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優利加

2003年8月から個人投資家に株式トレード技術の指導をする「優利加塾」を開講。2007年4月から准教授として大学及び大学院にて「数理ファイナンス」、「金融工学」、「ファイナンス概論」、「経営財務」などの科目を講義する一方、学部生及び大学院生の「演習(ゼミ)」の指導も行っている。モットーは「自他共楽」と生涯現役の株式トレード。著書の『 生涯現役の株式トレード技術』は、2006年2月出版以来、続々と感動の声が殺到。 ブルベア大賞2006 大賞を受賞。

「生涯現役のトレード日記」

ダブルトップのネックラインを明確に下に抜けるかどうかの瀬戸際

01月31日
昨日の米国株式相場は上昇した(DJIA +124.99 @28,859.44, NASDAQ +23.77 @9,298.93)。ドル円為替レートは109円台前半の前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が1,507に対して、下落銘柄数は573となった。騰落レシオは80.07%。東証1部の売買代金は2兆6149億円。

TOPIX +10 @1,684
日経平均 +227円 @23,205円

WHOが1月30日夜、新型肺炎について緊急事態を宣言したが、貿易や渡航を制限する韓国はなかった。これが好意的にとらられて買い安心感となった。中国国家統計局などが発表した1月の中国製造業購買担当者景気指数(PMI)が拡大・縮小を示す節目となる50ちょうどだった。しかし、これは要注意である。この統計数値は新型コロナウイルスによる肺炎が流行する前の数字であり、現在はかなり下振れ圧力が発生しているからである。企業の業績発表が相次いでいるが、今の相場は業績だけで動く相場ではないので、総合的に判断する必要がある。

日経平均の日足チャートを見ると、終値ベースでは前日比大きく反発しているが、長い上ひげを引いた短陽線で終えており、上値の重さがにじみ出ている。ダブルトップのネックラインを明確に下に抜けるかどうかの瀬戸際である。

33業種中26業種が上げた。上昇率トップ5は、鉄鋼(1位)、不動産(2位)、医薬品(3位)、水産・農林(4位)、精密機器(5位)となった。
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ダブルトップのネックラインを割り込んだ

01月31日
昨日の米国株式相場は小幅高となった(DJIA +11.60 @28,734.45, NASDAQ +5.48 @9,725.16)。ドル円為替レートは108円台後半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は下げた。東証1部では、上昇銘柄数が296に対して、下落銘柄数は1,891となった。騰落レシオは77.89%。東証1部の売買代金は2兆5135億円。

TOPIX -25 @1,675
日経平均 -402円 @22,978円

米FRBが国債購入のペースを緩やかにすると表明したことでこれまで米国株高を支えてきた「ステルス量的緩和」が終わるのではないかという不安が高まった。さらに、世界的なコロナウイルスの新型肺炎拡大懸念が高まり香港や台湾などアジア株も大幅安となり、日本株も下げ幅を拡大した。日経平均は一時480円安まで下げた。

日経平均の日足チャートを見ると、昨日の自律反発分だけでなく、その前日の陽線部分もすべて帳消しにするほど急落して、1月8日安値@22,951円もザラバで割り込んだ。終値ベースでは完全にダブルトップのネックラインを割り込んでいる。下げ過ぎ感が強くなれば自律反発はあるはずだが、ここまでチャートが崩れると、1月17日高値の更新は例えあったとしても数カ月先になるだろうし、むしろ戻り売りが大量に出てくるはずである。当面の目途は下向きの25日移動平均線である。反発してもこの辺りで下に弾き返されるのではないだろうか。

33業種中証券を除く32業種が下げた。下落率トップ5は、電気機器(1位)、ガラス・土石(2位)、機械(3位)、精密機器(4位)、海運(5位)となった。
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自律反発狙いの買いが優勢

01月29日
昨日の米国株式相場は反発した(DJIA +187.05 @28,722.85, NASDAQ +130.37 @9,269.68)。ドル円為替レートは109円台前半の前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が1,094に対して、下落銘柄数は967となった。騰落レシオは81.90%。東証1部の売買代金は1兆9685億円。

