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優利加

2003年8月から個人投資家に株式トレード技術の指導をする「優利加塾」を開講。2007年4月から准教授として大学及び大学院にて「数理ファイナンス」、「金融工学」、「ファイナンス概論」、「経営財務」などの科目を講義する一方、学部生及び大学院生の「演習(ゼミ)」の指導も行っている。モットーは「自他共楽」と生涯現役の株式トレード。著書の『 生涯現役の株式トレード技術』は、2006年2月出版以来、続々と感動の声が殺到。 ブルベア大賞2006 大賞を受賞。

「生涯現役のトレード日記」

戻り待ちや利益確定目的の売りが優勢

05月31日
昨日の米国株式相場はメモリアルデーのため祝日で休場だった。ドル円為替レートは127円台後半の前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が589に対して、下落銘柄数は1,184となった。騰落レシオは95.85%。東証プライムの売買代金は5兆5088億円と大きく膨らんだが、これはMSCIによる銘柄入れ替えのために通常は無い売買があったためである。

TOPIX -10 @1,913
日経平均 -90円 @27,280円

欧州連合(EU)がロシア産原油を禁輸することで合意したため、ニューヨーク原油先物相場(WT)が1バレル=119ドル台まで上昇している。原油高は物価高を意味するので米長期金利が上昇した。これを受けて東京市場では石油関連銘柄が上げ、INPEXは年初来高値を更新した。ただ、石油価格の上昇は一般家計や企業収益を圧迫するので、その悪影響を危惧して相場全体にとってはマイナス材料となった。他方、中国の5月の購買担当者景気指数(PMI)は前月比上昇して、市場予想を上回った。6月1日にも上海市のロックダウンが解除される見通しであることと併せて日本株の買い材料となった。それでも、日経平均は直前の2営業日で750円超上昇していたこともあり、本日は戻り待ちや利益確定目的の売りが優勢となった。

日経平均の日足チャートを見ると、ザラバ高値では昨日の高値を更新したが終値では上ひげを引いた短陰線となった。上昇に軽いブレーキが掛かった形である。

33業種中27業種が下げた。下落率トップ5は、海運(1位)、不動産(2位)、空運(3位)、電気・ガス(4位)、その他製品(5位)となった。
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安値圏での弱含み保ち合い圏から上放れ

05月30日
先週金曜日の米国株式相場は大幅続伸した(DJIA +575.77 @33,212.96, NASDAQ +390.48 @12,131.13, S&P500 +100.40 @4,158.24)。ドル円為替レートは126円台後半での動きだった。本日の日本株全般は上昇した。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,551に対して、下落銘柄数は253となった。騰落レシオは101.79%。東証プライムの売買代金は4兆3018億円。

TOPIX +35 @1,922
日経平均 +588円 @27,369円

インフレを抑え込むために米金融政策は引き締め政策の真っ最中だが、インフレ加速がやや衰えて来たようである。4月の米個人消費支出(PCE)物価指数は、前年同月比の伸び率が前年比で鈍化した。株式相場はこれを好感した。3主要株価指数は揃って上昇し、特にナスダックは3.3%も上昇した。日本株の立会時間中でもナスダック先物は大幅に上昇し、中国上海総合指数も香港ハンセン指数も上げた。6月からは上海での都市封鎖も緩和されることが決まっている。これらのことを背景に本日の東京株式市場ではハイテク成長株や景気敏感株を中心に幅広い銘柄が買われ、日経平均は大きく上昇して上げ幅は一時600円を超えた。

日経平均の日足チャートを見ると、4月22日以来続いてきた安値圏での弱含み保ち合い圏から上放れた。横向きの25日および60日移動平均線を10日移動平均線が下から上に突き抜けるゴールデンクロスとなった。次の目標は4月21日の戻り高値@27,580円である。

33業種中30業種が上げた。上昇率トップ5は、サービス(1位)、電気機器(2位)、機械(3位)、その他製品(4位)、化学(5位)となった。
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4日連続の陰線でも大きくは下げない

