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鎌田傳


「ラリー・コナーズ氏(「コナーズの短期売買入門」「魔術師リンダ・ラリーの短期売買入門」)の経営する、TradingMarkets.comでテクニカル・アナリストを務め、現在証券会社に勤務。訳書に、「スイングトレード入門 短期トレードを成功に導く最高のテクニック」(パンローリング)、そして電子書籍「トレード成功のヒント - 米国株式市場の習性と特徴」(パンローリング)がある。」

鎌田傳の「South Bayトレーダー」 日記

マイナス金利実施に必要なキャッシュレス社会

02月28日
(下はThe Cruxに掲載されていた記事を翻訳したものです。)

ダボス会議には世界のエリートが出席する。BBCの報道によると、ダボス会議には3種類のミィーティングがある。

1、パブリック・ミィーティング: 誰でも参加できる

2、クローズド・ミィーティング: 招待された人たちだけが出席できる

3、シークレット・ミィーティング: いつ開かれ、誰が出席するかは全く公表されない

最も重要なことはシークレット・ミィーティングで討論され、今回の場合は、マイナス金利を効果的に実施するために、いかにキャッシュレス社会を実現するかについて話し合いがあったと思われる。



マイナス金利は銀行へ1000ドル預けたら年末には950ドルになっているようなものだから、貯蓄することが極めて難しくなる。しかし、マイナス金利を実施することで、中央銀行は個人消費が上向きになると考えている。

収入を超える買い物はしない。そして、毎月こつこつと貯蓄することの大切さを私たちは教えられてきたが、マイナス金利はその教えに真っ向から反対するものだ。

マイナス金利が嫌なら、私たちは銀行から金を下ろして、現金を自宅に保管することができる。もちろん、中央銀行が狙っているのは国民が金を使うことだから、現金が自宅の金庫の中へ保管されることなど欲していない。こんな問題を防ぐのに役立つのが「キャッシュレス社会」の実現だ。

キャッシュレス社会を実現するために先ずできることは、大きな額の紙幣の印刷を止め(日本の場合なら1万円札)、そして社会に流通している大きな額の紙幣を最終的にストップさせる。更に、一定額以上の現金取引を禁止する。フランスは1000ユーロ以上の現金取引は既に違法だ。

米国の場合は、札に印刷されているシリアルナンバーが9で終わるものを全て無効にすることを提案するグループが存在する。方法はいろいろあるが目的は一つ、「現金取引を不便なものにさせ、全ての人々に電子決済を使わせること」だ。ロン・ポール氏(米国の元政治家)が言っていたように、キャッシュレス社会は国税庁が望む夢の実現だ。現金なら隠れた取引ができる。しかし、全ての取引が電子決済になってしまえば、人々は政府の目から隠れることはできない。

黒田総裁は、マイナス金利実施には否定的な考えを述べていた。黒田氏は1月20日から23日までダボス会議に出席し、1月29日にマイナス金利導入を発表した。なぜ黒田氏は突然考えを変えたのだろうか?ダボス会議では、世界のリーダーたちが「キャッシュレス社会」実現について話し合ったことは間違いなさそうだ。

ダボス会議以来、既にこのようなことが起きている。

・ 1月20日: ドイツ銀行のCEO、ジョン・クライアン氏は10年以内に現金が社会から無くなるだろう、という見方を発表した。

・ 1月22日: ノルウェー最大の銀行DNBは、国民に現金取引をひかえることを呼びかけた。

・ 1月29日: ブルームバーグは「Bring On the Cashless Future」と題された、キャッシュレス社会を求める論説を掲載した。

・ 2月8日: ハーバード大学名誉教授ピーター・サンズ氏は、「Making it Harder for the Bad Guys」という論文を発表した。この中で氏は、100ドル紙幣のような大きな額の紙幣を廃止して、テロリストや麻薬密売組織と戦うことを提唱している。(犯罪組織は大きな額の紙幣を使うことで知られている。)

・ 2月15日: マリオ・ドラギECB総裁は、500ユーロ紙幣の廃止を基本的に決定したことを発表した。500ユーロ紙幣は現在流通している全ユーロ紙幣の約30%を占め、JPモルガンのアナリストによると、これを実施することでECBは金利をマイナス4.5%まで下げることができる。

・ 2月16日: クリントン政権時代に財務長官を務めたローレンス・サマーズ氏の書いた100ドル紙幣廃止を求める記事、「It’s time to kill the $100 bill」がワシントン・ポストに掲載された。

