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鎌田傳


「ラリー・コナーズ氏(「コナーズの短期売買入門」「魔術師リンダ・ラリーの短期売買入門」)の経営する、TradingMarkets.comでテクニカル・アナリストを務め、現在証券会社に勤務。訳書に、「スイングトレード入門 短期トレードを成功に導く最高のテクニック」(パンローリング)、そして電子書籍「トレード成功のヒント - 米国株式市場の習性と特徴」(パンローリング)がある。」

鎌田傳の「South Bayトレーダー」 日記

金貨が表紙に、、これはまずい!?

01月30日
さて週末です。あれこれとサイトを見ています。先ず目にとまったのがこれです(
http://is.gd/NmxpEX)。フォーチュン誌の表紙ですが、大きく金貨が載っています。ということは、、、、危険シグナルですね(笑)。

ご存知のように、エジプトの反政府デモで金曜の米国株式市場は売りが先行しました。テレビ番組「マッド・マネー」を担当するクレーマーさん、さっそくこう語っています。「今回のエジプトの件で言えることは、金(ゴールド)の商品、そして通貨としての重要性だ。」





上は、金に投資をしている上場投信SPDR Gold Shares (GLD)の日足チャートです。テクニカル的に見ると、ここから積極的に買うのは難しいと言えます。

長期的な投資を考えていた人たちは、上昇する200日移動平均線(4)あたりで買ってやろうと計画していたことでしょうが、今回のエジプトの一件で株価は一転反発となりました。しかし、目立つ上ヒゲ(1)で分かるように、極めて強い終了と言うことはできません。

ここからある程度上昇が続いたとしても、20日移動平均線(2)、そして50日移動平均線(3)付近には売り手が待っていることでしょう。それに明らかに下降する20日移動平均線、そして50日移動平均線も下降が始まり、短期中期トレンドの崩れが顕著になっています。

もう一つ指摘したいのはMACDです(パラメーターは3、10、16)。スローライン(5)はゼロラインより下ですから、もし株価が反発するようなら、それは売りのチャンスになります。(このMACDの使い方は、ここを参照してください。
http://is.gd/bS07d4


(情報源:Cramer: Egypt Speaks to Gold's Importance)



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中国が世界最大の経済パワー??

01月26日
・ 投資家たちは、まるで全ての米国地方債が問題を抱えていると思い込んでいるようだ。--- ロン・シュウォーツ氏(RidgeWorth Investments) (先週、米地方債を専門に投資するミューチュアル・ファンドから流出した金額は40億ドルに及び史上最高額を記録した。)

・ ここ数ヶ月間にわたって米地方債が大きく売られ利回りが上昇した。なかなか高利回りな投資が見つからない世の中だけに、この地方債の利回りは、そろそろ投資家たちに注目されることになるだろう。--- ポール・サイモン氏(Tactical Allocation Group)



腹立たしくなる経済ニュースとして、theeconomiccollapseblog.comはこんなものをあげている。

・ 家計のやり繰りに米国庶民は大変だ。ここ2年間で、銀行や証券会社から引き出された金額は、銀行や証券会社に預けられた金額を3110億ドルほど上回っている。

・ 2010年、ゴールドマン・サックスが社員に支払った年俸やボーナスの合計額は150億ドル。

・ 2010年、家賃を払えなくなりホームレスとなった米国家族数は史上最高に達した。

・ 減る内容量。例えば、サンドイッチ用のクラフト社のチーズは以前より2枚少ない。1ロールあたりのスコット・トイレットペーパーは、以前より9%少ない。値上がりしていないから何とも思わない人が多いが、実際は大幅な値上げに等しい。

・ たった35%のアメリカ人が、3ヶ月以上の生活費に相当する預金がある。

・ 47%のアメリカ人は、中国が世界最大の経済国家だと思っている。

・ 政府が言うように、米国の銀行システムが健全であるなら、なぜ問題を抱える銀行数は増え続けているのだろうか。

・ 米国市民が抱える学生ローンの残高は史上最高の8840億ドルに達した。

・ 2011年、米国の12州政府は増税を実施、または増税の計画をしている。

・ 1976年以来、米国は毎年貿易赤字を記録している。

・ 経済成長に必要なのは自由な環境だ。しかしオバマ政権のしていることは正反対の、更なる規制で企業を縛ることだ。現にオバマ政権はユニバーサル・インターネットIDなるものを提案し、全ての人々のインターネット上での行動を監視しようとしている。







(情報源:Headline Risk Drains Mutual Funds

Economy News Nightmare)



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今年、米国経済はどう破綻する??