TOPIX +8 @1,700
日経平均 +164円 @23,379円

米国株式相場が反発したことを受けて、日経平均も反発した。「米ホワイトハウスが中国と米国を結ぶ航空便の運航停止を見送ることを決めた」と報じられると日本株の上昇に弾みが付き、日経平均は一時170円超上げた。日経平均は今週に入って600円以上下げていたので自律反発狙いの買いが入りやすかった。また、香港ハンセン指数も下げ渋ったことが日本株を下支えした。

日経平均の日足チャートを見ると、ギャップアップして始まり、下ひげを引いた陽線で終えた。ダブルトップのネックラインで踏みとどまり反発し始めた形である。23,600円辺りが当面の上値抵抗線であり、もしここで跳ね返されるとまたネックラインの攻防戦となりそうである。

33業種すべてが上げた。上昇率トップ5は、海運(1位)、鉱業(2位)、証券(3位)、ゴム製品(4位)、化学(5位)となった。
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ダブルトップのネックラインでギリギリ踏み留まった

01月28日
昨日の米国株式相場は大幅続落した(DJIA -453.93 @28,535.80, NASDAQ -175.60 @9,139.31)。ドル円為替レートは109.00円を挟む動きだった。本日の日本株全般は下げた。東証1部では、上昇銘柄数が735に対して、下落銘柄数が1,335となった。騰落レシオは78.38%。東証1部の売買代金は2兆1940億円。

TOPIX -10 @1,692
日経平均 -128 @23,216

新型肺炎の拡大を受けて米ダウ工業株30種平均が大幅続落したことを嫌気して、日経平均も続落した。下げ幅は一時200円を超えた。中国政府が新型肺炎の感染拡大を防ぐために春節の連休延長を決めたため、中国製造業の活動がとまり、日本企業の受注が減少すると予想される。これが株安へとつながった。ただ、前日に既に大きく下げていたこともあり、寄り付き後は下げ渋った。

日経平均の日足チャートを見ると、昨日に続いてギャップダウンして始まったがすぐに切り返して陽線で終えた。ダブルトップのネックラインである1月8日安値に迫った。1月8日の下ひげは割り込んでいないが実体部分で見ると既に割り込んだ。2日連続でギャップダウンして今日は陽線で終えたので、流石に明日は自律反発があるのでは?

33業種中31業種が下げた。下落率トップ5は、鉄鋼(1位)、鉱業(2位)、石油・石炭(3位)、機械(4位)、海運(5位)となった。
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2度目の上昇トレンドライン割れ

01月27日
先週金曜日の米国株式相場は下落した(DJIA -170.36 @28,989.73, NASDAQ -87.57 @9,314.91)。ドル円為替レートは108円台後半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は下げた。東証1部では、上昇銘柄数が166に対して、下落銘柄数は1,961となった。騰落レシオは83.27%。東証1部の売買代金は2兆1772億円。

TOPIX -28 @1,703
日経平均 -484円 @23,344円

新型肺炎(コロナウイルス)の感染が拡大しており、これが世界景気に悪影響を及ぼすとの不安が高まってきた。さらに、イラク・バグダッドの旧米軍管理区域にロケット弾が撃ち込まれ、負傷者が出た。これらを背景に、日本株全般は売りが優勢となり、日経平均は大きく下げた。春節(旧正月)の休暇で中国や香港など主要なアジア市場が休場となったため、機関投資家によるヘッジ目的の売りが日本株に集中した。

2002〜2003年に起きたSARSは8カ月で収束した。この間、日経平均は約1割下げてから、反発して上昇トレンドに転じた。この経験が一つの目安になるだろう。

日経平均の日足チャートを見ると、10日および25日移動平均線は勿論、上向きの60日移動平均線も完全に割り込んだ。8月26日安値と10月10日安値を結んだ上昇トレンドラインを1月8日に次いで2回目となるが割り込んだ。23,600円辺りにあった下値支持線を割り込み、今度はこれが上値抵抗線として意識される。12月17日と1月17日でダブルトップも形成している。上に行くと戻り売りが強くなるだろう。

33業種中不動産を除く32業種が下げた。下落率トップ5は、空運(1位:これは分かりやすい)、金属製品(2位)、非鉄金属(3位)、機械(4位)、その他製品(5位)となった。
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23,600円〜24,000円の保ち合い相場?