・ 2月16日: モノポリー・ゲームで知られるHasbro社は、モノポリー・ゲームの紙幣を廃止してバンクカードの使用を発表した。

・ 2月22日: ニューヨーク・タイムズは、100ドルのような高額な紙幣を廃止することで、犯罪組織と戦うことができる、という内容の論説を発表した。

メーッセージは明確だ。世の中は、キャッシュレス社会へ向けて確実に動いている。そして、米国にもマイナス金利が実施されることになるだろう。

(情報源:The hidden agenda of Davos 2016 was eliminating cash...)
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ニューヨーク証券取引所の空売り残はほぼ史上最高、しかし

02月24日


上のチャートで分かるように、ニューヨークに上場されている株の空売り残が、リーマンショック直前に記録された史上最高のレベルに迫っています。これは何を意味するのでしょうか?今朝のブログで、ライアン・デトリック氏(LPLファイナンシャル)は、こんなことを指摘しています。

1月末における、ニューヨーク証券取引所の空売り残が180億株を超え、2008年7月のレベルにほぼ達した。ご存知のように、2008年の場合は金融危機という最悪な事態が訪れ、空売りをしている人たちの判断は正しかった。とうぜん疑問になることは、今回も空売りが正解となるだろうか?

多くの人たちはニュースの見出しに注意を払うが、この事実は報道されていない。下のチャートを見てほしい。




米国に存在する証券取引所はニューヨークだけではない。上のチャートには、米国に存在する全ての証券取引所における空売り残が示されている。現在ある空売り残は約230億株だ。たしかに大量な数字だが、2008年7月に記録されたレベルを15%下回り、現在の空売り残はほぼ史上最高のレベルだ、と結論することはできない。

デトリック氏は、もう一つ興味深いチャートを紹介しています。



全米に存在する浮動株の何パーセントが空売られているかが示されています。見てのとおり、現在のレベルは2008年のレベルから遠く離れています。デトリック氏は、こう結論しています。

現在の空売り残が、金融危機直前に記録された史上最高の数値にほぼ達している、という報道は誤解を招きやすい。実際に調べて分かったことは、現在の状況は2008年7月と同じだと結論できるような状態ではない。更に、現状は報道されているような深刻な事態であるとも思われない。

(情報源:NYSE Short Interest Nears Record, Pre-Lehman Level

Is NYSE Short Interest Flashing a Major Sell Signal?)
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退屈な日は手の上に座る

02月20日
金曜のマーケット終了まで約1時間15分です。



上はS&P500指数の5分足チャートです。狭いレンジ内での動きが続き、正に退屈なマーケット展開となっています。

退屈という言葉で思い出しましたが、ウォール街には、「退屈なマーケットで空売りをしてはいけない」、という言葉があります。なぜアクビ連発のマーケットで空売ってはいけないのでしょうか?こんな説明があります。

ゆっくりとした動きの少ないマーケットでは、資金の少ない投資家たちが主な参加者となる傾向がある。小投資家たちに共通して言えることは、彼らは買いが中心であり空売りをすることはない。更に、静かなマーケットは安心感を生む結果となり、経験のある金融機関のトレーダーも買い出動してしまうことがある。

さっそく実例が出ています。



その後のS&P500指数ですが、注目は矢印の部分です。売りシグナルとなる下辺割れが起きましたが直ぐ回復し、空売った人は損切りです。

もちろん、退屈な日には絶対に空売ってはいけない、ということではありません。手元に統計が無いので、退屈な日に行う空売りの失敗率がどれほどあるかは分かりませんが、退屈な日に共通して言えることは、どっちつかずのトレーダーたちの態度です。正に優柔不断なマーケットですから、こんな日は早る気持ちを抑えて「手の上に座る(sit on hands)」が正解でしょう。



これもよく聞くことですが、退屈な日には、トレーダーたちが大きな損を出す傾向があります。マーケットは大して動いていないのですが、とにかくトレードしてやろうと躍起になっている人たちは、ダマシのブレイクアウト、ブレイクダウンに頻繁につかまってしまいます。一つ一つのトレードの損は小さいのですが、総合すると、かなりの損になっていたということになってしまいます。繰り返しになりますが、こんな日は手の上に座って、マウスをクリックしないことが大切です。

(参照した記事:Don't Ever Short A Dull Market, Right?)
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グルーポン、おせち事件から5年

