレ率減速を示すようになると、米長期金利が低下し、それが米国株価を押し上げて、さらに日本株も押し上げるはずである。

33業種中20業種が下落した。下落率トップ5は、鉄鋼(1位)、精密機器(2位)、非鉄金属(3)、電気機器(4位)、海運(5位)となった。
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「日経平均500」は「史上最高値更新」まであと少し!

09月05日
昨日の米国株式相場はレイバーデイの祝日のため休場だった。ドル円為替レートは146円台後半の前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,076に対して、下落銘柄数は671となった。騰落レシオは123.75%。東証プライムの売買代金は3兆4981億円。

TOPIX +4 @2,378
日経平均 +98 @33,037円

昨日の米国株式相場は休場だったため、株価材料不足気味ではあったが、日経平均は7日続伸した。外為市場で1ドル=146円台後半の円安・ドル高となったことで輸出関連が買われたことも相場全体を下支えした。

日経平均の日足チャートを見ると、上値抵抗線である33,000円の少し上にある下降トレンド・ラインに迫って来た。米国の利上げ局面が最終段階にあり、来年半ばころまでには利下げに転じるのではないかとういう見通しが背景にある。

この1カ月ほどの間に、東証プライム上場の約1,800銘柄の内、732銘柄(4割)が年初来高値を更新して来た。今年春先とは異なり、足元の日本株上場の原動力はハイテク銘柄ではなく、人件費や原材料費の上昇を価格転嫁している飲食関連銘柄、金利上昇を背景として利ザヤ改善が期待される銀行株、インフレを背景として収益増加が期待される不動産株などの出遅れ銘柄が買われている。過去2週間は外国人投資家は売り越して来たが、早晩、彼らが買い戻し始めれば日本株の上昇に弾みが付くはずである。その最大の原動力は米利上げの打ち止め感が強くなることだ。

日経平均(225)は7月3日の年初来高値にはまだ届かないが、TOPIXは既にバブル後の最高値を更新中(1990年7月以来33年ぶり)である。日経平均ではなくTOPIXが高くなっていることが意味することは、より幅広い銘柄が買われているということである。さらに、「日経平均225」ではなく「日経平均500」に注目すると3,019円(本日の終値)となっている。史上最高値は3,041円なので、バブル後の最高値更新どころか、後少しで「史上最高値」を更新しそうである。この勢いが続くかどうかはほぼ米連邦公開市場委員会(FRB)の金融政策の転換に関するマーケットの見方次第である。

33業種中23業種が上げた。上昇率トップ5は、精密機器(1位)、不動産(2位)、鉱業(3位)、海運(4位)、繊維製品(5位)となった。
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米国の追加上げ懸念が後退したことを好感して・・・

09月04日
先週末の米国株式相場は高安まちまちとなった(DJIA +115.80 @34,837.71, NASDAQ -3.16 @14,031.81, S&P500 +8.11 @4,515.77)。ドル円為替レートは146円台前半の先週末比円安・ドル高水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,422となったのに対して、下落銘柄数は372となった。騰落レシオは128.56%となり、短期的には過熱感が警戒され始める水準となってきた。東証プライムの売買代金は3兆4214億円。

TOPIX +24 @2,374
日経平均 +229円 @32,939円

米国では、8月の雇用統計で失業率が予想以上に悪化していた(雇用者数+18万7千人>予想+17万人、失業率3.8%>予想3.5%)ため、米連邦準備制度理事会(FRB)による追加利上げ懸念が和らいだ。他方、サプライマネジメント協会の8月製造業景況感指数は47.6となり市場予想の46.9を上回ったため、まだインフレに対する警戒感が残る。

米国の追加上げ懸念が後退したことを好感して、本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。また、外為市場で1ドル=146円台の円安・ドル高水準となったことで自動車株を中心とした輸出関連銘柄が買われたことも相場全体を押し上げた。

日経平均の日足チャートを見ると、6営業日続伸した。もう一つ陽線が続けばで下降チャネルの上限である33,000円辺りに届きそうである。そうすると、7月3日の戻り高値@33,576円の更新が視界に入ってくる。マーケットが米国の追加利上げがないと確信するようになれば、一気に上に抜けるはずだが、さて、どういう展開になるか。

33業種中32業種が上げた。上昇率トップ5は、鉄鋼(1位)、海運(2位)、輸送用機器(3位)、不動産(4位)、銀行(5位)となった。
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米長期金利の低下を好感して・・・

