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鎌田傳


「ラリー・コナーズ氏(「コナーズの短期売買入門」「魔術師リンダ・ラリーの短期売買入門」)の経営する、TradingMarkets.comでテクニカル・アナリストを務め、現在証券会社に勤務。訳書に、「スイングトレード入門 短期トレードを成功に導く最高のテクニック」(パンローリング)、そして電子書籍「トレード成功のヒント - 米国株式市場の習性と特徴」(パンローリング)がある。」

鎌田傳の「South Bayトレーダー」 日記

マーケット関係者たちのコメント

02月28日
・ 2009年3月に始まった米国のブルマーケットは、とても興味深い、そして場合によっては危険な段階に入ろうとしている。ミスター・マーケットは自分の好きなように行動するから、私たちには、マーケットの次の動きを正確に予測することはできない。しかし、一つ確実に言えることがある。それは、私たち投資家は、極めて馬鹿げた自己破壊的な行動を取るということだ。 -- バリー・リットホルツ(Ritholtz Wealth Management)

・ 最近1ヶ月間で目立つのは、ガソリンのETFの上昇だ。下のチャートで分かるように、ガソリンは+23.05%、アップル株は+12.71%、そしてS&P500指数は+5.63%だ。(See It Market)



・ 宿六から電話。


「昔、ゴールドマンがなかなか含蓄のある広告を出しました。


『ゆっくりカネ持ちになろう』


そうなんです。おカネに好かれるには慌てないことなんです。


あーあーあーあー…余だけはいきなりカネ持ちになりたいなぁ」 (今日の岡本)


・ 反プーチン政権指導者、射殺される=元第1副首相ネムツォフ氏―モスクワ: インタファクス通信によると、ロシアの反プーチン政権指導者ボリス・ネムツォフ氏(55)が27日夜、モスクワ中心部で暗殺された。4発の銃弾を受けて死亡したという。(時事通信)

・ ウォーレン・バフェット氏が投資の世界に入った頃、氏は毎日600ページ、750ページ、そして1000ページに及ぶ本、新聞、雑誌などを読んだ。そして今日も、バフェット氏のこの姿勢は変わらない。氏は毎日、80%の時間を読むことに割り当てている。(ビジネス・インサイダー)

・ 下の週足チャート(左側)で分かるように、S&P500指数は上昇するウェッジを形成している。このパターンには、大幅下落を起こしやすいという嫌な癖がある。(右側はダウ平均の月足チャート。1987年、2000年、2007年の例で分かるように、天井からの下落幅は回を重ねる度に大きくなっている。。) -- (ジェフ・クーパー)


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突然ですが、株価純資産倍率の話

02月26日
どうやったら儲かる株を見つけることができるだろうか、という質問の回答には色々ありますが、有名な方法の一つに株価純資産倍率(PBR)を利用したものがあります。このやり方が注目されるようになった一原因は、シカゴ大学とダートマス大学の教授が発表した1992年の共同レポートです。



極めて簡単に言うと、レポートの結論は「株価純資産倍率の低い銘柄を買うことで、マーケットの指標となっているS&P500指数より良い成績を上げることができる」です。

レポートが発表されたのは20年以上前ですが、その後のニューヨーク大学教授の調査によると、株価純資産倍率を利用した投資方法は引き続き有効である、と結論しています。(調査期間は1991年から2010年)

eabotさんのツイートを参考にして、S&P500指数に属する銘柄で、株価純資産倍率が1未満の株を調べてみました。該当するのは下記の26銘柄です。



(左側から会社名、業種、ティッカー・シンボル(証券コード)、株価純資産倍率)

目立つ業種はOil & Gas(原油と天然ガス)、そしてInsurance(保険)の二つです。一つ一つのチャートを見てみると分かりますが、2、3を除いてどれも明確なダウントレンドです。アメリカの株は割高だ、と言われる今日この頃だけに、割安な上記銘柄に資金が向かってくる可能性があると思われます。