02月17日
火曜のマーケット終了まで、あと1時間半以上残っていますが、グルーポンが41%の大幅上昇となっています。



グルーポン(英語:Groupon)は、アメリカ合衆国イリノイ州シカゴに本社を置き、共同購入型クーポンサイト「Groupon」を運営するアメリカの企業である。(ウィキペディアから抜粋)

いったい何が起きたのでしょうか?暴騰の原因は、中国の巨大eコマース会社アリババが、グルーポン株を3300万株ほど買い集めていた、というニュースです。

脇道にそれますが、グルーポンと聞くと、2011年の「おせち事件」を思いだします。(
http://gigazine.net/news/20110105_groupon_osechi/)


今日のニュースに戻ります。

金曜日に米証券取引委(SEC)に提出された書類によると、アリババはグルーポン株を3297万2000株を所有し、これは発行されている株式の5.6%に相当する。2011年10月、グルーポンはナスダック市場に上場され(公募価格28ドル)、1週間ほど前、株価は史上最低の2ドル15セントを記録した。アリババが米証券取引委に届け出をしたのは持ち株が5%を超えたためであり、株の購入価格については具体的に公表されていない。(24/7 WALLST)

下がグルーポンの日足チャートです。



巨大な陽線(1)が形成され、下降する200日移動平均線(3)に現在挑戦中です。見てのとおり、グルーポンは金曜も大きく上昇しています(2)。これは好決算が買い材料となった訳ですが、リッチ・ウィリアムズ氏(最高経営責任者)は、こんなことを語っていました。

経営の合理化と簡素化が収益に大きなプラスとなり、この好転に私は満足している。過去100日間で、私たちは17の国から撤退し、特に重要な国である北米、英国、フランス、ドイツ、イタリア、オーストラリアに焦点をしぼって営業をしている。

コスト削減が今回の好決算に結びついたようですが、もちろんグルーポンの経営が完全に立ち直った訳ではありません。アリババは、何が目的で5.6%相当のグルーポン株を買ったのでしょうか。アリババのスポークスマンは、こう説明しています。

株を購入したのは、あくまでもアイデアや意見の交換が目的だ。

24/7 WALLSTは、こう書いています。

アリババが、グルーポン株を買った理由は二つ考えられる。先ず、17ヶ国から撤退しとたはいえ、現在28ヶ国でビジネスを展開するグルーポンはアリババには魅力的だ。もう一つの理由は、グルーポンの持つ共同購入型クーポンサイトの経営ノウハウだ。アリババも共同購入型ビジネスに挑戦したが、今のところ良い結果は得られていない。

アリババがグルーポンを買収する意図があるかどうかは分かりませんが、今日の大幅上昇でグルーポンのダウントレンドが終わった可能性がありますから、今後の株価の動きに注目です。

(情報源:What Alibaba Wants From Groupon

Groupon's CEO on stock surge: 'We're confident in our progress but we still have a lot of work to do'

Alibaba's Groupon Stake Is Passive, But Chinese Giant Willing To 'Exchange Experiences' With Chicago-Based Company)
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テクニカル指標に、どんなことが起きたら投資家たちは再度強気になる?

02月14日
SEE IT marketに、こういうタイトルの記事が掲載されています。

7 Stock Market Signals I Need To See Before I Turn Bullish

強気になる前に確認したい7つのマーケットシグナル、といった意味になります。ふと思ったことですが、この題名は誤解されやすいのではないでしょうか?こう解釈する人がいると思います。

買い出動は、これらの7つのシグナルが全て出てからだ

くどい言い方になりますが、記事を書いたスティーブ・バーンズ氏は、7つのシグナルが全部出揃わない限り買えない、とは言っていません。ご存知のように、株式市場に対して悲観的でも買うことはできます。好例は、「皆が皆弱気だから買いだ」、という逆張り的な考え方です。

下が、バーンズ氏の指摘している7つのシグナルです。これら全てが出揃う頃は、大半の人たちが強気になり、マーケットに買い出動していることでしょう。

・ ダウ平均、S&P500指数などの株式指数の全てが、数日間以上にわたってコンスタントに10日平滑移動平均線より上で推移すること。

・ 10日平滑移動平均線が日中(イントラデイ)のサポートになること。

・ 短期移動平均線が長期移動平均線を上抜けること(ゴールデンクロス)。たとえば、5日平滑移動平均線が10日平滑移動平均線を上抜ける。または、21日平滑移動平均線が、下から上に50日単純移動平均線をクロスする。