05月27日
昨日の米国株式相場は大きく続伸した(DJIA +516.91 @32,637.19, NASDAQ +305.91 @11,740.65, S&P500 +79.11 @4,057.84)。ドル円為替レートは126円台後半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,228に対して、下落銘柄数は548となった。騰落レシオは99.31%。東証プライムの売買代金は2兆9671億円。

TOPIX +10 @1,887
日経平均 +177円 @26,782円

米国株の大幅続伸を受けて、本日の東京市場では東京エレクトロンやアドバンテストなど半導体関連や海運などを中心に買われた。しかし、日経平均の上値は重かった。

日経平均の日足チャートを見ると、ほぼ横向きの25日および60日移動平均線の上に再浮上したが、相場が強い訳ではない。相場はほぼ横ばいだが本日で4日連続の陰線である。少し上がるとすぐに大量の売りが出てきて押し戻されたことが分かる。逆に言うと4日連続陰線でも大きくは下がらないほど下値抵抗力があると解釈できるが、米国株の大幅反発に比べるとかなり見劣りする。

33業種中24業種が上げた。上昇率トップ5は、海運(1位)、保険(2位)、鉱業(3位)、鉄鋼(4位)、空運(5位)となった。
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日経平均は小安かったが上昇銘柄の方が多かった

05月26日
昨日の米国株式相場は上昇した(DJIA +191.66 @32,120.28, NASDAQ +170.29 @11,434.74, S&P500 +37.25 @3,978.73)。ドル円為替レートは127円台前半での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄の方が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,036に対して、下落銘柄数は718となった。騰落レシオは92.22%。東証プライムの売買代金は2兆7142億円。

TOPIX +1 @1,878
日経平均 -73円 @26,605円

米連邦準備制度理事会(FRB)が5月に開いた米連邦公開市場委員会(FOMC)の議事要旨を公開した。事前の想定の範囲内だったことで、米株式相場は上げた。しかし、米国半導体大手のエヌビディアが発表した5~7月期の売上見通しが市場予想を下回ったため、米国時間の時間外取引で大幅下落した。これを受けて、日経平均は高く始まったが東京エレクトロンとアドバンテストが大きく下げ、この2銘柄だけで日経平均を約70円押し下げた。この2銘柄の下げが無ければ、前日比ほぼ変わらずだった。円安進行が一服しているため、海外投資家から見たドル換算日経平均の割安度が低下してきたこともあり、外国人の買いが減少している。

日経平均の日足チャートを見ると、長い上ひげを引いた短陰線で終わり、やや下向きとなった26日および60日移動平均線の下に沈み込んだ。売り圧力の方がやや優勢となってきた。

33業種中23業種が上げた。上昇率トップ5は、空運(1位)、陸運(2位)、輸送用機器(3位)、ゴム製品(4位)、不動産(5位)となった。
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今日の下げを先取りして昨日織り込んであったので下げ渋った

05月25日
昨日の米国株式相場は高安まちまちとなった(DJIA +48.38 @31,928.62, NASDAQ -270.83 @11,264.45, S&P500 -32.27 @3,941.48)。ドル円為替レートは127円台前半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が640に対して、下落銘柄数は1,114となった。騰落レシオは87.25%。東証プライムの売買代金は2兆7190億円。

TOPIX -2 @1,877
日経平均 -70円 @26,678円

米国株式市場ではハイテク成長株が主力のナスダックが大きく下げた流れを受けて、日経平均も下げて下げ幅は一時170円を超えた。しかし、米株価先物指数が堅調に推移したことと、日本株は昨日既に先取りして下げをある程度織り込んでいたので、売り一巡後は下げ渋った。

日経平均の日足チャートを見ると、25日移動平均線の下にやや沈み込んだ。好悪入り乱れてランダムに出てくる株価材料に反応するので多少の上下動は自然な動きである。

株価指数は下げたが、33業種中18業種が上げた。上昇率トップ5は、不動産(1位)、海運(2位)、電気・ガス(3位)、精密機器(4位)、ゴム製品(5位)となった。
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トレンドは下向きだったものが横向きに変化している