(参照した記事:Investors are ignoring the most historically accurate way to pick winning stocks

eabotさんのツイート)



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2年間の横ばいが続く米国住宅建築株指数

02月24日
1月の米中古住宅販売件数は9ヶ月ぶりの低水準、前月比4.9%減という結果でした。全米不動産協会(NAR)のローレンス・ユン氏は、「低い住宅ローン金利が、人々に住宅購入の関心を持たせる結果となっている。しかし住宅価格が上昇しているため、手頃な価格の物件が不足している」、と述べています。

下が主な内容です。

・ 1月の中古住宅販売件数は、季節調整済みの年換算で482万件だった。(市場予想は495万件)

・ 100%現金による購入は27%を占め、12月の26%から上昇したが、2014年1月の33%からは減少している。

・ 差し押さえとなった物件の販売数は全体の11%を占め、これは12月と同様な数値だった。

・ 初めて住宅を購入する人は28%に下がり、これは去年の6月以来最低の数値。


ピーター・ブキャナン氏(CIBCワールド・マーケッツ)は、「今日のやや弱めの結果に、米国住宅市場の成長に、なかなか弾みがつかないことを見ることができる」、と語っています。

下は、住宅建築株指数の月足チャートです。



2008年、2011年の安値から回復していることは確かですが、最近2年間は上昇が止まり、完全な横ばい状態です。更に、現在の数値はまだ1070台ですから、2005年に記録された2248から遠く離れています。

「米国住宅市場の成長に、なかなか弾みがつかない」、と述べているブキャナン氏ですが、「向上が続く雇用状況を考えると、これからは初めて住宅を買う人が増え、向こう2、3年間にわたって住宅市場は成長するだろう」、とも語っています。

ということは、住宅建築株指数は、2年間続いている横ばいゾーンを上放れることができるのでしょうか?一つ注目したいのは、クレジット・マネージャーズ・インデックスと呼ばれる指数です。1月、この指数は55.1を記録し、前回の54.9から上昇となりました。これが意味することは、銀行は以前のように貸し渋らずに、金を貸し始めるようになったということです。サブプライム・ローンの乱発は困りますが、人々には購入意欲がある訳ですから、住宅ローンの審査をある程度甘くして、特に初めて家を買う人々を助けることが住宅市場の上放れにつながることでしょう。

(参照した記事: 1月の米中古住宅販売、9カ月ぶり低水準 前月比4.9%減

DAVID ROSENBERG: 12 reasons to love the US housing market

Existing home sales plunge in January)



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重要なレベルをテストする石炭株

02月21日
トニ・ターナーさんのツイート:



興味深かったのは下線の部分です。「KOL、BTU、ANRに注目している」、ということなのですが、どれも皆から避けられている石炭株です。

(トニ・ターナーさんはスイング・トレーダー、そしてトレード・セミナー講師として知られ、日本でも『ターナーの短期売買入門』という本が出版されています。)

KOL: Market Vectors Coal(石炭株のETF)

BTU: Peabody Energy Corp(民間企業としては世界最大の石炭生産企業)

ANR: Alpha Natural Resources, Inc(米国の石炭生産大手)

それぞれのチャートを見ると直ぐに分かりますが、投資家たちから嫌われている業種なので、どれも安値圏で低迷しています。ツイートには買い候補なのか、それとも空売り候補なのかは明記されていませんが、底値拾いも得意とするターナーさんですから、3銘柄は全て買い候補と解釈して間違いはないと思われます。

石炭株が人気の無い主な理由:

・ 石炭の大消費国である中国の経済が下向き。

・ 石炭=環境汚染。 環境保護グループからの強い反対。政府からの厳しい規制。

・ 安くなった天然ガスへの切り替え。

石炭株を勧める人は極めて少ないですが、Market Realistは、こんなことを指摘しています。

天然ガスを掘削するリグ数が更に減った。(2月13日に発表されたリグ数は300、2月6日は314だった。) 一般的に言えることは、増えるリグ数は石炭株に悪材料だ。

下が、天然ガスのリグ数の推移です。



増えるリグ数は石炭株に悪材料ということですが、現状はその反対ですから、石炭株は買いでしょうか?Market Realistは、「リグ数は確かに減少しているが、天然ガスの生産量は反対に増えているから、リグ数の減少は必ずしも買い材料になる訳ではない」、と記しています。