・ 株が上昇した日の出来高は、下がった日の出来高より多いこと。

・ 株式指数に連動するETFのMACDから買いシグナルが発せられ、その状態が継続すること。

・ 大きな強気な包み線が現れ、5日平滑移動平均線より上で終了すること。

・ 株式指数に連動するETFが200日単純移動平均線を突破すること。


ダウ平均に連動するETFの日足チャートを見てみましょう。



Aは10日平滑移動平均線、Bが200日単純移動平均線です。最近、数日間にわたってETF価格は10日平滑移動平均線より上で取引されましたがまたその下となり、売り圧力の強さが現れています。

矢印を入れましたが、出来高は下げた日が突出しています。金曜は反発ラリーの展開となりましたが、見てのとおり出来高は少なく(C)、本格的な買いというより空売りが一部手仕舞われたといった様相です。

1月の終わり頃(1)、MACDラインがシグナルラインを上抜けて買いシグナルが出ました。しかし、2で分かるように状況は一変して売りシグナルの点滅です。

長期的に見た場合は、現在のマーケットは売り基調です。



ダウ平均に連動するETFの月足チャートですが、6月単純移動平均線が24月単純移動平均線を下抜け、売りシグナルであるデッドクロスが先月末に起きています(1)。MACDの方は、一足先に売りシグナルが出ています(2)。長期的な流れが売り方向に傾いている訳ですから、もし買う場合は慎重な銘柄選択が必要です。

(参照した記事:7 Stock Market Signals I Need To See Before I Turn Bullish)
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米国の大手銀行が緊急事態に備えての訓練を行った??

02月10日
以前の同僚から、この動画を見ることを勧められました。

(
https://www.youtube.com/watch?v=ObiD4b13zAo)

アクセス数は2万を少し超えた程度ですから、大人気の動画ではありません。ことが起きたのは米国の大手銀行ウェルズ・ファーゴの支店、そしてこれが動画の要点です。

私は銀行の窓口で働く行員です、という人から、このような情報が入った。この人の話によると、銀行の休日に、行員たちは差し迫る緊急事態に備えての訓練を受けた。この非常事態では、店内へ入ることができる客の数は3人までに限られ、店内には武装した警備員が置かれる。更に、安全を考慮して銀行の金庫に保管されている現金は極めて少量に限られている。この情報を提供してくれた人はウェルズ・ファーゴで3年間働いているが、このような訓練は初めてだと言う。

とうぜん疑問になることは、なぜウェルズ・ファーゴは、こんな訓練を行ったのでしょうか?言い換えると、銀行側は、店に一度に入ることができる客数をたったの3人に制限しなければならないような取り付け騒ぎが近いうちに起きることを予想しているのでしょうか?

この動画を見たデイブ・ホッジス氏(The Common Sense Show)は、「米国は今年、2008年を上回る金融危機に襲われる」、と結論しています。理由は主要銀行(投資銀行)が抱える膨大なデリバティブです。

・JPモルガン・チェース:

総資産額 2兆6000億ドル

抱えるデリバティブ 63兆ドル

・シティバンク:

総資産額 1兆8000億ドル

抱えるデリバティブ 59兆ドル

・ゴールドマン・サックス:

総資産額 8563億ドル

抱えるデリバティブ 57兆ドル

・バンク・オブ・アメリカ:

総資産額 2兆1000億ドル

抱えるデリバティブ 54兆ドル

・モルガン・スタンレー:

総資産額 8013億ドル

抱えるデリバティブ 38兆ドル

・ウェルズ・ファーゴ:

総資産額 1兆7000億ドル

抱えるデリバティブ 5兆ドル


デリバティブと聞いて思い出すは、いよいよ危ないと心配されているドイツ銀行です。



上のチャートはゼロヘッジに掲載されていたものです。一番左がドイツのGDP、真ん中はユーロ圏のGDP、そして一番右の目立つ赤い棒はドイツ銀行が抱えるデリバティブを示しています。

心配されているように、もしドイツ銀行が破綻し、米国の大手銀行も倒れるような事態となれば金融危機では済みません。正に、世界には恐慌がやって来ます。上の動画は、単に憶測が憶測を呼ぶ内容ですが、やはりこのタイミングでの非常事態に備えた訓練は気になります。

(情報源: WELLS FARGO PREPARING FOR COLLAPSE / CRISIS - Insider Says Bank Is Preparing For Emergency Scenario

Insider Reveals Wells Fargo Is Preparing for Complete Economic Collapse

Is It Time To Panic About Deutsche Bank?)
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株式市場に興味を持つ大学生に共通していること