05月25日
昨日の米国株式相場は大幅上昇した(DJIA +618.34 @31,880.24, NASDAQ +180.66 @11,535.27, S&P500 +72.39 @3,973.75)。ドル円為替レートは127円後半での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が215に対して、下落銘柄数は1,569となった。騰落レシオは92.83%。東証プライムの売買代金は2兆6381億円。

TOPIX -16 @1,872
日経平均 -253円 @26,748円

ロシアのウクライナ軍事侵攻による原油高や穀物高などにより世界的にインフレが高進しているため、依然として米国は金融引き締めを強化している。他方、中国では過剰な新型コロナ感染対策による景気減速懸念が強まっている。米ハイテク株で構成されるナスダック100株価指数先物が日本の取引時間で下げ幅を広げると日経平均先物も売られた。これらを背景に、本日の日経平均は小高く始まったが上値を追えず失速した。

日経平均の日足チャートを見ると、陰線で反落したがほぼ水平となった25日および60日移動平均線の上で辛うじて踏みとどまった。上げ下げの方向が短期間で入れ替わり一見トレンドが無いように見えるが、実はトレンドは下向きだったものが横向きに変化している。どんな悪材料でも時間の経過とともに株式相場はだんだん慣れてきて、やがてトレンドは下向きから横向きに変化する。さらに時間が経過すると、好材料が少しずつ現れる。そして徐々に株価のトレンドは横向きから上向きに転じる。

33業種中28業種が下げた。下落率トップ5は、サービス(1位)、陸運(2位)、パルプ・紙(3位)、繊維製品(4位)、ガラス・ドル高(5位)となった。
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25,60、10日の各移動平均線が水平となり株価はその上に

05月23日
先週金曜日の米国株式相場は高安まちまちだった(DJIA +8.77 @31,261.90, NASDAQ -33.88 @11,354.62, S&P500 +0.57 @3,901.36)。ドル円為替レートは127円台後半での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,430に対して、下落銘柄数は352となった。騰落レシオは104.26%。東証プライムの売買代金は2兆6714億円。

TOPIX +17 @1,895
日経平均 +262円 @27,002円

先週末の米国株式相場は高安まちまちだったため特に材料とはならなかったが、日本の取引時間で米株価先物指数は堅調な動きをしていた。先週金曜日には米長期金利が低下したため、本日の東京市場ではハイテク成長株が買われて始まり、日経平均は一時上げ幅が300円を超えた。大引け間際には日米共同宣言でバイデン米大統領が対中関税の引き下げを検討していると発表した。これを受けて日経平均は上げ幅を拡大した。

既に岸田政権は原子力発電所の再稼働を検討すると発言していたが、5月20日、政府は新型コロナウィルス対策で水際対策を緩和すると正式に発表した。円安効果に加えて、これでインバウンド銘柄がさらに買われるはずだ。さらに5月22日には、木原誠二官房副長官がテレビ番組で、金融所得課税の引き上げは政策課題として優先しないと述べ、従来の方針を変更した。どちらも株価を押し上げる効果がある。

日経平均の日足チャートを見ると、25日、60日、10日の各移動平均線がすべてほぼ水平となり、株価はこれらすべての移動平均線の上に位置している。これで、大きな悪材料が連続して出てこない限り、じわじわと上方向に動くと見る。

33業種中28業種が上げた。上昇率トップ5は、保険(1位)、海運(2位)、医薬品(3位)、その他金融(4位)、証券(5位)となった。
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昨日の「たくり線」の通り、自律反発狙いの買いが優勢

05月20日
昨日の米国株式相場は続落した(DJIA -236.94 @31,253.13, NASDAQ -29.66 @11,388.50, S&P500 -22.89 @3,900.79)。ドル円為替レートは127円台後半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,270に対して、下落銘柄数は492となった。騰落レシオは94.34%。東証プライムの売買代金は2兆9995億円。