01月24日
昨日の米国株式相場は高安まちまちとなった(DJIA -26.18 @29,160.19, NASDAQ +18.71 @9,402.48)。ドル円為替レートは109円台半ばでの動きだった。本日の日本株全般は下げた。東証1部では、上昇銘柄数が524に対して、下落銘柄数は1,536となった。騰落レシオは89.09%。東証1部の売買代金は1兆8103億円。

TOPIX ±0 @1,730
日経平均 +32円 @23,827円

インテルが発表した2019年10〜12月期決算は、売り上げ高と1株利益が市場予想を上回ったことを好感して、東京市場でも半導体関連銘柄を中心に買われた。ただ、上値では利益確定売りが優勢となり、上値は重たかった。新型肺炎に対する警戒感は根強い。SARSが2003年に流行したときは、ハンセン指数は年初から4月末までに1割近く下げた。収束する見通しが立つまで何度も蒸し返すように株価の頭を抑えると見ておきたい。

日経平均の日足チャートを見ると、10日および25日移動平均線はともに上向きではあるが、株価が25日移動平均線のやや下に沈んでいる。しかし、11月26日高値@23,608円が下値支持線として意識されるが、ここまではまだ下げていない。当面は23,600円〜24,000円の間を行き来する保ち合い相場になるのではないだろうか。

33業種中20業種が下げた。下落率トップ5は、保険(1位)、証券(2位)、海運(3位)、水産・農林(4位)、小売り(5位)となった。
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10日および25日移動平均線を再び割り込んだ

01月23日
昨日の米国株式相場は高安まちまちとなった(DJIA -9.77 @29,186.27, NASDAQ +12.96 @9,383.77)。ドル円為替レートは109円台半ばの前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は下げた。東証1部では、上昇銘柄数が433に対して、下落銘柄数は1,660となった。騰落レシオは96.37%。東証1部の売買代金は1兆9516億円。

TOPIX -14 @1,731
日経平均 -236円 @23,795円

円相場が1ドル=109円台半ばまで円高・ドル安が進み、日本株は売りが先行した。中国・武漢市が新型コロナウイルスの感染拡大を抑えるため、公共交通機関の運行を停止すると発表した。これにより中国景気が減速し、インバウンドの訪日客需要が低迷するとの懸念が広まった。これを嫌気して、日経平均は下げた。

日経平均の日足チャートを見ると、上向きの10日および25日移動平均線を再び割り込んだ。次に下値支持線として意識されるのは11月26日高値@23,608円である。ダブルトップを形成しつつあるように見えるが、ネックラインはかなり下の方(23,000円辺り)にあるため、ダブルトップ完成はたとえするとしてもまだ先のことである。

33業種中31業種が下げた。下落率トップ5は、海運(1位)、鉄鋼(2位)、鉱業(3位)、空運(4位)、非鉄金属(5位)となった。
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ダブルトップを形成しそうでしない微妙な動き

01月22日
昨日の米国株式相場は反落した(DJIA -152.06 @29,196.04, NASDAQ -18.14 @9,370.81)。ドル円為替レートは110円台前半の前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が1,286に対して、下落銘柄数は758となった。騰落レシオは98.61%。東証1部の売買代金は1兆8868億円。

TOPIX +9 @1,744
日経平均 +167円 @24,031円

アジア株が堅調に推移して世界的に拡大した新型肺炎への過度な警戒感が後退した。香港ハンセン指数や上海総合指数が上げに転じた。中国の新型肺炎の感染拡大を機に始まった株式市場の動揺は一旦収まった。これを好感して日経平均は反発した。

FRBは昨年9月に米短期金融市場がドル不足で機能不全に陥ったとき、翌月には短期国債の買い入れを開始して短期金融市場への資金供給を増やしている。市場はこれをQEに類するものとして受け止め、株を積極的に買い上げてきた。その流動性相場は世界各国に広がり、世界的な株高となっている。問題は今後業績の裏付けが伴うかどうかである。

日経平均の日足チャートを見ると、上向きの25日移動平均線を10日移動平均線が再び上抜けて来た。ダブルトップを形成しそうでしない微妙な動きである。株価が一時的に下げても市場センチメントは依然として強気である。