01月22日
さて、と改まって言うほどでもないですが、米国の大家である中国の胡主席が訪米中です。昨夜は夕食会があったようですが、出席者の中にはミシェル・クワンさんもいたようです。ここで写真を見ることができます。(
http://is.gd/untg6N)

さて、またさてですが、こういうコラムを見つけました。「2011年、米国経済破綻12の予想されるシナリオ」 大袈裟なタイトルですが、これだけ膨大な赤字を抱える国ですから、大家の中国に見捨てられたら天下の一大事です。シナリオのいくつかを見てみましょう。



・もし中国が米国債を叩き売り始めたら、アメリカの予定が大きく狂ってしまう。現在米国が何とかやっていけるのは、低金利で金を借りることができるためだが、国債を叩き売られたら金利が上がってしまう。

・米国が徹底的にドル紙幣を刷り続けているお陰で、インフレ問題が極めて悪化する。現に、医療費、大学の授業料の値上がりは著しく、政府が発表する物価指数はあてにならないどころか冗談に等しい。

・インフレは世界的な問題となり、特に原油の上昇がインフレの主要因の一つとなる。多くのエコノミストは1バレル100ドルを大きく突破することを予想し、この原油上昇はいたるところに悪影響を与える。

・食品のインフレは既に深刻化し、世界の一部では暴動が起きている。この食品インフレがいっそう悪化するような事態となれば、暴動が世界中で発生する可能性がある。

・相変わらず低迷する米住宅市場が、米国経済を二番底入りさせる。売りに出されているものの、全く売れない住宅数が膨大に増え、結果として2010年新築住宅数は史上最低のレベルに転落。

・借金だらけなのは米連邦政府だけではない。州政府も膨大な赤字を抱え、投資家たちは急ピッチに地方債を手放している。メレディス・ホイットニー氏によれば、州政府の赤字問題は、現在アメリカが直面している最も大きな脅威だ。

・そして常に頭に入れておかなければいけないのは戦争。朝鮮半島、中東、近代ミサイルを使えば一つの市を全滅させることなど簡単だ。これが世界経済に与える影響は言うまでもない。





(情報源:中国の胡主席が米国入り さっそくオバマ大統領と夕食会

12 Economic Collapse Scenarios That We Could Potentially See In 2011)



今年、消滅しそうな米国企業の話 (
http://is.gd/0kfqwR)





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いったいいつになったら下げるのだ --- 関係者のコメント

01月17日
・ 8月の終わり頃からS&P500指数は22%の上昇だ。単にこの辺で利食われても不思議ではないだけでなく、売る言い訳ならいくらでもある。例えば、不安定な地方債、相変わらず冴えない雇用状況、ユーロ圏の抱える膨大な赤字、それに期待外れの決算発表などがある。さて、今年注目できる銘柄だが、去年大幅に上げた株を買ってはいけない。その反対に、去年大きく上げなかった銘柄に的を絞るべきだ。--- ハワード・ウォード氏(Gamco Growth Fund)

・ こうなると正に冗談だ。いったい何が起きたら、このマーケットの上昇を止めることができるのだろう。--- ジョー・ワイセンタル氏(Business Insider)

・ もしトレンドに逆らったトレードを実行する場合は、きつめの損切りポイントを必ず設定しておくこと。言うまでもなく、致命傷を負う前に、傷が浅いうちに脱出することが大切だ。とにかく、このマーケットは連日のように、ジリジリと上げが続いている。--- LAリトル氏(Technical Analysis Today)

・ 発表されているセンチメント指数を見ると、投資家たちは極めて強気だ。そして、こんな強気な状況がしばらく続いている。私は、個人投資家、機関投資家、それにジャーナリストたちから相場に関する意見を聞いてみたが、皆強気というよりそろそろ下げが来るかもしれないと心配している。センチメント指数は超強気レベルだが、私はこの指数が、現在の投資家たちの心理状態を適切に表しているとは思えない。--- Prieur du Plessis氏(Investment Postcards from Cape Town)

・ 10年に及ぶ上昇を展開した金は休憩が必要だ。しばらくの間、金は下げることになるかもしれないが、向こう10年内に1オンス2000ドルを超えることだろう。 --- ジム・ロジャーズ氏(著名投資家)

・ 1月のマーケットが強ければ、その年のマーケットは強くなる、という言葉がある。逆に、1月が駄目なら、その年の相場は弱くなる、という言葉もある。1950年から2008年までのマーケットを振り返ると、この言葉の的中率は90%だ。しかし2009年と2010年、この言葉は外れている。--- JESSE'S CAFÉ AMÉRICAIN





(情報源:SP 500: This Time Last Year and the January Barometer

Is equity sentiment really overbullish?