TOIX +17 @1,877
日経平均 +336円 @26,739円

米国株式相場は続落したが、日経平均は前日に500円超下げていたので、自律反発狙いの買いが値嵩株を中心に優勢となった。日本の取引時間中に米株価先物指数が上がり、中国人民銀行が住宅ローン向けの指標金利の引き下げを発表すると上海総合指数と香港ハンセン指数が大幅上昇した。これにより景気後退に対する過度の懸念が和らいだため、外需関連株も買われた。

日経平均の日足チャートを見ると、やや下向きの25日移動平均線の上に再浮上してきた。昨日の「たくり線」の通りの反発である。しかし、株式相場を下に引っ張る悪材料が消えた訳ではないので、順調に上がることは期待できず、少し上がってはまた大きな悪材料が飛び出してきて株価は大きく下げることは何度もあるだろう。それでも安値を更新せずある程度日柄が経過すると悪材料は次第に相場に織り込む済みとなり徐々に株価は上昇トレンドとなり、それが少なくともしばらくは続くはずだ。

33業種中27業種が上げた。上昇率トップ5は、海運(1位)、精密機器(2位)、非鉄金属(3位)、サービス(4位)、鉄鋼(5位)となった。
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安値圏での「たくり線」

05月19日
昨日の米国株式相場は大幅下落した(DJIA -1,164.52 @31,490.07, NASDAQ -566.37 @11,418.15, S&P500 -165.17 @3,923.68)。ドル円為替レートは128円台後半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が468に対して、下落銘柄数は1,313となった。騰落レシオは88.73%。東証プライムの売買代金は3兆163億円。

TOPIX -25 @1,860
日経平均 -508円 @26,403円

ディスカウントストア大手の米ターゲット(TGT)やホームセンターの米ロウズ(LOW)など小売企業の決算が市場予想を下回った。新型コロナによる供給網の混乱や、ロシアのウクライナ軍事進攻によるエネルギー価格上昇により米国では急速なインフレが進行しており、消費者物価指数(CPI)は40年ぶりの高さである。中国はゼロコロナ政策を推し進めて経済活動を抑圧しており、その悪影響は中国国内に留まらず、グローバル・サプライチェーンを通じで世界景気にも及んでいる。これらのことを複合的に考慮すると、米国の景気減速が濃厚となってきた。

株式相場にとってさらに悪いことに、米連邦準備制度理事会(FRB)は積極的に金融引き締めを進めており、6月からは国債等の保有資産を減らす量的引き締め(QT)も開始する。3年で保有資産を現在の9兆ドルから3兆ドル減らして6兆ドルとなる見通しである。3兆ドルとは円に換算すれば390兆円という途方もない大金を金融市場から吸い上げることを意味する。これらの悪材料が複雑に絡み合い、結果的にFRBは必要以上に景気を冷やすオーバーキルを引き起こすのではないかという懸念が急速に高まり、昨日、米主要3株価指数は揃って急落した。この流れを受けて、本日の日経平均は下げ幅が700円を超える場面もあった。米株価先物指数が日本の取引時間で下げ幅を縮小させると、日経平均先物は買い戻されて下げ幅を縮めた。

日経平均の日足チャートを見ると、ギャップダウンで寄り付いた後さらに下げたが、その後切り返して「たくり線」となった。安値圏での「たくり線」は反発の兆候である。よほど大きな悪材料がさらに出てこない限り、通常は少なくとも一旦は下げ止まるのだが、果たしてどう動くか?

33業種中31業種が下げた。下落率トップ5は、海運(1位)、保険(2位)、サービス(3位)、精密機器(4位)、小売り(5位)となった。
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25&10日移動平均線の傾きが下向きから水平になってきた

05月18日
昨日の米国株式相場は大幅高となった(DJIA +431.17 @32,654.59, NASDAQ +321.73 @11,984.52, S&P500 +80.84 @4,088.84)。ドル円為替レートは129円台前半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,137に対して、下落銘柄数は646となった。騰落レシオは92.72%。東証プライムの売買代金は2兆9698億円。

TOPIX +18 @1,885
日経平均 +251円 @26,911円

米国小売売上が堅調だったことを好感して主要3株価指数が揃って上昇した。フィラデルフィア半導体株価指数(SOX)も上昇し、東京市場でも半導体関連銘柄が買われて日経平均は一時400円近く上げたが、上値では利益確定売りが多く出て上げ幅を縮小した。やはり、米長期金利や原油先物相場の先行きが不透明なため投資家は慎重になっている。