09月01日
昨日の米国株式相場は高安まちまちとなった(DJIA -168.33 @34,721.91, NASDAQ +15.66 @14,034.97, S&P500 -7.21 @4,507.66)。ドル円為替レートは145円台半ばの前半の前日比円高水準での動きだった。 本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘銘柄数が1,451に対して、下落銘柄数は332となった。騰落レシオは121.10%。東証プライムの売買代金は3兆2854億円。

TOPIX +18 @2,350
日経平均 +91円 @32,711円

米国では、7月個人消費支出(PCE)価格指数のコア指数が前年比+4.2%(前月は+4.1%)とわずかに上昇したが、市場予想通りだった。また前月比で+0.2%となったがこれも市場予想通だったことで、利上げ懸念が和らぎ米長期金利(=10年債利回り)が4.10%へやや低下した。ナスダックは小幅続伸したが、直前4営業日間で800ドル上げていたダウ平均株価は反落した。外為市場では、米長期金利の低下を反映して円高・ドル安の方へ動いた。

日本では、米長期金利の低下を好感して海外短期筋の株価指数先物の買いが活発化し、中国景気の回復期待も入混じり、買いが優勢となった。銀行、商社、鉄鋼などに積極的な買いが入った。日経平均の上げ幅は一時200円超となった。TOPIXも5営業日続伸して、終値では約33年ぶりの高値となった。民間調査による中国の8月製造業購買担当者景気指数(PMI)が好景気不景気の境目となる50を上回ったことで、中国景気減速懸念が和らいだ。日本時間の今夜、米雇用統計の発表があるため、上値追いには慎重となった。

日経平均の日足チャートを見ると、5日続伸しており、本日は上ひげを引いた陽線で終えた。陽線で後2本くらい上げると戻りの上限に届く。その後も上昇を継続できるれば、7月3日高値@33,762円が目標となる。米長期金利の低下が鮮明となれば日本株も上昇トレンドが明確になるはずだが、その時は円高・ドル安の力との綱引きになる。

33業種中32業種が上げた。上昇率トップ5は、鉱業(1位)、海運(2位)、石油・石炭(3位)、鉄鋼(4位)、証券(5位)となった。
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冴えない米雇用指標が株価を上げている

09月01日
昨日の米国株式相場は続伸した(DJIA +37.57 @34,890.24, NASDAQ +75.55 @14,019.31, S&P500 +17.24 @4,514.87)。ドル円為替レートは145円台後半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数1,244に対して、下落銘柄数は513となった。騰落レシオは117.79%。東証プライムの売買代金は4兆2191億円。

TOPIX +19 @2,332
日経平均 +286円 @32,619円

米国では、また弱い経済指標が発表されて、株価は上昇した。8月ADP民間部門雇用者数が17.7万件(<前月は37.1万件)と大きく減少したが、これは予想の19.5万件を下回った。さらに、4-6月期GDP改定値も速報値の2.4%から2.1%へ下方修正された。この経済指標の悪化により、米連邦準備制度理事会(FRB)の追加利上げへの過度な警戒感が和らぎ、米長期金利は低下し、株価は続伸した。皮肉なことに、冴えない雇用指標が株価を上げている。9月は株安になりやすいというアナマリーがあるが、どう動くだろうか。最大の難関は9月の連邦公開市場委員会(FOMC)だろう。

米長期金利の低下および米国株の続伸と懸念していたほどは悪化していない中国景気を好感して、本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。日経平均の上げ幅は一時350円を超えた。中国の8月の製造業購買担当者景気指数(PMI)は49.7と前月比0.4ポイント上昇し、且つ、市場予想の49.1を上回ったため、中国景気に対する先行き不安が後退して相場のセンチメントが改善した。

日経平均の日足チャートを見ると、陽線で続伸し、まだやや上向きの60日移動平均線の上に僅かだが再浮上した。25日移動平均線は下向きの傾きが緩やかになってきた。もう少しで下降チャネルの上限に届くが、そこを突き抜けて上昇し続けるか、或いは、「9月は株安になる」というアナマリー通りの展開となりまた反落するか、今回は9月のFOMCでどんな決定がされるかにかかっていると見ている。まあ、トレーダーとしてたった1週間でも構わないから上でも下でも短期トレンドが起ってくれればその波に乗るだけの話である。

33業種中29業種が上げた。上昇率トップ5は、輸送用機器(1位)、サービス(2位)、陸運(3位)、空運(4位)、卸売(5位)となった。
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