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鎌田傳の「South Bayトレーダー」 日記
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これは人種差別？ 03月12日
黒人バービー人形は白人バービー人形より安い。
（写真：newmedia.funnyjunk.com）
場所はルイジアナ州にあるウォルマート。見てのとおり、黒人バービー人形は3ドルだから、白人バービーのほぼ半額だ。人種差別だ、と言う人もいるが、さっそく掲示板の書き込みを見てみた。
・値段の差だけで、直ぐに差別だと決め付けるのは間違っていると思う。白人バービーはスタンダードな商品なのだから、それ以外の非スタンダードな商品が安いのは当然だと思う。（Loiasさん）
・おそらく、黒人バービーの売れ行きが悪いから値下げしたのではないだろうか？（Toffeemamaさん）
・このような値段の違いは、ウォルマートだけで起きているのではなく他の店でも起きている。黒人バービーがあまり売れないから値下げになったのだろう。（JanetCarolさん）
・似たようなことが以前もあった。車椅子に乗ったバービーが販売されたことがあるが、これは普通のバービー人形より、かなり安く販売されていた。おそらく人気が無かったのだろう。（eccsameさん）
・あまりよく売れない商品があった場合、あなたならどうするだろうか？（ninja-mehさん）
・大切なことは、黒人の女の子たちが値段の差を見たら、いったいどう思うだろうか、ということを考えてみる必要があると思う。（summerbeeさん）
・白人たちは、割高な白人バービーに抗議するべきだ。（keeblerelfさん）
・単に値段の差を見ただけで人種差別だ、と直ぐに結論してしまう人がいるということが残念だ。（ ThumbInMeBumさん）
（情報源：
http://consumerist.com/2010/03/walmart-sells-black-barbies-for-less-than-white-ones.html
http://newmedia.funnyjunk.com/funny_pictures/224187/Wal+Mart+Fail/
http://guanabee.com/2010/03/brown-barbies-cost-less/）
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ソーダ税はトリプルプレイ？ 03月10日
「今日の厳しい経済状況を簡単に好転させる方法は無い。しかし、ソーダ税というのは理にかなった措置だと思う。なぜなら、この税金は人命を救うことができるからだ。」 --- マイケル・ブルームバーグNY市長
ニューヨークで検討されているソーダ税とは何か？8オンス（約237CC）当たりのカロリーが、10カロリーを超えるソフトドリンクが対象になり、もしこの案が可決すると、ほぼ全てのソフトドリンクが課税されることになる。
リチャード・デインズ氏（ニューヨーク州衛生局長）は、こう語っている。「ソーダ税はトリプルプレイだ。この税金は肥満対策になり、州政府に必要な税収入の一つとなり、長期的にはヘルスケア・コストを減らすことができる。」
掲示板を見てみよう。
・自分の体重をコントロールできない人たちのために、なぜ私が税金を余分に払う必要があるのだろうか？（mr.muncheezさん）
・ソーダ税は、太っていない人たちを罰することに等しい。（lovely78さん）
・ソーダ税は、もっと早く導入されるべきだった。ソーダだけでなく、肥満の原因になるジャンクフード全てにかなり高い税金を課せば、ジャンクフードの消費量が減ることだろう。とにかく肥満問題が州政府に大きな重荷になっているのだから、ソーダ税には賛成だ。（dro74さん）
・私もソーダ税に賛成だ。この国は太った人が多すぎる。（trujilloさん）
・ソーダに課税？次は空気に税金を課すつもりだろうか？（criteriaさん）
（情報源：
http://consumerist.com/2010/03/nyc-mayor-bloomberg-says-soda-tax-is-an-easy-fix-for-flagging-economy.html
http://www.nytimes.com/2010/03/08/nyregion/08soda.html）
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北朝鮮に関する話 03月08日
・家庭に設置されたラジオのスイッチを切ってはいけない。音を低くすることは許される。（もちろんラジオからは政府からの放送が流れている。）
・多くの国民はアポロが月に着陸したことを知らない。