日経平均の日足チャートを見ると、ほぼ水平となった25日移動平均線と10日移動平均線の上に株価は浮上してきた。短期的に下へ引っ張る力と上に行こうとする力がほぼ拮抗して来た。

33業種中29業種が上げた。上昇率トップ5は、その他製品(1位)、電気機器(2位)、精密機器(3位)、銀行(4位)、海運(5位)となった。
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原油高で関連銘柄は賑わったが・・・

05月17日
昨日の米国株式相場は高安まちまちとなった(DJIA +26.76 @32,223.42, NASDAQ -142.21 @11,662.79, S&P500 -15.88 @4,008.01)。ドル円為替レートは129円台後半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄の方がが多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,019に対して、下落銘柄数は760となった。騰落レシオ84.96%。東証プライムの売買代金は2兆8190億円。

TOPIX +3 @1,867
日経平均 +113円 @26,660円

米国株は高安まちまちとなり方向感がなかったが、原油高となりINPEXやENEOSなどの関連銘柄や三井金属や丸紅などの資源関連銘柄が買われた。また、中国・上海市が6月にも都市封鎖(ロック)を解除する方針を示したことで、経済活動の正常化が期待されて株価を下支えした。上海総合指数も香港ハンセン指数も堅調だった。他方、米国のインフレ懸念は依然として高く、未だに米長期金利の天井の目途が立たず、株式相場は慎重な姿勢を続けている。

日経平均の日足チャートを見ると、陽線となり終値では高くなったが、高値で比べると今日の高値は昨日の高値を超えていない。昨日に続き、25日移動平均線と10日移動平均線にちょうど挟まれる位置にある。

33業種中22業種が上げた。上昇率トップ5は、鉱業(1位)、海運(2位)、石油・石炭(3位)、その他製品(4位)、ゴム製品(5位)となった。
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米国株の大幅上昇でもその流れに乗れない日本株

05月17日
先週末の米国株式相場は大幅高となった(DJIA +466.36 @32,196.66, NASDAQ +434.04 @11,805.00, S&P500 93.81 @4,023.89)。ドル円為替レートは130円を挟んだ動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が634に対して、下落銘柄数は1,172となった。騰落レシオは79.25%。東証1部の売買代金は3兆1759億円。

TOPIX -1 @1,863
日経平均 +119円 @26,547円

先週末の米株式市場でハイテク株などの成長株を中心に上昇し、フィラデルフィア半導体株指数(SOX)が5%高となった。この流れを受けて、本日の東京市場でも値がさ成長株が買われ、日経平均は一時400円高となった。東京エレクトロンやアドバンテストなどの半導体関連銘柄やソフトバンクグループやファーストリテイリングなどの値がさ成長が買われて株価指数を押し上げた。しかし、米株価先物指数が日本の取引時間で下落すると、日本株全般はバリュー株中心に売りが優勢となった。中国の4月の工業生産高や小売売上高が市場予想を下回ったことが日本株の上値を抑えた。ただ、新型コロナウィルス感染を封じ込めるために上海などで都市封鎖(ロックダウン)を強行したので、その悪影響が出るのは当然と言える。上海市は都市封鎖は6月に解除すると発表したため、その通り実行されるならこちら経由の悪材料は最悪期を脱して峠を越えたと考えられる。

日経平均の日足チャートを見ると、高く寄り付いたが下向きの25日移動平均線と下向きの10日移動平均線に跳ね返されるように陰線で終えた。反発を続けるためには25日移動平均線が水平となり、株価がその上に浮上する必要がある。もう少し日にちが必要なようだ。

33業種中25業種が下げた。下落率トップ5は、非鉄金属(1位)、鉄鋼(2位)、その他金融(3位)、卸売り(4位)、精密機器(5位)となった。
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自律反発狙いとショートカバーによる買いで大幅高