ヘッジファンドも石炭株を避けている状態ですが、SNLの報道によると、一社が石炭株に強気になっています。

最新のデータによると、2014年第4四半期、Highbridge Capital Management LLC(JPモルガン・チェースが親会社)は約310万株のPeabody Energy Corp株(BTU)を買っている。

Peabody Energy Corp株(BTU)というのは、トニ・ターナーさんが今朝ツイートしていた銘柄の一つです。先ず、Peabody Energy Corpの月足チャートを見てみましょう。



2008年、株価は80ドルを超えていましたが、現在の株価はたったの7ドル86セントです。入れた赤い線で分かるように、Peabody Energyは、重要なサポートレベルのテスト中です。

日足チャートに移りましょう。



ヘッド・アンド・ショルダーズ・ボトムの買いパターンが形成されている可能性があります。ネックラインの突破が買いシグナルになり、目標株価は10ドル40セント付近です。(目標株価は、ネックラインから頭までの長さを測って計算する。)

(参照した記事:ターナーさんのツイート

Rig count continues to fall: Will coal benefit?

While many hedge funds pare coal holdings in Q4, one bullish bet stands out)



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バブルの兆しを見つけたら、私はそこへ直ぐに駆けつけて買う。火に油を注ぐのだ。 -- ジョージ・ソロス

02月17日
先週ですが、パッとしない米国の小売に関するニュースがありました。

1月米小売売上高は2カ月連続減、消費動向伸び鈍く

1月の米小売売上高は、前月比で0.8%減少、市場予想の0.5%減を上回る落ち込みとなった。減少は2カ月連続。家計が幅広い分野で支出を減らし、第1・四半期がより軟調な経済成長ペースで始まったことを示した。(ロイター)


原油の大幅下落、そしてその結果としてガソリンが安くなっていますが、消費者たちは浮いた金を積極的に使う気にはなれないようです。何故でしょうか?エレン・ゼントナー氏(モルガン・スタンレー)は、こう述べています。

安くなったガソリンが家計に好影響となっているのは確かだ。しかし、消費者たちは現在のガソリン安は単なる一時的な現象だと思っている。最新のデータによれば、消費者たちは向こう1年間で、ガソリン価格は1ガロンあたり25セント以上の上昇になることを予想している。



上のチャートには、消費者たちのガソリン価格に対する見方が示されています。二本の線がありますが、下の青い線は向こう1年間のガソリン価格予想、そして黄色の線は向こう5年間の予想です。今回の意見調査では、「向こう1年間で1ガロンあたり25セント以上の上昇」、という結果でしたが、これは2012年3月以来最高の上昇予想です。そして向こう5年間の場合は、消費者たちは1ガロンあたり99セントの上昇を予想しており、この数値は2011年3月以来最高になります。

どうせガソリン代はまた高くなるのだから、今は浮いた金を貯蓄に回そう、ということで米国の小売売上は2ヶ月連続で減少したのでしょうか?理屈的には、たしかにガソリン代が安くなったのですから、安くなった分を他のものに回すことができます。しかし問題なのは、消費者には使える金が増えた、という実感は大してありません。たとえば、ボーナスを貰った、時給が7%増えたというなら使える金が増えたという実感がありますから、冷蔵庫を買い換えよう、新しい家具を購入しようといった気分になります。

さて、冴えない小売売上高のニュースで、小売関連の株は売られたでしょうか?下は、一般消費財銘柄を中心に投資しているETF、Consumer Discretionary Select Sector SPDR Fund(XLY)の日足チャートです。