・インターネットは存在せず、携帯電話の利用は禁止された。
・悪の根源はアメリカである、と子どもたちは教えられている。母親たちは、アメリカの悪を語る歌を、子どもたちに教えている。
・週6日間働くことが義務付けられ、政府は7日目も働くことを推奨している。
・電気を節約するために信号は使われない。女性の警官が手信号で交通整理をしている。（国民は停電に慣れているため、家庭には多くのローソクが用意されている。）
・道をきれいに保つため、ピョンヤンでは犬を飼うことが禁止されている。
・平均月収は6ドル。
（情報源：
http://bitsandpieces.us/2010/03/06/14-interesting-facts-about-north-korea/）
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なぜ雇用統計を無視するのか 03月05日
金曜のマーケット開始1時間前に、2月の米雇用統計が発表される。下が予想されている数値だ。
・ 失業率： 9.8％
・ 非農業部門就業者数： 6万3000人減
・ 時給： ＋0.2％
・ 平均労働時間（週）： 33.7時間
（資料：briefing.com）
ジョー・ファミィ氏（ Zenith Asset Management）は、雇用統計について、こんなことを語っている。
私は、毎月第1週目の金曜に発表される、雇用統計を無視することにしている。理由を説明しよう。
・CNBCは、雇用統計を経済指標の中で最も重要な指標であると大々的に宣伝し、視聴率を必死に上げようとしていることが明確だ。経験の浅い投資家は、雇用統計を必要以上に恐れてしまうことだろう。
・私に必要なのは値動きと出来高だ。それ以外の物は単なる雑音。
・雇用統計の後には、こんなことがよく起きる。ダウ指数が100ポイント下げ、インターネットには、「予想より悪い雇用統計でマーケット急落」のニュースが流れる。しかし、マーケットは反転し、結局プラスで終了する。大引け後、「強い雇用統計でマーケット上昇」のニュースが流れる。全く訳が分からない。
・統計はあくまでも過去のことであり、株式市場のように先を見ようとしない。
・必ずと言ってよいほど、発表された経済指標の修正値が翌月発表される。こんな指標が当てになるだろうか？
・既にマーケット関係者は、悪天候が続いたから、明日発表される雇用統計は予想より悪くなる可能性があると言い訳をしている。
・もし失業率が下がりマーケットが上昇となれば、経済が着実に回復している、と解説される。もし失業率が下がりマーケットが下がった場合は、インフレ懸念で株が売られた、と説明されることだろう。
（情報源：
http://joefahmy.com/2010/03/04/why-i-hate-the-jobs-report/）
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客にドーナツとコーヒーを与えるべからず 03月03日
B & B Do it centerという、日曜大工用品から庭園用器具など幅広い商品を取り扱う店が、カリフォルニア州にある。来店してくれた客のために、店内には無料でコーヒーとドーナツが用意されていたのだが、州保険局からの要請でそれが出来なくなった。
店のオーナー、ランディー・コリンズさんは、「無料コーヒーとドーナツはもう15年間も続けており、これが州の法律に違反しているなどとは、全く思ってもみなかった」と語っている。更に、ランディーさんの前のオーナーも同じことをしていたというから、地域の人にとってみれば無料コーヒーとドーナツはB & B Do it centerの看板だ。
州の規定によれば、客にコーヒーとドーナツを与えるためには、店内に熱い湯と冷たい水が使えるステンレス製の流しが設置されている必要があり、更に簡単なキッチンも設置されている必要があるとのことだ。
話を元に戻すと、州政府がB & B Do it centerに踏み込んだ原因は、本名を明かさない「客の一人」と名乗る人からの通報だった。ジェーン・ウェルズさん（CNBC）は、「おそらくライバル店が通報したのでは？」、と月曜のコラムに書いている。客たちも、「冗談かと思ったが、全く馬鹿らしい州政府の態度に呆れてしまう」、と語っている。
ウェルズさんは、こんな提案をしている。「B & B Do it centerは、客のために無料でクランペットとお茶を用意して茶会を開いたらどうだろうか？」 なるほど、ボストン茶会事件を応用した名案だ！
こういう書き込みがあった。
「もし密告したのがライバル店なら、結果は裏目に出てしまった。これだけマスコミに取り上げられたのだから、B & B Do it centerの人気は、ますます上がることだろう。」（sand2stoneさん）
（情報源：