05月13日
昨日の米国株式相場は高安まちまちとなった(DJIA -103.81 @31,730.30, NASDAQ +6.73 @11,370.96, S&P500 -5.10 @3,930.08)。ドル円為替レートは128円台後半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,557に対して、下落銘柄数は259となった。東証プライムの売買代金は3兆5923億円。

TOPIX +35 @1,864
日経平均 +679円 @26,428円

これと言った株価材料はなかったが、日経平均は今週に入って1,200円超下げたため、自律反発狙いの買いと売り方のショートカバーによる買いが優勢となった。昨日、悪い決算発表による大幅安となったソフトバンクグループは本日は早や悪材料出尽くし感から大幅高となった。業績見通しが良かった東京エレクトロンも大幅高となった。この2銘柄だけで日経平均を220円押し上げた。明確に金融引き締めに舵を切った米国に比べると、依然として大規模金融緩和を続ける日本は株価上昇しやすいと考えられる。また、予想PER=12倍台というのは日経平均株価の岩盤とも言える。ただ、今日の反発は自律反発狙いの買いによるものであり、世界経済を覆う曇り空の原因である三重苦は解消されていないため、今日の反発がどれだけ長く続くかは不透明である。

日経平均の日足チャートを見ると、昨日の陰線の始まり値とほぼ同じ位置から始まり大陽線で終える「振り分け線」で終えた。これは下落基調の動きを力強く反転させる兆候と解釈できる。

33業種中30業種が上げた。上昇率トップ5は、石油・石炭(1位)、精密機器(2位)、金属製品(3位)、電気製品(4位)、情報・通信(5位)となった。
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まだ下げ止まりを仮判断すらできないが・・・

05月12日
昨日の米国株式相場は大きく下げた(DJIA -326.63 @31,834.11, NASDAQ -373.44 @11,364.24, S&P500 -65.87 @3,935.18)。ドル円為替レートは129円台後半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が330に対して、下落銘柄数は1,477となった。東証プライムの売買代金は3兆2683億円。

TOPIX -22 @1,892
日経平均 -465円 @25,749円

米消費者物価指数(CPI)が市場予想を上回る伸びとなったことでインフレ圧力の高まりを抑え込むためにさらに利上げが行われるとの懸念が高まり、米株式市場では主要3指数が揃って下落した。株式相場は長期金利の上昇に怯えている。この流れを受けて、本日の東京市場ではハイテク成長株を中心に売られ、日経平均は一時500円を超える下げ幅となった。ソフトバンクグループとファーストリテイリングが大幅安となり、この2銘柄だけで日経平均を177円押し下げた。

日経平均の日足チャートを見ると、ギャップダウンで始まりさらに下げ幅を拡大して陰線で終えた。一昨日のトンボの下値を僅かに下回った。順張り建玉法の場合、10日移動平均線の傾きが少なくとも水平になり株価がその上に浮上しない限り下げ止まったと仮判断することすらできない。それでも逆張り建玉法ならラチェットをかけながらやることは可能である。

33業種中26業種が下げた。下落率トップ5は、情報・通信(1位)、サービス(2位)、水産・農林(3位)、医薬品(4位)、小売り(5位)となった。
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岩盤の予想PER=12倍手前まで下げてきたということは・・・

05月11日
昨日の米国株式相場は高安まちまちとなった(DJIA -84.96 @32,160.74, NASDAQ +114.42 @11,737.67, S&P500 +9.81 @4,001.05)。ドル円為替レートは130円台前半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が629に対して、下落銘柄数は1,158となった。東証プライムの売買代金は3兆2045億円。

TOPIX -11 @1,851
日経平均 +47円 @26,214円

米国株式市場ではダウ工業株30種が続落した流れを受けて、本日の東京市場でも主力銘柄を中心に売り優勢で始まり、日本株全般は下げる銘柄が多くなった。しかし、米国株式市場ではハイテク株が上げてナスダックは上げていたので、東京市場でも半導体関連株などが買われた。上海総合指数も香港ハンセン指数も堅調だったため、日本株を安値で売り込もうとする動きはなく、売り一巡後は買戻しが多くなり陽線で終えた。