史上最高値が記録され、悪いニュースは完全に無視されています。



上が、このETFが投資しているトップ10銘柄です。ディズニー、ホーム・デポ、アマゾン、マクドナルド、スターバックス、ナイキなどのお馴染みの銘柄で占められています。

二ヶ月連続で小売売上は下げているのだから、このETF価格は行き過ぎだ、と思っている人が多いのではないでしょうか。言い換えると、ETF価格には現在の経済状況が正確に反映されていないということです。

去年の夏になりますが、こういう記事がありました。

現在のアメリカはバブルだらけだ。株バブル、国債バブル、社債バブル、サンフランシスコの不動産バブル、農業用土地バブル、デリバティブ・バブル、そして学生ローン・バブル、、、。国際決済銀行はこう警告している。「現在の金融市場は浮かれた状態にあり、金融危機の打撃から、まだ立ち直れていないという現実を完全に忘れている。」

著名投資家ジョージ・ソロス氏は、バブルについてこんなことを述べています。

When I see a bubble forming I rush in to buy, adding fuel to the fire. (バブルの兆しを見つけたら、私はそこへ直ぐに駆けつけて買う。火に油を注ぐのだ。)

ということで、株価=経済状況、と判断するよりも、株価=現在の投資心理、と解釈した方が良さそうです。

(参照した記事:1月米小売売上高は2カ月連続減、消費動向伸び鈍く

Why Americans aren't spending all the money they're saving on gas

Bubbles, Bubbles Everywhere

How to invest like ... George Soros)
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今週の投資家たちのセンチメント: ベアの降伏は近い!?

02月13日
AAIIから発表された今週の個人投資家たちのセンチメント:

・ 強気: 40.0% (先週 35.5%)

・ 中立: 39.7% (先週 32.1%)

・ 弱気: 20.3% (先週 32.4%)

AAIIが、米国の株投資家たちの意見調査を始めたのは1987年7月になり、下が歴史的平均値です。

・ 強気: 39.0%

・ 中立: 30.5%

・ 弱気: 30.5%

AAIIは、こんなことを指摘しています。

向こう6ヶ月間を考えた場合、株式市場は現在の水準と同レベルにあるだろう、という中立センチメントが先週の数値から7.6パーセンテージ・ポイント上昇して39.7%になった。この上昇幅は2014年7月24日以来最高であり、これで中立センチメントは、6週間連続で歴史的平均値を上回った。

更にほとんどの場合、中立センチメントは22.1%から39.3%の間におさまるから、現在の数値は極めて高いレベルだ。歴史的に見た場合、高い中立センチメントが記録されると、その後のS&P500指数は平均以上の上昇となる傾向がある。しかし、先月記録された強気センチメントは異常に高く、このようなことが起きると、その後のS&P500指数の伸び率は平均以下になる傾向がある。


正に矛盾した結果です。先月の強気センチメントが語っていることは、向こう6ヶ月間のマーケットには大した期待ができないということですが、今週の中立センチメントから発せられているのは買いシグナルです。

もちろん、投資家のセンチメントだけで売買判断をすることはできませんが、矛盾する結果は、こんなところに現れています。



上は、1月2日から2月11日までに資金が最も流入したETFのトップ10です。

1位: ヨーロッパ株

2位: 金

3位: 短期米国債

4位: 利回りの高いジャンク債

5位: S&P500指数(大型株指数)に連動するETF

6位:米国とカナダを除いた先進国の株(日本、イギリス、フランス、ドイツなど)

7位: 米株

8位: 格付けの高い優良社債

9位: 3年から7年の米国債

10位: 7年から10年の米国債

正に、投機的なものから安全なものまでが広く買われ、特に集中的に投資されているものは無い、といった状況です。もちろん、第1位はヨーロッパ株ですから、投資家たちは米国よりもヨーロッパに期待している、と言うこともできます。もう一つ上の表を見て気がつくことは、BRIC(ブラジル、ロシア、インド、中国)を専門とするETFが入っていません。そして、原油や穀物に投資している商品ETFも入っていません。

センチメントの話に戻りましょう。



黒い線が弱気センチメント、赤はS&P500指数です。見てのとおり、弱気センチメントは既に20.3%という低いレベルですが、10%台の極めて低いレベルにはまだ転落していません。ということで、ベアが完全に降参するまでには、もうしばらく時間がかかりそうです。

(参照した記事:AAII SENTIMENT SURVEY: NEUTRAL SENTIMENT SURGES

Where have the bears gone?