http://www.cnbc.com/id/35645680/）
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アメリカの態度は馬鹿としか言いようがない--- マーケット関係者のコメント 02月28日
・「現在のような低金利環境では、本当の意味での調整となる下げ、要するに10％におよぶ下げが起きるのは難しい。言い換えれば、FF金利の引き上げが、マーケット調整の原因になりそうだ。」 --- マシュー・タットル氏（Tuttle Wealth Management）
・「株を他の投資と比べてみると、現時点では株が最も魅力的だ。もし今日株を売ったら、あなたは資金をどこへ移すだろうか？単に現金として口座に残しておくだけなら、利息は0％だ。債券や金などの商品は割高だから、資金を移せる場所が見つからない。」 --- ティム・コートニー氏（Burns Advisory Group）
・「アメリカの態度は馬鹿としか言いようがない。膨大な借金があるのだから、ここで日本を怒らせてはいけない。」 --- ハーグ・シャーマン氏（Salient Partners） （注：米議会でトヨタのリコールに関する公聴会があったように、アメリカでは日本を非難することが、一種の流行になっている。しかし、中国と並んで、米国の国債を最も多く保有する日本を非難しすぎることは間違っている、と指摘したシャーマン氏のコメント。）
・「日本がアメリカの国債を大量に売れば、これは米国金利上昇の原因になる。しかし、日本は国債を売らなくても、アメリカの金利を上昇させることができる。要するに、もうこれ以上アメリカの国債を買わなければよいのだ。」 --- ポール・ラモニカ氏（CNNマネー）
・「マーケットから着実に利益を上げたいなら、あなたの相手の事を考えてほしい。あなたの売る株を買っているのは誰だろうか？あなたに株を売ったのは誰だろうか？当然のことだが、あなたの相手は、損を重ねている素人トレーダーであることが好ましい。」 --- サム・サイデン氏（株、先物トレーダー）
・「株は割高だろうか？それとも割安だろうか？簡単に言えば、現在の米国株式市場は割安でも割高でもない。平均的なレベルだ。」 --- マーク・ハルバート氏（Hulbert Financial Digest）
（情報源：
http://money.cnn.com/2010/02/26/markets/thebuzz/index.htm
http://www.marketwatch.com/story/stocks-neither-overvalued-nor-undervalued-2010-02-26
http://www.cnbc.com/id/35604299）
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空売り規制に踏み切ったSEC 02月26日
3対2という投票結果で、米証券取引委員会（SEC）は、空売りの規制を決定した。
・規制対象になるのは、前日の終値から10％以上の下げとなった株。例えば、昨日100ドルで終了した株が、今日10ドル以上の下落になると、その株の空売りが規制される。
・10％以上の下げとなった株は、その日の取引だけでなく、翌日のマーケットでも規制対象になる。
・主要取引所に上場された銘柄だけでなく、この空売り規制ルールは店頭銘柄にも適用される。
・この新ルールは、連邦広報に発表されてから60日後に有効となる。
それでは、空売り規制の意味を説明しよう。
「一日の取引日内で、10％以上の下げとなった株は、現時点において最も高い株価を表示している証券取引所／マーケットメーカーの価格を超える株価でなければ空売ることができない。」
要するに、マーケットの値段以上でないと空売れないわけだから、空売りは難しくなる。
今日の取引を見てみると、化粧品で有名なレブロン（REV）が11.72％下げている。もし既に新ルールが実施されていれば、当然空売りの規制が適用される。
現在最も高い値段（14ドル55セント）を表示しているのはARC、NYS、BAT、そしてISEの計4つだ。もし、あなたがレブロンを空売りたいなら、少なくとも14ドル56セントで空売り注文を出す必要がある。
SEC委員長メアリー・シャピロ氏は、こう述べている。「過度の株価の下落、そして規制の無い空売りの恐怖はマーケットの安定性を失わせ、投資家たちの市場に対する信頼感を傷つけるものである。」
The Curmudgeonという匿名で、こいういう書き込みがあった。「株価の下落を利用して利益を上げることを規制するなら、株価の上昇を利用して利益を上げる行為も規制するべきではないだろうか？」
（情報源：
http://www.sec.gov/news/press/2010/2010-26.htm