33業種中23業種が上げた。上昇率トップ5は、サービス(1位)、化学(2位)、精密機器(3位)、機械(4位)、水産・農林(5位)となった。
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ダブルトップを形成するか

01月22日
昨日の米国株式相場は祝日で休場だった。ドル円為替レートは109円台後半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は高安まちまちとなった。騰落レシオは94.02%。東証1部の売買代金は1兆6704億円。

TOPIX -9 @1,735
日経平均 -219円 @23,865円

中国で発生したコロナウィルスによる肺炎が人から人への感染に警戒感が高まった。中国の春節(旧正月)期間の大型連休が明日から始まりインバウンド消費が期待されているが、それに悪影響が出ると警戒感が高まった。香港株を軟調な動きとなった。また、円相場が円高・ドル安宝方向へ動いた。これらを背景に、日経平均は大きく下げた。

日経平均の日足チャートを見ると、12月17日高値@24,091円と1月17日高値@24,115円がダブルトップを形成し、本日、下方向へ大きく下げた。ダブルトップのネックラインは22,951円で、この辺りは下値支持線として強く意識される。

33業種中27業種が下げた。下落率トップ5は、空運(1位)、鉄鋼(2位)、化学(3位)、海運(4位)、非鉄金属(5位)。
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上に振り切るかダブルトップとなるか?

01月20日
先週金曜日の米国株式相場は続伸した(DJIA +50.46 @29,348.10, NASDAQ +31.81 @9,388.94)。ドル円為替レートは110円台前半での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が1,478に対して、下落銘柄数は579となった。騰落レシオは93.99%。東証1部の売買代金は1兆4179億円。

TOPIX +9 @1,744
日経平均 +42円 @24,084円

米ダウ工業株30種平均が最高値を更新したことを好感して、日本株全般は買いが先行した。日経平均は昨年来高値を更新した。しかし、買い一巡後は売りが増えてやや押し戻された。1月20日のニューヨーク市場はキング牧師誕生日のため休場となるので取引参加者が少なく薄商いだった。

日経平均の日足チャートを見ると、ザラバでは12月17日高値@24,091円を更新したが、その後売りが優勢となり短陰線で終えた。今後の材料次第で続伸する可能性はある。しかし、材料不足の場合は反落してダブルトップを形成するシナリオも描いておくべきであろう。

33業種中30業種が上げた。上昇率トップ5は、建設(1位)、電気・ガス(2位)、機械)(3位)、非鉄金属(4位)、ガラス・土石(5位)となった。
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12月17日高値@24,091円をザラバで更新

01月18日
昨日の米国株式相場は大幅続伸した(DJIA +267.42@29,297.64, NASDAQ +98.44 @9,357.13)。ドル円為替レートは110円台前半の前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄の方が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が1,194に対して、下落銘柄数は837となった。騰落レシオは93.63%。東証1部の売買代金は2兆13億円。

TOPX +7 @1,735
日経平均 +108円 @24,041円

米国株式相場は主要3指数が揃って最高値を更新した。米上院が北米自由貿易協定(NAFTA)に代わる新協定「USMCA(米国・メキシコ・カナダ協定)」を賛成多数で承認した。中国国家統計局が発表した2019年12月の工業生産高や同月の小売売上高が市場予想を上回った。円相場が1ドル=110円台前半と円安・ドル高方向に動いた。これらの好材料をを好感して日経平均も上げた。ただ、来週以降に主要企業の2019年4〜12月期の決算発表が本格化するため、後場は様子見が主流となった。

日経平均の日足チャートを見ると、12月17日高値@24,091円をザラバで更新して24,115円まで上げたがその後やや失速して陰線で終えた。上値では売りが優勢となり押し戻された形である。昨年来高値を更新するかしないかの高値圏での陰線なので、米国株が今日も大幅続伸しない限り、来週以降月曜日は少し下げると見ているが、さてどう動くだろうか。

33業種中27業種が上げた。上昇率トップ5は、鉄鋼(1位)、海運(2位)、金属製品(3位)、輸送用機器(4位)、ゴム製品(5位)となった。
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10日移動平均線と25日移動平均線がデッドクロス