Bearish Sentiment Crashes)
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悪材料に大した反応を示さなかった原油のETF

02月10日


上は、「原油は20ドルに下落する可能性があり、OPECは崩壊するかもしれない」、というシティグループのエドワード・モース氏(商品調査部門責任者)の意見です。「とにかく原油の供給量が多すぎる。それに在庫も豊富にある」、というのが原油1バレル20ドル論の要旨です。(現在の価格は52ドル85セント。)

20ドルが実現するかどうかは別として、原油のETF価格は、注目の位置に現在差しかかっています。下が日足チャートです。



先ず、Aは50日移動平均線、Bの赤い線は20日移動平均線です。1月29日の安値から回復が進み、2月3日、ストキャスティクスは買われ過ぎを示す80以上の数値に達しました(C)。その翌日、ETFは確かに売られましたが、20日移動平均線に支えられてしまい、売り手が期待していたような下げは展開されませんでした。

現在、ETFは下降する50日移動平均線に挑戦中です。今日のローソク足は、やや弱めの引け方ですから、50日移動平均線が明らかにレジスタンスになっています。更に、ストキャスティクスは前回のようにほぼ買われ過ぎ(D)に達していますから、ここでは空売りを行う人たちが増えます。

50日移動平均線が難関である、と判断してのここでの空売りは、ETF価格が反対に上昇して、この移動平均線を突破すると損切りになります。第1の利食い目標は、既に上昇が始まっている20日移動平均線です。上記したように、前回はこの移動平均線がサポートになった訳ですから(E)、今回も同様な展開となる可能性があります。

今日のローソク足には弱さが確かに見えます。しかし、シティグループから1バレル20ドルの弱気論が発表された訳ですから、長い陰線が形成されることを期待した売り手が多かったのではないでしょうか。言い換えると、投資家たちは以前のように悪材料を気にしなくなっています。

昨日のブログで(
http://kabukeizainani.blogspot.com/2015/02/blog-post_8.html)、バランス・オブ・パワーという指標について少し書きましたが、下はこの指標を週足チャートに入れたものです。



・ 赤い線: システマチックな継続的な強い売り圧力

・ 緑の線: システマチックな継続的な強い買い圧力

最近は長い緑の線が続出です。強い買い圧力が続いている訳ですから、1月の安値割れが起きないかぎり、この買い気がそう簡単に消滅することはないと思われます。

(参照した記事:Citi: Oil Could Plunge to $20, and This Might Be 'the End of OPEC')
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1月の米雇用統計は非の打ち所が無い!?

02月07日
(ブルームバーグ):米雇用統計によると、1月の雇用者数は市場予想を上回る伸びを示し、3カ月間の増加幅は過去17年間で最大だった。平均時給は前月比で0.5%増と、2008年11月以来の高い伸び。前年比では2.2%増と、昨年8月以来で最も伸びた。

ということで米国株式市場は買いが殺到し、ダウ平均は10%の急騰、、、とはなりませんでした。下がダウ平均の日足チャートです。



終値は17,824.29(-0.34%)、小さな陰線が形成されました。テクニカル的な言い方をすれば、買われ過ぎを示すストキャスティクス、それに直ぐ頭上にあるレジスタンス・ゾーンが意識され、この位置ではさすがに買い難かったようです。

テレビに出演したアナリストたちの話を聞いていると、今日のマーケットは絶対に上げで終了する、といった雰囲気でした。「今朝の雇用統計は非の打ち所が無い」、という超強気発言もありましたから、下げで終了した今日のマーケットにガッカリした投資家も多かったことでしょう。

言うまでもありませんが、現在のマーケットは2008年の正反対です。



ダウ平均の月足チャートですが、2008年は金融危機でマーケットは暴落となり、株を買おうなどと言う人は、ほとんどいない状態でした。今思えば、2008年の終わりから2009年の春にかけて株を買っておけば良かった訳ですが、世の中ではどんなことが報道されていたでしょうか?