Don't forget your stops)



来週はどのセクターが狙われるでしょうか?
http://is.gd/nMkgqE







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今日のアメリカでショッピングを楽しんでいるのは裕福な人たちだけ!?

01月13日
「米国の政治家たちは、30年代のような恐慌を回避することができた、と自らを賞賛しているが喜ぶのはまだ早い」、というアンブローズ・エバンス・プリチャード氏(telegraph.co.uk)の言葉を読んだら、先日引用したレックス・ナティング氏(marketwatch.com)のコメントを思い出した。


大手小売店、それにクレジットカード会社からの発表によれば、今年のクリスマス・シーズンの小売売上高はここ5年間で最高だ。しかし米国消費者のムードは、あまり良いとは言えない。12月の消費者信頼感指数は下落となった。その主な原因は、相変わらず冴えない雇用状況、そしてエネルギー価格の上昇だ。経済に対する先行き不安があるにもかかわらず、なぜ小売売上は好調なのだろうか?こんな説明をすることができる。今日ショッピングを楽しんでいるのは裕福な人たちだ。


注目したいのは最後の一文、「今日ショッピングを楽しんでいるのは裕福な人たちだ」だ。これは単なる嫉妬だろうか、それとも真実なのだろうか?こういう統計がある。


・ 米国内で、高級品専門の小売店の売上は、ここ一年間で8.1%の上昇となった。その反面、中流階級や低所得者を対象にするディスカウント店の売上は、たったのプラス1.2%という結果だった。(一例をあげれば、米国内におけるポルシェの販売台数は+29%。)

・ 特に苦しいのは高齢層だ。全米で個人破産を申請した人たちの20%は55歳以上の人たちで占められ、この数値は2001年の12%から大きく上昇している。

・ 現在アメリカで食料配給券(フードスタンプ)を政府から受け取っている人は、史上最高の4320万人。

・ 全米市長会の発表によると、ここ1年間だけで、無料食堂(スープキッチン)を利用する人たちの数は24%ほど増えている。(こんな状況下、世界の食品価格は12月、史上最高のレベルに達し、貧困者は更に苦しくなることは言うまでもない。)

・ 上昇しているのは食品だけではない。ここ1年で綿の値段は80%も跳ね上がり、衣料品も値上がりしている。(その他にもガソリンの値上がり、医療保険の値上がりも目立つ。)

・ 2010年9月、米国国勢調査局は、米国の貧困者数は4360万人と発表したばかりだが、さっそくこの数値を4780万人に修正した。



こんな数字ばかりを見ていると暗い気分になってくるが、同時に嫌な予感もする。現に、世界の国々では、高騰する食料品が原因となって暴動が起きている。例えば、木曜に起きたアルジェリアでの暴動、そしてインド、チュニジアでのデモがある。

アメリカで暴動が起きても不思議ではない。現に、金持ちを敵対視する人たちが大幅に増えているような気がする。怒りを表す一文を引用しよう。


庶民が求めているのは施し物ではなく良い職だ。しかしウォール街は膨大な救済資金を受け取ったまま、全く手放そうとしない。もし自らの努力で得た利益なら非難はしない。しかし事実は、政治家たちは庶民に属する金を取り上げ、ウォール街の銀行家たちにわたしてしまったのだ。お陰で、ウォール街の人々はますます潤い、我々庶民はいっそう苦しくなったのだ。こんな事が許されるべきだろうか?