01月16日
昨日の米国株式相場は上昇した(DJIA +90.55 @29,030.22, NASDAQ +7.37 @9,258.70)。ドル円為替レートは109円台後半での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証1部では、上昇銘柄売数が654に対して、下落銘柄数は1,406となった。騰落レシオは94.41%。東証1部の売買代金は1兆9376億円。

TOPIX -2 @1,723
日経平均 +17円 @23,933円

米中両国政府が貿易協議の第1段階の合意書に署名した。景気悪化への懸念が後退し米ダウ工業株30種平均が初めて29,000ドル台まで上げた。ただ、目先の好材料が出尽くしたとの見方から日経平均はわずかに上げただけだった。

日経平均の日足チャートを見ると、短陰線で終え、前日比ほぼ変わらずとなった。昨年10月11日以来10日移動平均線はずっと25日移動平均線の上で推移していたが、本日、10日移動平均線が25日移動平均線の下に初めて沈み込んだ。それでもまだ25日移動平均線は上向きである。高値圏での保ち合いがしばらく続きそうだ。

33業種中22業種が下げた。下落率トップ5は、証券(1位)、鉱業(2位)、金属製品(3位)、鉄鋼(4位)、ゴム製品(5位)となった。
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12月17日高値@24,091円を目前に息切れして足踏み

01月15日
昨日の米国株式相場は高安まちまちとなった(DJIA +32.62 @28,939.67, NASDAQ -22.60 @9,251.33)。ドル円為替レートは109円台後半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が781に対して、下落銘柄数は1,256となった。騰落レシオは99.07%。東証1部の売買代金は2兆168億円。

TOPIX -9 @1,731
日経平均 -109円 @23,917円

米ブルームバーグが「米国は、発動済みの対中追加関税を大統領選挙後まで維持する」と伝えたことで、米中貿易協議に対する楽観的な見方がやや後退したため、利益確定売りが優勢となった。香港や上海などアジア株が総じて軟調だったことも日本株全般の下押し要因となった。しかし、下値を売り下がるような展開にもならなかった。

日経平均はかなり回復してきたが、日本株全般で見るとまだまだ割安に放置されている銘柄が多い。東証1部では、PBRが1倍割れの銘柄の割合が44%である。欧州は15%。中国は11%、米国はわずか5%しかない。日本株の評価が如何に低いか分かる。

日経平均の日足チャートを見ると、12月17日高値@24,091円を目前に息切れして足踏みしている。今後上下どちらへ動くかはこれから出てくる材料次第だが、もし、再び25日移動平均線を割り込むと再度調整局面となりそうである。

33業種中31業種が下げた。下落率トップ5は、非鉄金属(1位)、鉱業(2位)、電気機器(3位)、海運(4位)、機械(5位)となった。
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12月17日高値@24,091円まであと少し

01月14日
昨日の米国株式相場は続伸した(DJIA +83.28 @28,907.5, NASDQ +95.07 @9,273.93)。ドル円為替レートは110円台前半の先週末比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄の方が多かった。しかし、株価指数は上げた。東証1部では、上昇銘柄数が860に対して、下落銘柄数は1,216となった。騰落レシオは102.10%となった。東証1部の売買代金は2兆3629億円。

TOPIX +5 @1,741
日経平均 +175円 @24,025円

米国株式相場が2日連続で上昇した。さらに、米国は中国の「為替操作国」認定を解除した。これにより、1月15日に予定される米中貿易協議の「第1段階の合意」署名後に両国の関係修復が進むとの期待が高まった。円相場が1ドル=110円台前半まで円安となった。これらの支援材料により日経平均は2日連続で窓を空けて上げた。しかし、24,000円を超えると利益確定売りが増えて上値抑えた。

1月15日には米中合意「第1段階」の署名が予定されているが、これが当面の材料出尽くしとなるか?「第2段階」の合意には中国の産業補助金などの構造問題があり、難しそうであるが。