2008年6月から2009年1月までの主な経済ニュース

2008年

・ 6月7日: 原油11ドルの急騰、株式市場は大幅下落

・ 6月10日: リーマンに巨額な損、高まる危機感

・ 6月11日: いっそう顕著になった世界的なインフレの悪影響

・ 6月21日: フォード、トラックの売上大幅下落

・ 6月28日: ダウ平均はベアマーケット領域に転落

・ 7月12日: 大手銀行破綻、深刻化する金融危機

・ 7月16日: 証券取引委員会、空売りを規制

・ 9月8日: 米政府ファニーメイとフレディマックを国有化

・ 9月15日: ウォール街の危機、ふらふらなリーマン、売却されたメリルリンチ、資金繰りに難航するAIG

・ 9月17日: 米政府AIGに850億ドルの救済金

・ 9月26日: ワシントン・ミューチュアル米銀行史上最大の倒産

・ 10月14日: 米政府、大手銀行へ株と引き換えに資金注入

・ 10月28日: 東京株式市場は1982年の水準へ転落

・ 11月19日: 3大自動車メーカー、政府に救済資金の懇願

・ 11月24日: 米政府シティグループを救済

・ 12月17日: ほぼ0%に金利引き下げ

2009年

・ 1月3日: 製造業、世界的なスランプ

・ 1月10日: シティグループ業務縮小へ第1歩

・ 1月15日: 米政府バンク・オブ・アメリカへ数十億ドルの救済資金

とにかく悪いニュースが溢れていましたから投資心理は完全に冷え込み、株のことなど考えている場合ではありませんでした。言い換えると、マーケットの底付近で聞かれるのは悪材料ばかりです。

現在のように、マーケットが高値圏で推移している時は良いニュースが目立ち、今朝のアナリストの発言、「雇用統計には非の打ち所が無い」は好例です。繰り返しになりますが、問題なのは好材料が有ったにもかかわらず、今日のマーケットはマイナスで終了したことです。言うまでもありませんが、良いニュースで素直に買えなかった訳ですから、投資家たちは何かに不安を感じています。

今日の強い雇用統計で、今年中の金利引き上げは確実、という見方が更に強まりました。しかし同時に、こんな心配があることも確かです。



キース・マカルー氏のツイート: 「一つ言えることがある。FRBが愚かにも金利引き上げを実施するなら、米国はリセッションに落ち込むことだろう。」

過熱する雇用状況→金利引き上げ→景気後退、というシナリオが実現する可能性がある訳ですから、マーケットが高値圏にある現時点で株に新資金を積極的に割り当てる気にはなれません。

(参照した記事:1月米雇用統計:予想上回る26万人増-失業率は上昇

Major Headlines: June 2008—January 2009

The US jobs market is on fire

マカルー氏のツイート)



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空売りチャンス!?、今日も上昇の原油

02月04日
これはデッド・キャット・バウンスだ。 -- スティーブン・ショーク(ショーク・レポート)



デッド・キャット・バウンスは、株価が大幅下落後の一時的な小幅回復を意味する。(ウィキペディアから)

今日も原油が買われ、「原油は底を打った」という声が聞かれるようになりましたが、ショーク氏のように「単なるデッド・キャット・バウンス」という意見も多いことは確かです。言うまでもなく、もしこれがデッド・キャット・バウンスであるなら、現在進行しているラリーは良い売りチャンスです。原油価格に連動するETFの日足チャートを見てみましょう。



aで分かるように反発ラリーの展開中です。先週木曜の終値は16ドル68セント、そして今日の終値は19ドル62セントですから、この3営業日で17.63%の大幅上昇です。