02月07日
ニューヨークで株のトレード会社を経営、そしてトレーダー教育を行うマイク・ベラフィオレ氏は、コロンビア大学でセミナーを行いました。もちろん、出席したのは株式市場に興味を持つ学生たちです。



セミナーを振り返り、ベラフィオレ氏はこんなことを指摘しています。

・ 以前に比べ、今日の学生たちの株式市場に関する知識が深くなっている。

・ 私が話す前に、学生たちがマーケットに影響を与えると思われるニュースや情報を発表した。内容は系統的にうまくまとめられており、ソーシャルメディアが効果的に活用されている様子が反映されていた。更に、出席者が、どのような情報に興味があるかも心得ているようだった。

・ 「どうしたらトレーダーになれるでしょうか/どうしたらトレーダー職につくことができるでしょうか」、というのが彼らの持つ一番の質問だった。はっきり言って、私はこの質問に驚いた。なぜなら、これだけ情報を集めることができる彼らだから、そのようなことは既に知っていると思った。

・ 私が学生の頃は、夏休みと言えばアルバイトをしたものだ。しかし今日の多くの学生は、インターン生として金融機関で実習をしている。

・ 以前と変わらず、セミナーに参加する女子学生は極めて少ない。セミナー終了後、彼女たちと話す機会があったが、なかなか聡明な学生だった。なぜトレードに興味がある女子大生は少ないのだろうか?どのようにしたら女性たちにトレードに興味を持ってもらえるのだろうか?

・ トレードのオートメーション化、そしてどのようにして独自の指標を作り上げるかということに学生たちは大きな興味を持っている。現に、私の会社で作り上げたトレードプログラムについて話しているときは、正に学生たちの聞く姿勢には力が入っていた。

・ 学生たちには実際にトレードに使えるアイデアとニュースの違いが把握できていない。トレードに影響を与えそうなニュースは多々あるが、利益を生むのは適切なトレード・アイデアだ。

・ 既にトレードをしている学生も出席していた。そんな一人から質問攻めにあったが、コンピューターを駆使した、複雑なオプション・トレード手法には驚かされた。明らかに、私が学生だった頃より、今日の学生が持つトレード技術知識は高度なものになっている。

・ 彼らは、実際に活躍するトレーダーたちのエピソードを聞くのが好きだ。A社のトレーダーがこんな巨額な利益をあげた、B社のトレーダーはこんな失敗をした、といったトレーダーの話に大きな興味を持っている。


(参照した記事:What I learned about the future of trading during my guest lecture at Columbia U)
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ファンダメンタルズでは買えないがテクニカルでは買える!?

02月05日
銅の大手フリーポート・マクモランが16.62%の大幅上昇です。



なぜ買われているのだろう、とニュースを調べてみると、こんな記事が出てきました。

Why Freeport-McMoRan Is the Worst Stock in the World(なぜフリーポート・マクモランは世界で最悪な株なのか)

大幅上昇している日に発表という皮肉なタイミングの記事ですが、最悪である理由の一つとして、こんなことが挙げられています。

2015年7月、エコノミスト誌は商品市場の「グレート・ベアマーケット入り」を表明した。銅は商品市場のバロメーターとして知られ、フリーポート・マクモランは世界最大の銅生産会社だ。2014年以来、銅価格は50%を超える下げとなり、フリーポート・マクモランの株価は71%の大幅下落だ。この基調は今年に入っても続いている。下げの止まらない銅価格を受けて、フリーポート・マクモランは減配を発表した。減配は経営の苦しさの表れであり、投資家たちのフリーポート・マクモラン株離れがいっそう進むことになるだろう。

記事はザ・ストリートに載っていたものですが、同サイトには「フリーポート・マクモランの株価は倍になりそうだ」、という強気記事も掲載されています。

銅価格が生きている兆候を見せ始め、フリーポート・マクモラン株にも新たな底値拾いが始まっている。大幅上昇が期待できそうだ。

買える理由として、二つのチャートが掲載されています。



上は銅のETFです。

・ 長い低迷が続いていたが、銅価格は50日移動平均線を越えた。

・ 売り圧力と買い圧力を判断するのに役立つオン・バランス・ボリュームには底形成の様子が見られる。

・ 11月から1月にかけて、モメンタム指標には強いダイバージェンスが起きている。


そして下が、フリーポート・マクモランの日足チャートです。



下降する移動平均線で分かるように、トレンドは相変わらず下げ方向です。しかし矢印が示すように、株価は安値圏で横ばい状態ですが、オン・バランス・ボリュームとモメンタムの二つは既に上げ方向となり、買いシグナルであるダイバージェンスが起きています。記事を書いたブルース・カミチ氏は、「好転する状況を考えると、株価は10ドルまで上昇する可能性がある」、という見方をしています。