http://www.ritholtz.com/blog/2010/02/sec-short-ban/
http://www.bloomberg.com/apps/news?pid=newsarchive&sid=aDtSKApox3UM）
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逆張り専門家に魅力的な東京株式市場 02月23日
マーク・ファーバー氏と言えば超悲観論者として有名だ。氏のホームページにアクセスすると、先ず、こんな絵が目に飛び込んでくる。
（gloomboomdoom.com）
正に、徹底した悲観論者だ。
ウィキペディアは、ファーバー氏をこう説明している。
「1987年のニューヨーク株式市場の暴落を予見・警告していたことで有名になった。その後に引き続いて日本の株式市場のバブルについても、日経平均株価は8,000円まで下げないとバブル崩壊は終焉しないと述べていたが、実際その通りに日経平均株価は39,000円台から2003年4月に8000円割れとなった。」
ファーバー氏が日本株の買いを推奨している。要点を極めて簡単に言うとこうなる。「日本株は割安であり、多くの投資家から無視されている。逆張り専門家の目で見れば、日本の株式市場はパーフェクトな投資対象だ。」
具体的に、ファーバー氏はどの銘柄を買うかについては記されていなかったが、アレクサンダー・グリーン氏（investmentu.com）はこう述べている。
株を良いタイミングで買いたければ、その銘柄が皆から無視されている時に買うべきだ。日本の株式市場は、世界で最も割安な市場の一つであり、日本株に興味を持つ人たちは少ない。もちろん、これは投資家には嬉しいニュースだ。
日本株を買う理由は三つある。
・かつてレーガン大統領の新政策がマーケットをジャンプスタートさせたように、今日の日本には、新しい政治が開始されようとしている。
・日本の消費者には膨大な現金（預金）がある。一旦この現金が株式市場に向かい始めれば、マーケットは飛躍的に上昇する。
・東京市場が動き始めれば、ミューチュアルファンドやヘッジファンドの資金も日本へ流入する。
グリーン氏は、二つの上場投信を米国の投資家に奨めている。
・iShares MSCI Japan Index ( EWJ)： 日本の大型株専門の上場投信
・WisdomTree Japan SmallCap Dividend Fund ( DFJ)：日本の小型株専門の上場投信
（情報源：
http://www.marketwatch.com/story/marc-faber-offers-upbeat-view-on-japan-2010-02-22
http://www.investmentu.com/IUEL/2010/February/investing-in-japan.html）
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著名投資家たちの動き 02月18日
（cnbc.comから抜粋）
ジョージ・ソロス氏
・ 金融銘柄Citigroup, Inc. (C)、BB & T Corp. (BBT)、Fifth Third Bancorp (FITB)への投資を大きく増やした。しかしその反面、JPMorgan Chase & Co. (JPM)を9割以上売却し、現在の保有株数は4500株。
・ テレコミュニケーション銘柄ではLeap Wireless International Inc. (LEAP)、 Motorola Inc. (MOT)の持ち株を倍に増やした。
・ 更に、金に投資する上場投信SPDR Gold Shares (GLD)を買い足した。
カール・アイカン氏
・ 経営の苦しいCIT Group, Inc. (CIT、金融銘柄)に大きく投資。CIT株がアイカン氏の投資ポートフォリオを占める割合は9％を超える。
・ Take-Two Interactive Software Inc. (TTWO)：保有株数を234％増やした。
・ Genzyme Corp. (GENZ)：持ち株数を231％増やした。
ジョン・ポールソン氏
・ 金融銘柄Citigroup, Inc. (C)、Bank of America Corporation (BAC)、Capital One Financial Corp. (COF)を買い足した。
・ 他セクターでは、Apollo Group Inc. (APOL)、Comcast Corporation (CMCSA)を買い足した。
ビル・アックマン氏
・Hyatt Hotels Corporation (H)、Landry's Restaurants Inc. (LNY)の保有株数を増やした。
ウォーレン・バフェット氏