昨年夏から世界的な株価上昇で多くの投資家が買いポジションを膨らましてきた。株価がさらに上昇するためは誰かが新規で買わなければならないが、買い余力が小さくなっている。米FRBが資産を拡大して金融緩和姿勢を継続している。しかし、注意すべきことは、FRBが資産拡大を確約しているのは今春までであるということだ。FRBの資産拡大が終了すれば、株価上昇も止まる可能性が高いということは忘れてはならないだろう。それでも株価が上昇し続けるためには、企業業績が継続して良くなる必要がある。

日経平均の日足チャートを見ると、窓を空けて高く始まり短陽線で終えた。12月17日高値@24,091円まであと少しのところまで上げてきた。今週中に昨年来高値を更新できるかどうか。

33業種中20業種が上げた。上昇率トップ5は、鉄鋼(1位)、電気機器(2位)、情報・通信(3位)、化学(4位)、非鉄金属(5位)となった。
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12月17日高値@24,091円を超えられるか

01月10日
昨日の米国株式相場は大幅続伸した(DJIA +211.81 @28,956.90, NASDAQ +74.18 @9,203.43)。ドル円為替レートは109円台半ばの前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は高安まちまちとなった。東証1部では上昇銘柄数が977に対して、下落銘柄数は1,076となった。騰落レシオは99.63%。東証1部の売買代金は2兆1678億円。

TOPIX +6 @1,735
日経平均 +111円 @23,851円

米国株の大幅続伸と円安の動きを好感して、日経平均も続伸した。ただ、3連休を控えて持ち高整理の売りも増え、株価の頭を抑えた。

日経平均の日足チャートを見ると、続伸したが陽線の長さが昨日に比べて明らかに短くなり、上値を買い上がる勢いが弱くなった。12月27日高値@23,967円、12月17日高値@24,091円を超えられるかどうか。通常のパターンなら、その手前で失速するが、さてどう動くか?

33業種中20業種が上げた。上昇率トップ5は、鉱業(1位)、医薬品(2位)、海運(3位)、機械(4位)、証券(5位)となった。
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一気に25日移動平均線と10日移動平均線を回復

01月09日
昨日の米国株式相場は反発した(DJIA +161.41 @28,745.09, NADSAQ +60.66 @9,129.24)。ドル円為替レートは109円台前半の前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が1,960に対して、下落銘柄数は157となった。騰落レシオは103.85%。東証1部の売買代金は2兆1476億円。

TOPIX +28 @1,729
日経平均 +535円 @23,740円

トランプ米大統領が演説で、イランによるイラク米軍駐留点の攻撃に関して「我々の軍事力を行使したくない」と述べ、米国とイランの対立激化への懸念が後退した。これを好感して日経平均は大きく続伸し、米イラン緊迫化が原因で年初から急落した下げ幅を帳消しにした。さらに、円相場が1ドル=109円台位前半で推移したことも日本株全般を押し上げた。日経平均の上げ幅は一時560円を超えた。ただ、大発会後3営業日の売買代金平均は、前年同期比で約13%少なく、薄商いである。

日経平均は急落して深押しした後、定石通り、反発して戻り相場となっている。だが、日経平均は24,000円台となって年初来高値を更新するためには2021年3月期の企業業績が或る程度回復する見通しを確認してからだろう。米イラン関係に関しては、11月の大統領選挙で勝つために、春までには落ち着かせるはず。

日経平均の日足チャートを見ると、昨日の大陽線に続いて本日も大陽線で続伸し、一気に25日移動平均線と10日移動平均線を回復した。これで当面の下げ局面は終了した。しかし、12月17日高値@24,091円を更新するかというと、それほどの材料はまだない。24,091円の手前で力尽きて再び下値の堅さを試す動きになるのが通常のパターンである。

33業種中31業種が上げた。情報・通信(1位)、電気機器(2位)、海運(3位)、精密機器(4位)、金属製品(5位)となった。
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長い下ひげを引いたトンボ

01月08日
昨日の米国株式相場は反落した(DJIA -119.70 @28,583.68, NASDAQ -2.88 @9,068,58)。ドル円為替レートは108円台前半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が150に対して、下落銘柄数は1,981となった。騰落レシオは95.62%。東証1部の売買代金は2兆5644億円。