繰り返しになるが、どうも悪い予感がする。





(情報源: Two Americas

Deepening crisis traps America's have-nots



Surging Food Prices Are Sparking Riots All Around The World)



プロの意見に従って投資したらどうなる?(
http://is.gd/YlVqvd)






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金曜のコメントから --- 今こそレアアースに投資せよ

01月09日
やや弱くなってきたという理由だけで、ハイテク銘柄とエネルギー銘柄を手放すのは間違っている。言い換えれば、調整しているときこそ、私たちはハイテクとエネルギーにいっそう注目するべきだ。--- ジェリー・カステリニ氏(CastleArk Management)



今朝発表された米国12月の雇用統計を少し詳しく見てみよう。

1、失業者数は55万6000人減って1450万人となった。

2、長期失業者数(27週間を超える)に変化はなく、相変わらず640万人。

3、週の平均労働時間は34.3時間。これも変化はない。

4、12月の臨時採用は+1万6000人。これで2009年9月以来、臨時採用者数は49万5000人増。

5、平均時給は0.1%の上昇。

6、10月の非農業部門就業者数は、17万2000人増から21万人増に上方修正され、11月は+3万9000人から+7万1000人に上方修正された。

7、就労率は64.3に減少。

8、雇用が最も伸びたセクターはレジャー、ヘルスケア、そしてプロフェッショナル・サービス。

米国の労働市場には4つの問題がある。

1、弱い経済の回復。

2、州政府や地方政府の赤字が増大し新規雇用に消極的。

3、低迷が続く住宅市場だが、住宅価格はまだ割高。

4、貯蓄率が上昇し、消費者は以前のように金をつかわない。

バリー・リットホルツ氏(ritholtz.com)



レアアースは極めて有望な投資だ。レアアース・メタルの価格は大幅に上昇する。なぜなら、この市場は中国が独占しているからだ。もちろん、中国以外の国でもレアアース鉱山が開発され、最終的にはレアアース・メタルの価格は下がることだろう。しかし、それはまだ先の話だ。 --- ジム・ロジャーズ氏







(情報源:A Closer Look at December 2010 NFP Data

CNBC STOCK BLOG

Jim Rogers: Invest in Rare Earth Metals Right Now)




証券史に残る10人の投資家/投機家 (
http://is.gd/ko1vn)











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2011年は日本の株を買え --- その2

01月05日
2011年は日本の株が有望だ、とバリー・リットホルツ氏が述べていたように、マイケル・ブラッシュ氏も日本株買いに賛成だ。理由は4つある。


・著名投資家ウォーレン・バフェット氏は、皆が嫌うセクターに投資をして大きな利益を上げている。マーケットには周期があるから、たとえ今ダメなセクターでも、やがて皆に注目される日がやって来る。

今日の日本株は、単に安いだけでなく多くの投資家に敬遠されている。いかに日本の株が割安であるかを示す、こんなデータがある。ブラジル、ロシア、インド、そして中国株に投資をする場合、私たちは1ドルの企業利益を得るために1ドル80セントが必要になる。しかし日本株に投資する場合は、1ドルの企業利益を得るために必要なのは60セントだ。

・2011年の前半はパッとしないが、今年の日本の経済成長率は1.8%、そして2012年は2.1%が予想されている。これが意味することは日本のデフレからの脱出が始まり、更に長期国債利回りも上昇し、三菱UFJファイナンシャル・グループのような銀行が恩恵を受ける。

・厳しい経済環境、そして円高に順応するために、日本企業は大幅なコスト削減を実施してより一層効率的な体質となった。

・中国人民元が円に対して高くなることが予想され、日本製品の中国への輸出が伸びる。コマツ、パナソニック、キャノン、ホンダ・モーターなどが有望だ。



ここで話は大きく変わる。

見出しが目についたのでブックマークしておいた記事がある。タイトルは、「2011年、リッチな気分になるための5ステップ」だ。目新しいことは書かれていなかったが、第一のステップはもっともな事だと思った。


ステップ1:新しい借金を作らないこと。

ステップ2:借金を返済するための適切な計画を立てること。

ステップ3:401Kなどを使って、老後のために毎月給料の一部を投資に割り当てること。

ステップ4:もし税金が払い戻されたら、直ぐにつかってしまうのではなく貯金すること。

ステップ5:収入源を増やすこと。単に会社からの給料だけに頼らないこと。








(情報源: Why Japanese stocks look tempting

5 Steps To Feel Richer In 2011)



2011年は日本の株を買え --- その1
http://is.gd/k7Iq7





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トレード成功のヒント - 米国株式市場の習性と特徴

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