・ 保有株数を増やした銘柄： Wells Fargo & Company (WFC)、Wal-Mart Stores Inc. (WMT)、Republic Services Inc. (RSG)、Iron Mountain Inc. (IRM)
・ 持ち株数を減らした銘柄： ConocoPhillips (COP)、Exxon Mobil Corp. (XOM)、Johnson & Johnson (JNJ)、Procter & Gamble Co. (PG)
（情報源：
http://www.cnbc.com/id/35439969）
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職場で、あなたをイライラさせるものは何ですか？ 02月12日
（ロイターから抜粋）
1、無愛想、そして気分の変わりやすい同僚 37％
2、スピードの遅いコンピュータ 36％
3、うわさ話、陰口 19％
4、仲間内にしか分からない言葉の使用 18％
5、大声での電話 18％
6、安全衛生にうるさい 16％
7、トイレでのマナーが悪い 16％
8、会議に遅れて来る人たち 16％
9、キッチンを使った後きれいにしない人たち 15％
10、効きすぎる暖房／冷房 15％
掲示板を見てみよう。
・無駄な会議が多すぎる！（jimmyhlさん）
・オフィスを生き地獄化する上司。（HalOfBorgさん）
・以前の同僚だが、彼は周囲の人の呼吸音が騒々しい、と訴えていた。（pecan 3.14159265さん）
・会議中に爪を切る人。（evilrobotさん）
・冷蔵庫から食べ物を盗む人。（Loiasさん）
・仕事に熱意の無い人たち。（ckaught78さん）
・宗教や政治の話をする人たち。（NarcolepticGirlさん）
（情報源：
http://www.reuters.com/article/idUSTRE6192S520100210
http://consumerist.com/2010/02/the-10-biggest-workplace-annoyances.html）
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機内の毛布と枕は8ドル 02月11日
5月1日より、アメリカン航空は2時間以上の米国内線、そしてカナダ、メキシコ行きの2時間以上のフライトに、毛布と枕1セットに8ドルの料金を導入する。1ドル90円で換算すれば720円、家族4人なら2880円ということになる。（ビジネスクラスとファーストクラスは対象にならない。）
8ドルも払うなら毛布など要らない、と言う人も当然いることと思うが、さっそく掲示板の書き込みを見てみた。
・元客室乗務員として言えることは、機内の毛布と枕は、毎日洗濯されるわけではありません。毛布や枕にお金を払うことは嬉しいことではないですが、有料化されることで、乗客は清潔な物を使うことができるようになるでしょう。（FS1さん）
・仕事の関係で毎週飛行機を利用していますから、機内の毛布が清潔でないことは、よく分かります。寒いのなら、安心できる自分のコートを着ることです。（JuliBさん）
・たとえ目的地の気温が30度を超える暑さでも、機内は、いつも肌寒い感じがします。ですから私は、機内では厚着をすることにしています。（SalParadiseさん）
・飛行機は追加料金だらけです。通路側の席、非常口に近い席、ファーストクラスに近い席、どれも追加料金です。（carbonwareさん）
・だからと言って、わざわざ毛布を持参する人はいないでしょう。そんなことをすれば、機内持ち込み手荷物料金を取られるだけです。（pdxaznさん）
（情報源：
http://consumerist.com/2010/02/american-airlines-to-charge-8-for-blanket-and-pillow-if-youre-lucky.html）
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高給なのは工学部の卒業生 02月09日
10％を割ったとは言え、米国の失業率は9.7％の高い数値だが、こんな統計がある。
教育レベル別に見た失業率
・ 高校の卒業証書無し 15.2％
・ 高卒、しかし大学教育無し 10.1％
・ 大学中退、または短大卒業 8.5％
・ 4年制の大学卒、またはそれ以上の学歴 4.9％
明らかに、大学へ行くのは無駄ではない。
それでは、大学でどんな勉強をしたら高給職に有りつけるだろうか？下は高給に結びつくトップ10の学部だ。
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Methodology