ダウントレンドにある株は、下落局面では出来高が上昇し、上昇の場面では出来高が減るという特徴があります。1、2、A、Bの部分を見てください。1の下げでは出来高が増大し、売り圧力の強さが示されています(A)。2の一時的な反発では出来高が減少し(B)、買い手が積極的に参加していないことが表れています。言い換えると、2の貧弱な出来高を伴った戻しは絶好の売りチャンスです。

今回の反発ラリーを見てください。bで分かるように出来高は大きく増え、特に今日の出来高は突出しています。底打ちと判断した新規買い、そして急騰に耐えることができなくなった売り手たちの買い戻しが重なり、出来高が一気に増大です。

デッド・キャット・バウンスが証明されるためには、ETF価格が再び下げに転じ、先週記録された安値を割る必要があります。今回はBの時とは違い空売りを躊躇してしまいますが、ここ数日間のラリーで、買われ過ぎな状態になっていることも確かです。



円内を見てください。ストキャスティクスは過熱を示す80を超えています。繰り返しになりますが、たった3営業日で20%近い上昇ですから、そろそろ利食われても不思議ではありません。更に、レジスタンスになる可能性がある50日移動平均線も直ぐ上に控えていますから、現在の位置での買いは好タイミングではありません。

短期的には買われ過ぎな状態ですが、季節的には買いシグナルです。



過去20年間の原油価格の季節性です。四角で囲いましたが、原油は1月、2月に底打ちとなる傾向があります。ですから、もし原油が先週の安値を割ることなく2月を終えてしまうと、買い手はいっそう強気になることでしょう。

(参照した記事:Oil expert: This is a ‘dead cat bounce’)

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トレーダー・コーチが指摘するマーケットのテーマ

02月02日
トレーダー・コーチとして有名なブレット・スティーンバーガー氏が、週末のブログでマーケットのテーマについて触れています。先ず、第一に挙げられているのは不安の増大です。

マーケット・ボラティリティ指数(VIX)の上昇が目立つ。株の最近の出来高は大きく増え、ボラティリティも増大している。S&P500指数に連動するETF、SPDR S&P 500 (SPY)の2014年の一日あたりの平均出来高は1億900万株だったが、2015年に入ってからは1億5900万株に膨れ上がっている。この出来高大幅上昇が意味することは、変化する世界のマクロ経済要素に反応して、長期筋の資金が動いているということだ。更に、上昇する金価格も、投資家たちの不安感を示している。



第2のテーマはドル高です。

スイスフランを除いて、ほぼ全ての通貨が対米ドルで下がっている。日本、中国、ヨーロッパ、カナダの例で分かるように、世界の中央銀行は量的緩和策を推し進めている。

第3のテーマは買いを集める米国債。

米国債の利回りは大した利率ではない。しかし、ほぼゼロ、またはマイナス利回りの海外の国債を考えると米国債の利回りは極めて魅力的だ。更に、先行きが不安な米国株式市場も国債の買い要因となっている。

第4のテーマは低迷する商品市場。

下落で大きな話題となっているのは原油だが、穀物、銅、それに多くのエネルギー関連商品の価格が下がり続けている。商品に対する需要は世界的に低く、世界の中央銀行のデフレ回避の努力にもかかわらず、商品市場の低迷が相変わらず続いている。

第5のテーマは弱さが見え始めた米国株式市場。

成長が続く米国経済、強いドル、海外の国債に比べると魅力的な米国債利回り、と条件が揃っているのに、海外の投資家たちは米株に消極的になっている。何故だろうか?原因の一つはドル高だ。不振な海外の経済という状況でのドル高は、輸出に頼る米国際企業の利益にマイナス材料だ。

(参照した記事:Five Macro Themes Dominating the Markets)
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