世界的な経済の低迷、特に中国を考えるとフリーポート・マクモランを買うのはまだ早すぎるという意見が大勢ですが、テクニカル指標からは買いシグナルが発せられている状況です。

(情報源:Why Freeport-McMoRan Is the Worst Stock in the World

Down From the Depths, Freeport-McMoRan Could Double)
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1月の厳しい相場をプラスで乗り切った人たちの共通点

02月02日
・ 投資家にとって1月は厳しい月だった。S&P500指数とダウ平均の両方は5%を超える下げとなり、ハイテク株の多いナスダックは、2010年5月以来最大の下げとなった。こんな状態だから、93%の個人投資家たちが1月がマイナスとなったのは全く不思議ではない。これが意味することは、ごく一部の人たちは1月をプラスで終えた訳だが、これらの人々にはどんな共通点があっただろうか?正解は、口座を占める現金の割合だ。1月をプラスで終えた個人投資家たちは平均で19%の現金ポジションがあり、1月をマイナスで終えた人々の現金ポジションは平均で9%だった。(マーケット・ウォッチ)



・ 連銀は今年4回の金利引き上げを行うと見られているが、それは現実離れした見方だ。私は多くても2回だと思う。世界の中央銀行は、弾薬をほとんど使い果たしてしまったが、経済成長は相変わらずゆっくりしている。道はかなりデコボコだから、こんなところを運転したいとは思わない。最終的に訪れる買いチャンスに備えて、投資家たちは20%から25%の現金ポジションを持つべきだ。-- モハメド・エラリアン(アリアンツ主席経済アドバイザー)

・ 2週間ほど前、FF金利の先物は9月に金利が引き上げられる可能性は半々であることが示されていた。しかし今日、9月の利上げの可能性は消え、12月の利上げの可能性も半々以下になっている。要するに、先物市場は、今年の利上げは無いことを予想しているのだ。 -- アラン・ナックマン(トレーディング・アドバンテージ)

・ 直感に反した見方だが、増える貯金は問題だ。月曜に発表されたデータによると、米国消費者の貯蓄率が5.5%に上がり、ここ3年間で最高のレベルに達した。子どもの頃、両親たちからもしもの時に備えて貯金することの重要性を教えられたが、貯蓄率が増えることは米国経済成長の足を引っ張ることになる。ドイツ銀行のアナリストによれば、貯蓄率の跳ね上がりは個人消費鈍化の可能性を示し、既に数年間続いている活気の無い経済成長にブレーキをかけることになりそうだ。(ビジネス・インサイダー)

・ 投資家たちがヘッジファンドに期待していることは、数パーセントの利益ではなくホームランだ。しかし、モルガン・スタンレーの調査によると、多くのヘッジファンド・マネージャーは、S&P500指数の中で最も時価総額の大きな42銘柄には大した期待ができないと言う。たとえばFANGという名前で知られるフェイスブック、アップル、ネットフリックス、そしてグーグルはあまりにも多くの人たちから投資されてしまっている。現在のヘッジファンドの姿勢は、メガ・キャップ(巨大な時価総額を持つ株)への資金配分を減らして、小型と中型株へ資金を移動させている。(ビジネス・インサイダー)

・ バンク・オブ・アメリカ・メリル・リンチによると、過去15年間を振り返った場合、大手ファンドは平均で資金の約60%を株に割りあてている。しかし今日、この数値は52.1%を示し、株の買いシグナルとなる52.9%未満というレベルに達している。数値が52.9%を割った場合、1年後のS&P500指数は平均で24%の上昇となっており、もし今回も同様な展開となるとS&P500指数は2405付近まで上昇することになる。(現在1939) しかし、バンク・オブ・アメリカ・メリル・リンチは、そこまでの上昇は困難であり、2200という目標値を発表している。(CNBC)

・ 世界最大の時価総額を持つのはアップルだが、それは長続きしない可能性がある。グーグルでお馴染みのアルファベットは月曜の取引で2%の上昇となり、その結果時価総額が5334億ドルに達し、アップルの時価総額5327億ドルを瞬時上回っている。(CNNマネー)
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