日経平均の日足チャートを見ると、昨日の長い下ひげを引いたトンボを本日の陽線が包む「包み線」となった。安値圏での包み線は反発の兆しである。もうそろそろ下げ止まりそうな重要な兆しはもう一つある。日経平均の予想PERが岩盤となる12倍台まで下げて来たことである。予想PER12倍という意味は、遠い未来(100年くらい先)まで見渡した時、日本の経済成長率はずっとゼロとなる見通しであると株式市場が読んでいるということである。低成長であることは確かだか、成長率ゼロが100年先まで続くというのはあまりにも悲観的な見方であろう。裏を返せば、底値が近いという意味である。

33業種中23業種が下げた。下落率トップ5は、保険(1位)、輸送用機器(2位)、銀行(3位)、パルプ・紙(4位)、石油・石炭(5位)となった。
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安値圏での下放れ後の「トンボ」=明確な下げ渋り

05月11日
昨日の米国株式相場は大幅続落した(DJIA -653.67 @32,245.70, NASDAQ -521.41 @11,623.25, S&P500 -132.10 @3,991.24)。ドル円為替レートは131円台前半の前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が704に対して、下落銘柄数は1,062となった。東証プライムの売買代金は3兆2345億円。

TOPIX -16 @1,862
日経平均 -152円 @26,167円

米長期金利がどこまで上がるか目途が立たず不安に駆られ、米国株式相場は主要3株価指数が揃って大きく下落してどれも年初来安値を更新した。米国だけでなく世界的にインフレ圧力が高まっており、地政学的リスクも高止まりしたままである。日経平均も大きく下落して、一時は下げ幅が540円を超える場面もあった。売りが一巡すると買戻しが優勢となり切り返して下げ幅を縮小した。三重苦の大波に攪乱されているため、ボラティリティが高くなっている。

日経平均の日足チャートを見ると、下放れて始まり、下ひげが非常に長く上ひげが短い寄引同事線、つまり「トンボ」となった。明確な下げ渋りのサインである。よほど強力な売り材料が出てこない限り、当面はこれ以上下げないか、下げるとしても一回ごろの下げ幅が小さくなるのではないだろうか。

33業種中22業種が下げた。下落率トップ5は、鉱業(1位)、卸売業(2位)、海運(3位)、石油・石炭(4位)、非鉄金属(5位)となった。
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三重苦が続くため不安定な株式相場

05月09日
先週末の米国株式相場は続落した(DJIA -98.60 @32,899.37, NASDAQ -173.03 @12,144.66, S&P500 -23.53 @4,123.34)。ドル円為替レートは131円台の円安・ドル高となった。これは2002年4月以来、約20年ぶりの円安・ドル高水準である。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数は211に対して、下落銘柄数は1,598となった。東証プライムの売買代金は2兆9545億円。

TOPIX -38 @1,878
日経平均 -684円 @26,319円

三重苦(米長期金の上昇基調、中国景気の減速懸念、ウクライナ危機による原油・穀物・食用油などのエネルギーや食品価格の上昇)は続いている。5月6日に発表された米雇用統計は改めて労働市場がひっ迫していることを示し、それによるインフレ圧力が高まっていることを印象付けた。米長期金利は3.1%台まで上昇したため、高い成長期待で割高な水準まで株価が買い上げられていた値がさ成長株を中心に売られた。また、上海の都市部でのロックダウン長期化による景気減速懸念から中国関連銘柄であるファーストリテイリングやコマツも大きく売られた。

日経平均の日足チャートを見ると、長大陰線で反落した。本日の終値は1月27日安値@26,004円と4月12日安値@26,304円辺りであり、下値目途の一つであるが、実際にここで踏みとどまることができるかどうかは、日本時間の今夜から明日の午後にかけてどんな株価材料が出て来るか次第である。三重苦のため株式相場は目先は非常に不安定であるが、中長期的な大まかな方向性は260日移動平均線の傾きと株価がその上にあるか下にあるかに大きく左右される。