TOPIX -24 @1,701
日経平均 -371円 @23,205円

米軍が駐留するイラクの基地にイランがミサイル攻撃した。円相場は円高・ドル安が進み、一時1ドル=107円65銭近辺まで円高となった。米原油相場も急伸した。これを受けて日経平均は急落し、一時600円超の下げとなった。しかし、イランのザリフ外相が今回の攻撃は自衛権の行使だと主張しつつ「さらなる緊張や戦争は望んでいない」と述べ、トランプ米大統領も現時点では人的被害が確認されていないと述べたことから、これ以上戦火は拡大しないのではという期待が浮上して、日経平均は切り返した。

日経平均の日足チャートを見ると、長い下ひげを引いたトンボとなった。つまり、下値では買いがすかさず入った。これでしばらくは反発しそうである。それでも、ザラバでは一時60日移動平均線も割り込んだため、チャートの傷口は深く、一時的に戻り相場となってもある程度上げると売りまたどっと出てきて上値を抑える可能性が高い。

33業種中32業種が下げた。下落率トップ5は、海運(1位)、精密機器(2位)、ガラス・土石(3位)、不動産(4位)、化学(5位)となった。
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「振り分け線」で下方向のベクトルを一旦打ち消した

01月07日
昨日の米国株式相場は反発した(DJIA +68.50 @28,703.38, NASDAQ +50.70 @9,071.46)。ドル円為替レートは108円台前半の前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は反発した。東証1部では、上昇銘柄数が1,961に対して、値下がり銘柄数は146となった。騰落レシオは99.57%。東証1部の売買代金は2兆1251億円。

TOPIX +28 @1,725
日経平均 +371円 @23,576円

米国株式相場は、原油先物相場の上昇が一服したことを受けて、反発した。今回の中東情勢の緊迫化は米景気に大きな影響を与えることはほとんどないとマーケットは見たようである。日経平均は前日に451円安となっていたので自律反発狙いの押し目買いが殺到した。

日経平均の日足チャートを見ると、昨日の陰線に対して本日は陽線で切り返し「振り分け線」となった。これで下方向のベクトルを一旦打ち消した。まだ25日移動平均線の下に沈んでいるので、反発力の持続性は未知数である。まずは12月27日の戻り高値@23,967円まで戻すかどうかである。

33業種すべてが上げた。上昇率トップ5は、精密機器(1位)、その他金融(2位)、サービス(3位)、不動産(4位)、陸運(5位)となった。
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テクニカル分析では明らかに反落モードに入った

01月06日
先週金曜日の米国株式相場は大きく下落した(DJIA -233.92 @28,643.88, NASDAQ -71.42 @9,020.77)。ドル円為替レートは107円台後半〜108円台前半の先週末比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は大きく下げた。東証1部では、上昇銘柄数が277に対して、下落銘柄数は1,835となった。騰落レシオは95.71%。東証1部の売買代金は2兆2246億円。

TOPIX -24 @1,697
日経平均 -452円 @23,205円

米軍によるイラン革命防衛隊司令官殺害により米軍とイランの関係が急速に悪化した。報復合戦が懸念され、中東での地政学リスクが急速に高まり、株価は急落した。この危機感の高まりを背景に安全資産とされる円が買われ、円相場は1ドル=107円台後半まで上昇する場面があった。日経平均は500円を超す下げとなる場面もあった。ただ、後場は下げ渋った。米国とイランが直接的な武力衝突に至る可能性は低いとマーケットは見ており、下げは一時的なものとして見ているようである。しかし、米大統領選挙を11月に控えて弱腰と見られないようにするため、アメリカが譲歩する可能性は低く、中東の混乱は長引くと見ておくべきだろう。

日経平均の日足チャートを見ると、10日は勿論、25日移動平均線も大きく割り込んだ。さらに昨年8月26日を起点とした上昇トレンドラインも割り込んだ。フォーメーションに注目すると「2点天井」を形成している。テクニカル分析では明らかに反落モードに入った。もし、定石に近い動きをするとすれば、早晩、下げ過ぎからの自律反発で戻るが、12月27日の2番天井までは戻れずその手前で失速して再び下げるという展開が予想される。

33業種中、鉱業と石油・石炭を除く31業種が下げた。下落率トップ5は、海運(1位)、空運(2位)、水産・農林(3位)、食料品(4位)、その他製品(5位)となった。
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