Annual pay for Bachelors graduates without higher degrees. Typical starting graduates have 2 years of experience; mid-career have 15 years. See full methodology for more. |
（データ：payscale.com 短い線は初任給の年俸中間値、そして長い方の線は、職歴10年以上の年俸中間値を示す。）
顕著なのは「Engineering」という文字が目立ち、工学を専攻するのが高給への近道のようだ。（数値は職歴10年以上の中間年俸）
・Aerospace Engineering: 航空宇宙工学 $109,000
・Chemical Engineering：化学工学 $107,000
・Computer Engineering：コンピュータ工学 $105,000
・Electrical Engineering：電気工学 $102,000
・Mechanical Engineering：機械工学 $98,300
・Industrial Engineering:生産工学 $95,000
・Environmental Engineering：環境工学 $94,500
（情報源：
http://www.bls.gov/news.release/empsit.t04.htm
http://www.payscale.com/best-colleges/degrees.asp)
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疲れを感じやすいのは女性？？ 02月04日
（2月2日のgallup.comから抜粋）
先ず、単純な質問。「あなたは、昨日十分に休息できたと思いますか？」
・ はい 70％
・ いいえ 29％
ということで、約三分の一の人たちは、十分に体を休めることができず、疲労を感じているわけだ。それでは、この「いいえ」と答えた29％の人たちの、もっと詳しい内容を見てみよう。
・ 年収が2万4000ドル未満 35％
・ 少なくとも1人の子どもが家庭にいる 34％
・ 年齢が36歳から49歳 34％
・ 年齢が18歳から35歳 33％
・ 女性 33％
・ 年収が2万4000ドルから5万9999ドル 30％
・ 年収が6万ドルから8万9999ドル 29％
・ 年齢が50歳から64歳 29％
・ 年収が9万ドル以上 28％
・ 家庭に子どもがいない 27％
・ 男性 26％
・ 年齢が65歳以上 19％
ギャラップ社は、こう書いている。「子どもを持つ49歳以下の年収レベルの低い米国成人女性が、最も休息不足を感じている。」
（情報源：
http://www.gallup.com/poll/125471/Rest-Eludes-Nearly-Americans.aspx）
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マーケット関係者のコメント 02月03日
・ 「単なる一時的な反発だと思う。マーケットは、とにかく売られ過ぎな状態だったから、ここでのラリー展開は不思議なことではない。」 --- アート・キャッシン氏（ UBS Financial Services）
・ 「投資家たちは、アメリカの赤字問題、銀行、そして中国の三つに注目している。たしかにマーケットは反発中だが、売りはまだ完全に終わってはいないと思う。」 --- デーブ・ヒンネンキャンプ氏（KDV Wealth Management）
・ 「マーケットに大きな調整が無いのは、株に回されていない資金が、まだ大量に残っているためだ。」 --- マイケル・カニベット氏（Palo Capital Inc）
・ 「まだもう少しマーケットは上昇するかもしれない。しかし私は、ゆっくりと空売りポジションを増やしている。」 --- L.A.リトル氏（tatoday）
・ 「中国の株式市場を見てほしい。まるで燃え尽きた花火が、地上へ降ってくるようだ。」 --- トム・ダイソン氏（dailywealth.com）
・ 「米国の失業率は、ここがピークになり、再上昇の可能性は無いと断言することはできない。」 --- スティーブ・コックラン氏（Moody's Economy.com）
・ 「もし逆張り投資家の言うことが正しいなら、次の金の動きは下げ方向だ。」 --- マーク・ハルバート氏（ハルバート・ファイナンシャル・ダイジェスト）
・ 「為替のトレーダーたちは、ヨーロッパの悪材料ばかりに注意を払っている。こんなことは、去年全く考えられなかったことだ。」 --- アシラフ・ライディ氏（CMC Markets）
(情報源：
http://www.cnbc.com/id/16561378/
http://money.aol.com/market-news）
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