33業種中30業種が下げた。下落率トップ5は、鉄鋼(1位)、空運(2位)、サービス(3位)、非鉄金属(4位)、卸売り(5位)となった。
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目先は上げ下げ五分五分の確率となった

05月06日
昨日の米国株式相場は大幅反落して一昨日の大幅高を完全に帳消しにした(DJIA -1,063.09 @32,32,997.97, NASDAQ -647.16 @12,317.69, S&P500 -153.30 @4,146.87)。ドル円為替レートは130円台後半の前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄の方が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,279に対して、下落銘柄数は510となった。東証プライムの売買代金は3兆4359億円。

TOPIX +18 @1,916
日経平均 +185円 @27,004円

日本が連休中の5月4日に米連邦準備制度理事会(FRB)は、大方の予想通り0.50%の利上げと保有資産の圧縮を決定した。パウエル議長は0.75%の利上げには消極的な姿勢を示したので、米株式相場は大幅上昇した。ただ、翌日にはインフレへの警戒感から米長期金利が3.10%(2018年11月以来の水準)まで上昇したため、米株式相場は前日の急上昇を急反落で完全に打ち消した。それでも、日本が休日の4日間でダウ工業株30種平均株価は20ドルほど上昇した。外為市場では円安基調が続き、国内主力企業の好決算が期待される中、本日の日本株全般は自動車や機械など輸出関連銘柄を中心に上げる銘柄が多かった。岸田文雄首相が英国での講演で、原子力発電所の再稼働について改めて意欲を示したため、電力株が急上昇した。

日経平均の日足チャートを見ると、長い下ひげを引いた陽線で終え、ほぼ横向きの10日移動平均線と60日移動平均線の両方の上に浮上した。これで目先は上げ下げ五分五分の確率となった。

33業種中29業種が上げた。上昇率トップ5は、鉱業(1位)、電気・ガス(2位)、石油・石炭(3位)、空運(4位)、銀行(5位)となった。
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ダウ工業株30種平均が900ドル以上も下げた割には強い

05月02日
先週末の米国株式相場は大幅下落した(DJIA -939.18 @32,977.21, NASDAQ -536.89 @12,334.64, S&P500 -155.57 @4,131.93)。ドル円為替レートは130円台前半の前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は高安まちまちとなった。東証プライムでは、上昇銘柄数が949に対して、下落銘柄数は830となった。東証プライムの売買代金は2兆9582億円。

TOPIX -1 @1,898
日経平均 -29円 @26,819円

ダウ工業株30種平均が900ドル以上も急落した割に本日の日本株全般は下げが小さかった。日本の連休中に米連邦公開市場委員会(FOMC)が開催されるだけでなく、日本企業の3月期決算発表も相次ぐため、投資家は売り買いともに慎重になったようだ。中国国家統計局が発表した4月の製造業購買担当者指数(PMI)は2カ月連続で好況・不況の分水嶺である50を割り込み、上海の都市封鎖の悪影響を反映している。米長期金利が上昇しているためハイテク成長株は概して売られる一方、好決算を発表した銘柄は買われ、さらに1ドル=130円台へ円安・ドル高となったことで輸出関連銘柄も買われた。

日経平均の日足チャートを見ると、上下に長めのひげを引いた短陰線で終えた。前日に長大陽線で大幅上昇した割に利食い売り圧力が小さく、ほとんど下げなかった。チャートで見る限り、日本の連休中に大きな悪材料が出て来なければ、連休明けも強踏みで推移する可能性が高い。米連邦準備制度理事会(FRB)は0.5%の利上げと市場から買い取った資産を縮小させる(QT)を決定するというのが現在までのマーケットのコンセンサスである。このコンセンサス通りの決定なら、株式相場に大きな動揺はないはずである。ただ、FRBが景気悪化よりもインフレ抑え込みを重視するなら0.75%の利上げもありうる。そうなると株式相場はもう一段下げることもシナリオとして描いておく必要があるだろう。

33業種中19業種が上げた。上昇率トップ5は、海運(1位)、空運(2位)、ガラス・土石(3位)、金属製品(4位)、ゴム製品(5位)となった。
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